【マンション×防災】「マンション地震防災の教科書」となる書籍を発刊

これまでの防災は「非常持ち出し袋」に代表されるように、とにかく避難することを前提とした考え方が一般的でした。しかし、耐震性の高いマンションの場合、被災後、自宅に留まって暮らすことも選択できます。また、都市部では避難所が避難者であふれ、収容できない状況も予測されています。

本書は、「マンションにはマンションの防災のカタチがある」という考えのもと、危機管理アドバイザーとしてテレビや雑誌などで活躍しながら、東日本大震災の支援活動も行う国崎 信江氏が生活者の視点にたち「すぐに役立つ実践書」をコンセプトに解説しています。マンション特有の災害リスクを知ること、自宅マンションを普段から安全な環境にすること、10日間自力で暮らすために備蓄することなどを紹介。被災後も住み慣れた自宅マンションに留まって過ごすための対策を中心にまとめました。

写真やイラストをふんだんに使っており、ビジュアルの美しさにページをめくる楽しさがあります。今まで難しそうと感じていた防災対策を「防災のキホン」からわかりやすくお伝えします。
インテリアテイストを損なわずに安全な住まいにする工夫や災害時レシピの紹介など、無理なく自然体で防災を継続できるよう、国崎氏ならではのアイディアを多く盛り込んでいます。


■ポイント
・東日本大震災の経験をもとに、マンション特有の被害を想定
本書では2011年3月の東日本大震災で被害を受けたマンションの実例をご紹介するほか、震災での経験を踏まえて、マンション特有の知っておきたい災害リスクを解説します。

・マンションに住む方の目線で、普段の生活から取り組める防災対策
安全な素材でできたインテリアのご紹介や、限られた収納スペースでもできる備蓄のコツ、栄養バランスを考えた備蓄食料でできる災害時レシピなどを紹介します。

・マンション全体の防災力をアップするヒント
マンションには様々な非常用設備が備わっており、いざというときのためにはマンション居住者全体で存在を知り、使い方を知っておく必要があります。また、居住者同士で助け合える「共助」の関係作りができれば、集住のメリットを最大限に活かすことができます。居住者として何からはじめたらよいか？のヒントを紹介します。

以下のページでも書籍の内容をご紹介しています。
http://www.tsunagunet.com/bousai/book2.html


■書籍概要
書名：地震防災の教科書　マンション・地震に備えた暮らし方
著者：国崎 信江(危機管理教育研究所　代表)
　　　株式会社つなぐネットコミュニケーションズ
発行：株式会社つなぐネットコミュニケーションズ
発売：株式会社エイ出版社
定価：1,260円(税込)
体裁：オールカラー　A5版


■著者紹介
・国崎 信江氏(危機管理教育研究所　代表)
地震調査研究推進本部政策委員会、防災科学技術委員会、消防審議会などの国や自治体の防災関連の委員を務める。現在は講演活動を中心にテレビや新聞などのメディアに情報提供をおこなうほか、被災地において状況にあわせた迅速かつきめの細かい支援活動を続けている。
おもな著書に『決定版 巨大地震から子どもを守る50の方法』(ブロンズ新社)『サバイバルブック-大地震発生その時どうする?』(日本経済新聞出版社)『マンションみんなの地震防災BOOK』(つなぐネットコミュニケーションズ)などがある。

・株式会社つなぐネットコミュニケーションズ
丸紅株式会社、三菱地所株式会社、東京建物株式会社の合弁会社として2001年1月よりマンション向けインターネットサービス「e-mansion」を開始。現在約20万世帯のマンション居住者に提供している。
またマンションライフ支援サービスとして管理組合をサポートするWebツール「Mcloud 管理組合支援サービス」や、マンションに特化した生活情報サイト「マンション・ラボ」を展開するほか、防災マニュアルの作成や備蓄品の選定、居住者向けセミナーの実施などの「防災支援サービス」、居住者間の交流を活性化するための「コミュニティ形成支援サービス」を提供している。

代表　　： 代表取締役社長　石塚 和男(イシヅカ カズオ)
所在地　： 東京都千代田区大手町2-2-1　新大手町ビル
設立　　： 2001年1月24日
URL　　 ： http://www.tsunagunet.com/
事業内容： マンション向けインターネット接続サービス「e-mansion(イーマンション)」運営のほか、ITを活用したマンション商品企画、マンション管理業務支援など。

※マンション向けインターネットサービス「e-mansion」導入実績(2012年12月末付)
サービス中物件　　　　　　　：2,073棟　189,660戸
サービス中および契約済み物件：2,208棟　204,550戸