三井不動産商業マネジメントとカレコ・カーシェアリングクラブが協力し、 「ダイバーシティ東京 プラザ」、「ラゾーナ川崎プラザ」に来場した カレコ会員に「駐車場無料サービス」などの特典提供を開始

三井物産グループのカーシェアリング・ジャパン株式会社(以下「CSJ」、本社：東京都渋谷区、代表取締役：村山 貴宣)は、三井不動産商業マネジメント株式会社(以下「三井不動産商業マネジメント」、本社：東京都中央区、代表取締役社長：安藤 正)と協力し、カレコ会員が三井不動産商業マネジメント運営の「ダイバーシティ東京 プラザ」「ラゾーナ川崎プラザ」を訪問した際に「駐車場無料サービス」などをプレゼントするキャンペーンを2013年10月11日(金)より実施します。既に開始している「東京ミッドタウン」「三井アウトレットパーク」「ららぽーと」と合わせ、カレコ会員が特典を受けられる三井不動産グループの商業施設は12店舗となります。 CSJは、カーシェアリングを“豊かな暮らしを支える次世代の交通インフラ・サービス”と位置づけ、「環境・街づくり」「地域密着」「スマート＆ファン」「パートナーシップ」をキーワードに、東京都(23区・武蔵野市・調布市・国分寺市・国立市・福生市)、神奈川県(横浜市・川崎市)、千葉県(浦安市・市川市・船橋市)、埼玉県(さいたま市・川口市・戸田市)を中心にカレコ・カーシェアリングクラブとしてサービスを展開しています(2013年10月6日時点 627ステーション・717台)。 本年3月にCSJは、三井不動産グループの三井不動産リアルティ株式会社と資本・業務提携を締結し、同社が展開する駐車場「三井のリパーク」へのカレコ・カーシェアリングステーションの設置を進めています。一方、カーシェアリングを通じてクルマで出掛ける楽しさや歓びを感じていただくことを目的に、三井不動産グループの商業施設である「東京ミッドタウン」、「三井アウトレットパーク」、「ららぽーと」とカレコ会員に対する特典提供(※)を実施しております。今回、そのラインアップに「ダイバーシティ東京 プラザ」「ラゾーナ川崎プラザ」が加わり、カレコ会員は全12店舗で特典を受けることができるようになります。 CSJは、首都圏において今後2年間で現在の約2倍となる1,500台規模でのカーシェアリング事業の運営を目指しております。首都圏に集中してステーションを増やすことに併せて、このような会員サービスを充実し、カレコ会員の皆さまに楽しくてスマートなライフスタイルを提案してまいります。 ※2013年8月発表　「東京ミッドタウンと協力し「カフェ＆グルメサービスクーポン」プレゼントキャンペーンを実施」 http://www.careco.jp/press/20130801-1191/ 　2013年9月発表　「三井アウトレットパーク、ららぽーとに来場したカレコ会員に「駐車場2時間無料サービス」などのキャンペーンを実施」 http://www.careco.jp/press/20130902-1216/ ＜特典内容と対象施設＞ ・ダイバーシティ東京 プラザ(東京都江東区青海1-1-10) 駐車場1時間無料サービス＆お得クーポン ・ラゾーナ川崎プラザ(神奈川県川崎市幸区堀川町72-1) 駐車場2時間無料サービス ※施設により特典提供に制限・条件がある場合があります。特典の授受方法等と合わせて、別途カレコ会員向けにご案内します。 ＜期間＞ 2013年10月11日(金)～2013年12月31日(火) 【カーシェアリング・ジャパン株式会社について】 ・会社名　　：カーシェアリング・ジャパン株式会社 ・設立年月　：2008年8月 ・代表者　　：代表取締役　村山 貴宣 ・資本金　　：4.8億円 ・株主構成　：三井物産株式会社、三井不動産リアルティ株式会社 ・所在地　　：〒150-0021　東京都渋谷区恵比寿西1-7-7 EBSビル3F ・事業内容　：会員制カーシェアリングサービスの提供 ・サービス名：カレコ・カーシェアリングクラブ / careco car sharing club ・ミッション：「楽しくてスマートなライフスタイルのために」 ・ビジョン　：「カーシェアリングが、ケータイのように便利で、 　　　　　　　コンビニのように身近なサービスになることを目指します。」 ・公式ホームページ　　　　： http://www.careco.jp/ ・公式ブログ　　　　　　　： http://blog.careco.jp/ ・Facebook公式ファンページ： http://www.facebook.com/carecofb ・Twitter公式アカウント　 ： http://twitter.com/carecojp/ ご注意： 本発表資料には、将来に関する記述が含まれています。こうした記述はリスクや不確実性を内包するものであり、経営環境の変化などにより実際とは異なる可能性があることにご留意ください。また、本発表資料は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。