IEEE 802.11ac対応 無線LANブリッジ(子機)『BR-500AC』 販売開始　～ITリモート時代に必要な機器の無線LAN化を 簡単・安全に提供～

サイレックス・テクノロジー株式会社(本社：京都府精華町、代表取締役社長：三浦 暢彦、以下 サイレックス)は、IEEE 802.11ac対応無線LANブリッジ(子機)『BR-500AC』(定価：￥17,800(税別))を2021年3月1日より販売開始します。

有線LAN対応の機器(産業機器、物流機械、医療機器など業務用機器類)に本製品を接続することで簡単に無線LAN子機化することができます。

適用イメージ

近年、IoTやDX(デジタルトランスフォーメーション)を活用したビジネス革新や働き方改革が促進されるなか、様々な業務用機器がネットワークを介して、インターネットやクラウドと接続しデータ通信が行われるようになりました。特に昨今では新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、「密」と「接触」を避けるべく、“ITリモート”と呼ばれる「ネットワークを通じて離れた場所にいる人と人または物をつなげてコミュニケーションを実現するための技術」の需要が急増しています。

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出所： 一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)／日本経済新聞記載記事より

PDF ： https://release.nikkei.co.jp/attach/601884/01_202012161117.pdf

こういった状況から、これまでネットワーク、すなわちLANにつなげたくても“配線”が困難だった産業・物流・医療などの業務用機器を無線LAN化してネットワークに参加させるといった手段が注目されています。しかし一方で、各機器メーカは、“今”機器を使っているエンドユーザに提案でき、かつ、顧客の業務を止めず、安定的で安全な無線通信手段を選定しなければならないという課題があります。業務用機器は耐用年数にバラつきはありますが、20年以上稼働することもあるため、利用途中に追加したり、取り換えたりすることを想定した“後付け製品”が必要です。さらに検討が必要なことは、利用環境によって要求が異なる無線通信品質です。基本的な動作が一定レベルで担保されたうえで、それぞれの環境に合わせたチューニングを施せることや、ビジネスユースクラスのセキュリティ対策が必要不可欠ですが、これらを各機器メーカが自社のすべての機器に実装することは困難です。

このような機器メーカの課題に対して、『BR-500AC』は、接続機器側の変更負担がなく、“後付け”で既存機器を無線LAN対応させることに加え、顧客毎の用途・利用環境に合わせてスムーズかつ安定的な通信を実現するため、ローミング機能やパケットの通信優先順付加機能などのチューニングメニューを標準で搭載しています。また、セキュリティにおいてもWPA3やIEEE 802.1Xといったエンタープライズ規格の認証・暗号化に対応し、業務上秘匿性の高いデータ通信を取り扱うことを可能としています。

サイレックスは、今ある機器への無線化対応をスピーディーに解決する製品の提供を通して、将来的に無線機能の内蔵を検討される機器メーカのニーズにもお応えすべく、組込み用無線モジュールの拡充にも力を入れていきます。

■『BR-500AC』の主な特徴は以下の通りです。

●シングル／マルチクライアントモードの2モード搭載

●WPA3／WPA2-Enterprise、IEEE 802.1X認証に対応

●高速ローミング規格IEEE 802.11rをサポート

●WME(Wireless Multimedia Extensions)対応

●デフォルトアクセスカテゴリ設定機能

●管理ツールAMC Manager(R)による一括統合管理(最大10,000台)

●BR Kitting Utilityによる多数台一括セットアップ

『BR-500AC』製品紹介ページ：

https://www.silex.jp/products/device_networking/bridge/br500ac.html?pr=210208

BR-500AC

QRコード_BR-500AC

■サイレックス・テクノロジーについて https://www.silex.jp/index.html?pr=210208

サイレックス・テクノロジー株式会社(本社：京都府精華町)は、機器をネットワークやワイヤレスにつなげるハードウェア・ソフトウェアの技術を核とした研究開発型企業です。産業機械、医療機器、ディスプレイ機器など確実な接続性が求められる機器にもネットワークやワイヤレスのノウハウを活かした製品を提案し、ビジネスの幅を広げています。品質基準を厳格に保つため、設計・開発・生産・品質保証といった一連のプロセスを「けいはんな本社」に集約しています。海外パートナーとの連携や新市場開拓、新技術の情報収集・開発などグローバルなビジネス展開のため、北米・欧州・中国・インドに拠点を設けています。

・記載された社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。