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    株式会社日本ブランド戦略研究所

    仕事で役立つWebサイト 1位は6年連続オムロン -BtoBのサイト充実は重要-  -日本ブランド戦略研究所調べ-

    調査・報告
    2012年6月13日 10:30

     日本ブランド戦略研究所(本社:東京都港区、代表者:榛沢 明浩)は、法人顧客向け企業Webサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査2012」の結果を発表した。
     調査は、BtoBの製品・サービス16分野毎に、実際のターゲットに近い購入関与者を抽出し、インターネットを通じて行った。


    ■1位はオムロン(Industrial Automation)

     ターゲット(該当製品・サービスの購入関与者)に占めるニーズ充足者の割合はオムロン(Industrial Automation)が昨年に続き最も高く、54.0%となった。
     次いでキーエンス46.4%、三菱電機39.2%と、FA(制御機器等)のWebサイトが上位を占めた。
     その他の分野では、オフィス機器、建材・住設機器、電子部品・材料のメーカなどが上位に並んだ。


    ■ニーズ充足度ランキング(上位20位)
    順位/企業名(サイト名)/製品・サービス分野名/ニーズ充足度(%)
    ----------------------------------------------------------------------
    1/オムロン(Industrial Automation)    /FA(制御機器等)   /54.0
    2/キーエンス              /FA(制御機器等)   /46.4
    3/三菱電機(MELFANSweb)         /FA(制御機器等)   /39.2
    4/キヤノン(オフィス機器)        /オフィス機器    /38.8
    5/オムロン(電子部品情報サイト)     /電子部品・材料   /35.6
    6/パナソニック(照明器具・電設資材)   /建材、住設機器   /34.6
    7/富士電機機器制御           /FA(制御機器等)   /34.2
    8/パナソニック(住宅設備・建材)     /建材、住設機器   /33.8
    9/TOTO(建築専門家向けサイトCOM-ET)   /建材、住設機器   /32.4
    10/INAX(ビジネスユーザー「いいナビ」)  /建材、住設機器   /30.6
    11/コマツ                /建設機械      /29.0
    12/パナソニック(制御機器)        /電子部品・材料   /28.6
    13/パナソニック電工SUNX         /FA(制御機器等)   /27.0
    14/パナソニック(制御機器)        /FA(制御機器等)   /26.8
    15/TDK                  /電子部品・材料   /26.6
    15/ダイキン工業(業務用エアコン)     /建材、住設機器   /26.6
    15/デル(サーバ/ストレージ/ネットワーク)/サーバー・ストレージ/26.6
    18/ミツトヨ               /計測機器      /26.4
    19/オリエンタルモーター         /FA(制御機器等)   /25.6
    19/キヤノン(プロダクションプリンター)  /印刷用機器・資材  /25.6
    ----------------------------------------------------------------------
    *ニーズ充足度(%)はターゲットに占めるアクセス者でかつニーズ充足者の割合


    <回答者プロフィール>
    16の製品・サービス分野別に抽出したBtoBの製品・サービスの購入関与者


    <調査概要>
    調査時期    : 2012年4月19日~5月7日
    調査方法    : インターネットを通じたアンケート調査
    調査依頼数   : 1,141,782人
    有効回答数   : 9,823人
    調査対象サイト数: 241(16分野)
    詳細      : http://japanbrand.jp/bb


    <日本ブランド戦略研究所について>
     ブランド戦略やWeb戦略に関するコンサルティング会社。企業に対するコンサルティングのほか、ブランドやWebサイトに関する定期的な調査を行い、発表している。
     Webサイトに関する主な定期調査には、Webサイトの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」がある。

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