ユニ・チャームグループ全社員を対象に 「更年期の健康教育」を実施　 ～10月18日“世界メノポーズデー”によせて～

ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員：高原豪久)は、10月18日の“世界メノポーズデー”を前に「更年期の健康教育」を、ユニ・チャームグループの全社員を対象に実施したことをお知らせします。

■“世界メノポーズデー”(World Menopause Day)とは

1999年に開催された第9回国際閉経学会において、更年期の健康に関わる情報を全世界に提供する日として毎年10月18日を“世界メノポーズデー”(World Menopause Day)と定めることが採択されました。

現在、更年期に関する社会的な意識向上に向けた取り組みが世界中で行われています。

■ユニ・チャームグループが全社員を対象に「更年期の健康教育」を実施した背景

当社は、社員一人ひとりが仕事を通じて成長を実感できる職場を目指し、「3つの豊かさ(志・経済・心と体)」を追及することを人事政策の基本としています。このような人事政策の一環として、これまでに「ソフィみんなの生理研修」などを実施しており、今回新たに「更年期の健康教育」を追加することとしました。

本研修では、女性だけでなく男性にも更年期の症状があることや、更年期に起こる心身の変化、原因や症状、対処方法などについて全社員が受講しました。また、更年期に関するセルフチェックを実施し、自身の身体の状況を確認し、必要に応じて専門家に早めに相談し適切な対処をすることを促しました。

■「更年期の健康教育」の受講者の声

・更年期症状に対して職場での理解度を高めるために、皆が知り、理解すべきだと感じた。

・職場のみんなが受講したので、お互いサポートしやすい環境になると思う。

・研修を通じて、男性にも更年期があることや具体的な症状を知ることができた。

・どのような症状が起こるのかを具体的に知ることができて勉強になった。

・チェックリストに記載されたものと似た症状があるので、専門医に相談してみようと思った。

・更年期症状のケアには生活習慣の改善が重要であることが分かった。

■社員に対する「更年期の健康教育」を通じて貢献する「SDGs17の目標」

本活動は、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」(SDGs：Sustainable Development Goals)で定めた17の目標のうち、下記に貢献するとユニ・チャームでは考えています。

3. すべての人に健康と福祉を　5. ジェンダー平等を実現しよう

12. つくる責任 つかう責任

これからも、商品やサービスの提供といった事業活動を通じて、環境問題や社会課題を解決し、SDGsの達成に貢献することを目指します。

■会社概要

社名　　：ユニ・チャーム株式会社

設立　　：1961年2月10日

本店　　：愛媛県四国中央市金生町下分182番地

本社　　：東京都港区三田3-5-19 住友不動産東京三田ガーデンタワー

社員数　：グループ合計16,206名(2022年12月)

事業内容：ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品

　　　　　ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、

　　　　　ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売