業界初の個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクション（住宅診断）、マンション管理組合向けコンサルティングを行う“不動産の達人”株式会社さくら事務所（東京都渋谷区／社長：大西倫加）が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」は、熊本地震から6年を迎えるにあたって、熊本地震の教訓と今後に活かすべき方策について、木造住宅の構造計算、構造設計を普及促進している「構造塾」M’s構造設計「構造王」佐藤実塾長とのコラボ企画として、リレー形式の動画と、動画をもとにした特別コラムを、2022年4月14日（木）に公開致しました。
熊本地震の教訓は、木造住宅の耐震性の問題と、住宅の建つ地盤によって被害が大きく異なること
熊本地震は、2016年4月14日、4月16日と、28時間ほどの間に2回の震度７の揺れを立て続けに観測した地震です。2回の震度７を記録した熊本県益城町中心部では木造住宅の倒壊が多数発生、住宅の「耐震性」に課題が大きいことが浮き彫りになりました。また、熊本地震では「通り1本挟んで被害が全く異なる」といった特徴的な住宅被害が発生し、建物の建つ地盤の特徴によって、住宅被害が大きく異なるということが浮き彫りとなった地震被害ということができます。
住宅は構造計算による耐震性を、地盤は揺れやすさを調査した家づくりが地震被害を大きく減らす
地震にまつわる俗説的な話題として、二階建て住宅より平屋建て住宅のほうが安心、瓦屋根の住宅は倒壊しやすい、などの話が飛び交うことがあります。傾向として平屋建てより2階部分の重量がある二階建て住宅は不利で、瓦屋根も重量物がある分不利ですが、2階建て、3階建てや瓦屋根の家でも構造計算を行うことなどで耐震性を高めることはできます。同様に、耐震性を高めるより制震ダンパーを入れた方がいいという話もありますが、あくまで耐震性あっての制振ダンパーで、耐震性が十分あることで制振装置もより効果を発揮するようなことがあります。
地盤の地震に対する特徴も、「微動探査」という手法でピンポイントの土地ごとに計測したうえで家づくりができるようになりました（さくら事務所では「地震トータルアドバイス」として提供）。今後は、地盤だけでなく住宅でも「微動探査」を行って、建物の耐震性能を評価できるようになることが見込まれます。熊本地震から6年を迎えた次のステップとして、地盤の地震に対する揺れやすさや揺れ方の特徴を知ったうえで住宅の設計、耐震性向上に活かしていくことや、住宅の耐震性能や地盤とのマッチングを踏まえた住宅づくりや地震対策により、住宅の被害が少なくなることを目指します。
【さくら事務所×だいち災害リスク研究所×構造塾コラボ動画】熊本地震から6年、地震に強い住宅を考える
【建物×地盤】地震対策トータルアドバイス(微動探査)
■不動産の達人 株式会社さくら事務所■
東京都渋谷区／代表取締役社長：大西倫加 https://www.sakurajimusyo.com/
株式会社さくら事務所は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業です。1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。第三者性を堅持した立場から、利害にとらわれない住宅診断（ホームインスペクション）やマンション管理組合向けコンサルティング、不動産購入に関する様々なアドバイスを行う「不動産の達人サービス」を提供、2022年3月末日現在で56,000組を超える実績を誇る。
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