デジタル人材育成の取り組み事例等を解説する「データサイエンス...

デジタル人材育成の取り組み事例等を解説する 「データサイエンスに関するオンラインセミナー」を11/30に開催

学生や社会人が「データサイエンス」のスキルを今から身につけるには?

算数・数学の実用的な技能を測る、実用数学技能検定「数検」(数学検定・算数検定、以下「数検」)を実施・運営している公益財団法人日本数学検定協会(所在地:東京都台東区、理事長:清水 静海、以下「当協会」)と、株式会社データミックス(所在地:東京都千代田区、代表取締役:堅田 洋資、以下「データミックス」)は、2022年11月30日(水)に、データサイエンスに関するオンラインセミナー「これからのデジタル社会で活躍できる人材を育成するためのヒント~学生や社会人が『データサイエンス』のスキルを今から身につけるには?~」(以下「本セミナー」)を開催いたします。


「データサイエンスに関するオンラインセミナー」メインビジュアル


「データサイエンスに関するオンラインセミナー」特設サイト

https://www.su-gaku.net/mathdatascience/seminar/20221130/?utm_source=press221110&utm_campaign=dssm221130


本セミナーでは、「データを活用できるデジタル人材の育成」をメインテーマに、関係省庁の有識者や実際に企業でデータ活用を推進しているデータサイエンティストの方々をお招きして、デジタル人材育成の取り組み事例や具体的なヒントについて解説します。


<本リリースのポイント>

(1)当協会とデータミックスが、「データサイエンスに関するオンラインセミナー」を11/30に開催

(2)デジタル人材育成に関係する省庁の有識者や実際に企業でデータ活用を推進しているデータサイエンティストの方々が登壇

(3)本セミナーを通じて、当協会が「データを活用できるデジタル人材の育成推進」に寄与することをめざす



■セミナー内容:これからのデジタル社会で活躍できる人材を育成するためのヒント

近年、あらゆる産業において、データに基づいた的確な戦略・施策をすることが求められています。いまや、データから目をそむけることはできない時代となり、データの把握・分析・利活用の推進がさかんに叫ばれています。また、政府の「AI戦略2019」においては、データとデジタル技術を活用したビジネスモデルの抜本的な変革(DX:デジタルトランスフォーメーション)をしていくことが重要で、このDXを担う人材として、「数理・データサイエンス・AI」を理解し活用できる人材が必要であるとし、これらを身につけた人材の育成が喫緊の課題となっています。

本セミナーでは、「データを活用できるデジタル人材の育成」をメインテーマに、関係省庁の有識者や実際に企業でデータ活用を推進しているデータサイエンティストの方々をお招きして、デジタル人材育成の取り組み事例や具体的なヒントについて解説します。

学校教育で育んだ数学リテラシーを実社会で生かす産業人材育成をめざし、「数理・データサイエンス・AI教育プログラム※」に賛同・支援する当協会は、本セミナーを通じて、データを活用できるデジタル人材の育成推進に寄与していく所存です。


経済産業省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム支援サイト」

https://www.meti.go.jp//policy/it_policy/jinzai/MDASH/mdashsupport.html


※当協会とデータミックスは、政府の推進する「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」の趣旨に賛同し、「MDASH SUPPORTER」に登録されています。



■おもな対象

本セミナーは、おもに以下のような方を対象としています。


・大学・短期大学の教務課・就職課の教職員

・企業の人材育成・研修ご担当者

・高等学校・高等専門学校進路指導および数学・情報科の教員

・データサイエンスに興味のある方



■申込方法

本セミナーの定員は500人(先着順)で、特設サイトのお申し込みフォームから無料でお申し込みになれます。申込締切日は、11月27日(日)までで、定員になり次第、申し込みを締め切ります。

くわしくは、以下をご覧ください。


「データサイエンスに関するオンラインセミナー」特設サイト内「お申し込みフォーム」ページ

https://www.mathdatascience.jp/seminar/application/20221130?utm_source=press221110&utm_campaign=dssm221130


当協会は、本セミナーのようなデータを活用できるデジタル人材の育成推進をめざすイベントなどを実施することで、実社会における数学的リテラシーの向上や、企業の効率的な人材育成につなげるためのビジネス数学事業をこれまで以上に推進し、今後も充実させてまいります。



<参考資料>

◆開催概要

名称     : これからのデジタル社会で活躍できる人材を育成するためのヒント

         ~学生や社会人が「データサイエンス」のスキルを

         今から身につけるには?~

開催日時   : 2022年11月30日(水)16:15~17:45

開催場所   : オンライン(Zoomミーティング)

参加費    : 無料

主催     : 公益財団法人 日本数学検定協会

共催     : 株式会社データミックス

協力企業   : 三井住友海上火災保険株式会社 ビジネスイノベーション部

講演者    : 冨永 賢吾(経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長補佐)

         高階 勇人(三井住友海上火災保険株式会社

         ビジネスイノベーション部 上席データサイエンティスト)

         桑元 凌(三井住友海上火災保険株式会社

         ビジネスイノベーション部 データサイエンティスト)

         堅田 洋資(株式会社データミックス 代表取締役)

         瀬良 智也(公益財団法人 日本数学検定協会

         コンテンツプロデュース事業部)

         ※以上 順不同、敬称略

定員     : 先着500人(定員になり次第、締め切ります)

申込方法   : 特設サイトのお申し込みフォームからお申し込みになれます。

         https://www.mathdatascience.jp/seminar/application/20221130?utm_source=press221110&utm_campaign=dssm221130

申込締切日  : 2022年11月27日(日)


タイムテーブル:

16:15~16:20 主催者挨拶

16:20~16:35 デジタル人材育成プラットフォームについて(冨永 賢吾氏)

16:35~16:50 中学数学から始めるデータサイエンス教育

       ~年間2000名以上の社会人が学ぶ

       データサイエンス教育のポイント~(堅田 洋資)

16:50~17:05 データサイエンスの登場で重要性を増す数学とその学び(瀬良 智也)

17:05~17:40 損害保険会社で活用されるデータサイエンス(高階 勇人氏・桑元 凌氏)

17:40~17:45 クロージング


特設サイト: https://www.su-gaku.net/mathdatascience/seminar/20221130/?utm_source=press221110&utm_campaign=dssm221130

※くわしくは、特設サイトをご覧ください。



◆講演者プロフィール ※順不同、敬称略

●冨永 賢吾(経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課 課長補佐)

2021年4月から経済産業省情報技術利用促進課にデジタル人材育成担当の課長補佐として着任。第四次産業革命スキル習得講座認定制度等の運用に携わるほか、デジタル田園都市国家構想のもとで立ち上げたデジタル人材育成プラットフォームのポータルサイト「マナビDX(デラックス)」を活用したデジタル人材育成の推進に取り組む。


冨永 賢吾氏


●高階 勇人(三井住友海上火災保険株式会社 ビジネスイノベーション部 上席データサイエンティスト)

2007年早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻修了。構造計画研究所で製造業、通信業、大学等へのデータ分析コンサルティングを経て、2018年から現職。同社取引先企業向けに多業種を問わずデータ分析支援に加え、社内データや分析基盤の環境整備業務等に従事。


高階 勇人氏


●桑元 凌(三井住友海上火災保険株式会社 ビジネスイノベーション部 データサイエンティスト)

大阪大学大学院基礎工学研究科システム創成専攻修了。2021年に新設されたデータサイエンティスト新卒採用枠「テックビジネス」コースで入社。現在は分析業務に加え、同社代理店営業システムの運用、社内セミナー運営やインターンシップの企画等データ分析人材の育成業務に従事。


桑元 凌氏


●堅田 洋資(株式会社データミックス 代表取締役)

一橋大学卒業後、外資系メーカー、KPMG FAS等を経てデータサイエンスの修士号を取得するために渡米。修士号取得後、監査法人トーマツやスタートアップでデータサイエンティストとして活躍。2017年に「1企業1データサイエンスチーム」をめざしデータミックスを創業。年間2,000人以上のビジネスパーソンにデータサイエンス教育を提供しリスキリングと企業のデータドリブンな文化作りを支援。


堅田 洋資


●瀬良 智也(公益財団法人 日本数学検定協会 コンテンツプロデュース事業部)

明治大学理工学部数学科卒。学生時代は微積分を中心に数学に没頭。新卒で日立グループ企業に入社し、システムエンジニアとして、企業向けソフトウェアの要件定義・設計・プログラム開発・テスト・導入後対応、およびプロジェクト管理を遂行。さらに株式会社日立コンサルティングで、コンサルタント業務に従事しながら、中小企業診断士、MBA(経営学修士)、日本ディープラーニング協会 G検定を取得。AI、デジタル分野の基盤となる「数学」で社会や人材育成に貢献したいと考え、2019年4月から現職。2021年9月にリリースしたデータサイエンス数学ストラテジスト資格の開発を担当。


瀬良 智也


◆株式会社データミックスについて

データサイエンスをさまざまな領域と結びつける「オープンラボ」をめざし多角的に事業展開。年間2,000人以上のビジネスパーソンにデータサイエンス教育を行うデータサイエンス教育事業を中心に、データ人材と企業をマッチングする人材事業、自社開発のオンライン試験プラットフォーム「Excert」を資格試験団体や適性検査を行う企業に提供するEdTech事業を運営。


公式サイト: https://datamix.co.jp/



【「数検」について】

実用数学技能検定「数検」(後援=文部科学省。対象:1~11級)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測り、論理構成力をみる記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、また、数検を実施する学校や教育機関も18,000団体を超え、公費での活用も広がっています。以来、累計志願者数は700万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は40,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。



【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)

「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。



【データサイエンス数学ストラテジストについて】(当協会の行うその他のおもな公益事業)

「データサイエンス数学ストラテジスト」は、データサイエンスの基盤となる数学スキルとコンサルティング力を兼ね備えた専門家として認定する資格制度で、2021年9月に新設しました。資格試験は、中級と上級の2つの階級があり、5肢択一のIBT(Internet Based Testing)形式で行います。データサイエンスの基盤となる基礎的な数学(確率統計・線形代数・微分積分)と実践的な数学(機械学習系・アルゴリズム系・ビジネス系数学)の理解度・習熟度を測定します。



【法人概要】

法人名 : 公益財団法人 日本数学検定協会

所在地 : 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階

理事長 : 清水 静海(帝京大学大学院 教職研究科長・教授、

      公益社団法人日本数学教育学会名誉会長)

会長  : 甘利 俊一(帝京大学 先端総合研究機構 特任教授、

      理化学研究所 栄誉研究員、東京大学名誉教授)

設立  : 1999年7月15日

事業内容: (1)数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行

      (2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施

      (3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供

      (4)数学の普及啓発に関する事業

      (5)数学や学習数学に関する学術研究

      (6)その他この法人の目的を達成するために必要な事業

URL   : https://www.su-gaku.net/



※「数検」「数検/数学検定」「数検/Suken」は当協会に専用使用権が認められています。

※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。

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プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。

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