コロナ禍で必要とされる、母親向け無料オンライン講座 『脳科学を活用して子どもの潜在能力を引き出す方法』を 9月21日(月)より開催！(全12回)
全国127教育委員会が後援、応募数7,600人を突破
社会のすべてのリーダーへ価値のあるプログラムを提供する非営利型一般財団法人 日本リーダー育成推進協会(代表理事：井上 顕滋、東京事務局：東京都千代田区、兵庫事務局：兵庫県姫路市、以下、日本リーダー育成推進協会)は、全国127の教育委員会の後援を受け、2020年9月21日(月)から10月9日(金)までの全12回に分けて、脳科学・心理学の専門家による無料オンライン講座「脳科学を活用して子どもの潜在能力を引き出す方法」を保護者・母親向けに開催します。
満足度98.6％の人気講座
■すでに7,600人が応募！コロナ禍で増殖する「教育の悩み」の原因がわかる講座
日本リーダー育成推進協会は、2015年に設立、企業のリーダー、教育現場のリーダー、そして家庭のリーダーでもある“保護者”に今必要なプログラムを提供することを目的として社会教育活動を行う団体です。当協会が運営する経営者講座は3年間で500回を超え、このたび実施する保護者・母親向け講座は、その経営者向けで実績を重ねたカリキュラムを元に、小学生の保護者・母親向けにプログラム化したものです。2020年4月、5月に起きた学校の休校要請に伴う学校教育の混乱、感染症対策を優先とした生活の変化による“乱れ”により、家庭でのストレスは相当なものとなりました。また代表理事・井上 顕滋が運営する事業会社へも「子どもの教育がうまくいかない」と悩む母親からの相談も例年よりも増えており、まさにコロナ禍による教育へ危機感を感じていました。「新型コロナウイルスで長引く教育の不安を少しでも取り除きたい」(代表理事・井上 顕滋)という思いから、当協会が全国の教育委員会への協力を呼びかけ、全国127箇所の後援にて、大規模のオンライン無料講座を開催する運びとなりました。講座内容は大きく5つに分かれ、「教育への不安」に対する本当の原因を理解し、その対策を知ることができる270分の講座です。「沢山の人に参加してほしい。目標は1万人突破です」(代表理事・井上 顕滋)というように、教育委員会の協力もあり、すでに全国から応募数7,600人(2020年9月7日現在)を超え、開催日の9月21日までには1万人を超える勢いです。
■無料オンライン講座「脳科学を活用して子どもの潜在能力を引き出す方法」の概要
＜セミナー名＞
小学生の保護者・母親向け、コロナ禍で必要とされる母親向け無料オンライン講座「脳科学を活用して子どもの潜在能力を引き出す方法」
＜カリキュラム内容＞
1. 子育てに存在するタイムリミットについて
2. AI時代に必要となる力について
3. 脳科学に基づいた子どもの能力を伸ばす褒め方、しかり方
4. 子どもを理解する(子どもの心の中にある根源的プラス思考とマイナス思考の把握)
5. 12歳までの関わり合いに必要な「やさしさ」と「きびしさ」のバランス
ウェブサイト： https://www.jpleader.org/brainscience_online_seminar
開催日程 ： 2020年9月開催日／21日(月)、22日(火)、23日(水)、28日(月)、
29日(火)、30日(水)
2020年10月開催日／1日(木)、2日(金)、6日(火)、7日(水)、
8日(木)、9日(金)
全9時30分から12時30分まで3時間(時間延長の場合あり)
配信拠点 ： 兵庫事務局(兵庫県姫路市飾磨区三宅1-26)
料金 ： 無料
条件 ： 全国の小学生の保護者・母親
応募方法 ： 参加希望者は、下記のURLよりお申込みいただけます。
https://info.jpleader.org/l/873541/2020-09-06/gvb9
※応募いただいた後に、接続用URLを個別にご案内差し上げます。
※オンライン会議システムはZoomを利用します。
※パソコン、スマートフォンで接続可能です。
※時間が長時間に及ぶためWi-Fi環境のご用意をお願い致します。
主催：非営利型一般財団法人 日本リーダー育成推進協会
後援：北海道／旭川市教育委員会、函館市教育委員会、札幌市教育委員会、青森県／弘前市教育委員会、八戸市教育委員会、岩手県／盛岡市教育委員会、宮城県／仙台市教育委員会、秋田県／秋田市教育委員会、山形県／山形市教育委員会、福島県／福島市教育委員会、いわき市教育委員会、茨城県／水戸市教育委員会、日立市教育委員会、土浦市教育委員会、古河市教育委員会、石岡市教育委員会、龍ケ崎市教育委員会、常総市教育委員会、北茨城市教育委員会、笠間市教育委員会、取手市教育委員会、つくば市教育委員会、栃木県／宇都宮市教育委員会、栃木市教育委員会、埼玉県／秩父市教育委員会、春日部市教育委員会、鴻巣市教育委員会、朝霞市教育委員会、千葉県／、木更津市教育委員会、松戸市教育委員会、成田市教育委員会、我孫子市教育委員会、君津市教育委員会、印西市教育委員会、山武市教育委員会、千葉市教育委員会、東京都／足立区教育委員会、昭島市教育委員会、日野市教育委員会、東村山市教育委員会、東大和市教育委員会、多摩市教育委員会、稲城市教育委員会、八王子市教育委員会、神奈川県／横須賀市教育委員会、厚木市教育委員会、綾瀬市教育委員会、小田原市教育委員会、長野県／長野市教育委員会、松本市教育委員会、岐阜県／岐阜市教育委員会、静岡県／沼津市教育委員会、愛知県／瀬戸市教育委員会、春日井市教育委員会、西尾市教育委員会、犬山市教育委員会、小牧市教育委員会、稲沢市教育委員会、新城市教育委員会、知多市教育委員会、尾張旭市教育委員会、三重県／桑名市教育委員会、亀山市教育委員会、滋賀県／大津市教育委員会、彦根市教育委員会、近江八幡市教育委員会、草津市教育委員会、栗東市教育委員会、高島市教育委員会、東近江市教育委員会、京都府／京都府教育委員会、八幡市教育委員会、大阪府／池田市教育委員会、高槻市教育委員会、枚方市教育委員会、富田林市教育委員会、寝屋川市教育委員会、和泉市教育委員会、東大阪市教育委員会、四條畷市教育委員会、島本町教育委員会、堺市教育委員会、兵庫県／姫路市教育委員会、尼崎市教育委員会、明石市教育委員会、西宮市教育委員会、洲本市教育委員会、芦屋市教育委員会、豊岡市教育委員会、加古川市教育委員会、赤穂市教育委員会、西脇市教育委員会、宝塚市教育委員会、高砂市教育委員会、奈良県／大和郡山市教育委員会、香芝市教育委員会、鳥取県／米子市教育委員会、岡山県／玉野市教育委員会、井原市教育委員会、瀬戸内市教育委員会、広島県／福山市教育委員会、廿日市市教育委員会、呉市教育委員会、徳島県／徳島市教育委員会、香川県／高松市教育委員会、高知県／高知市教育委員会、福岡県／大牟田市教育委員会、久留米市教育委員会、飯塚市教育委員会、柳川市教育委員会、筑後市教育委員会、筑紫野市教育委員会、宗像市教育委員会、太宰府市教育委員会、古賀市教育委員会、福津市教育委員会、福岡市教育委員会、北九州市教育委員会、佐賀県／佐賀市教育委員会、唐津市教育委員会、長崎県／長崎市教育委員会、佐世保市教育委員会、熊本県／八代市教育委員会、熊本市教育委員会、大分県／大分市教育委員会、宮崎県／宮崎市教育委員会、鹿児島県／鹿児島市教育委員会
■講師、井上 顕滋について
家業を継ぐため、1988年関西美容理容専門学校へ入学。卒業後、美容業界へ進むも3年後に車関連事業で独立、その後飲食店事業や2001年にはブリーダー業を営み、2003年から2005年までフレンチブルドッグのブリーダーとして日本一になった実績を持つ。これまでにたくさんの事業を立ち上げてきた井上は、2004年より現在の研修事業の前進となるリザルトデザイン株式会社設立。経営者や幹部を対象とした研修件数は1,000社、個人は3,000人を超える。自身の考える「社会に出て必要な能力を高める教育」を行ってくれる塾や習い事が無いことに気づく。「そういった塾が存在しないなら自分でやろう」と発起、2011年12月にこども成功塾(現Five Keys)を立ち上げた。自身が大人向けに提供してきたソリューションを子ども向けに提供、現在のスタイルを確立するまでに7年掛かった。過去1,500名のセミナー受講者である母親へアンケートを取ると「参加して非常に良かった」が88,6％、「参加して良かった」が10,0％と、実に98,6％の方が「良かった」と回答しており、井上が主催するリアルセミナーは有料にも関わらず常に2倍以上の応募がありすぐに完売するほど、口コミで人気のセミナーになっている。2013年には、コーチングの世界で有名なMBIマスターコーチに選出され注目を浴びる。2015年に非営利型一般財団法人 日本リーダー育成推進協会を設立。現在に至る。5児の父、7人家族。趣味は、読書とリクガメの世話。
■非営利型一般財団法人 日本リーダー育成推進協会について
法人名 ： 非営利型一般財団法人 日本リーダー育成推進協会
所在地 ： 東京事務局／〒104-0061 東京都中央区銀座6-16-12 丸高ビル3F
兵庫事務局／〒672-8048 兵庫県姫路市飾磨区三宅1-26
設立 ： 2015年
代表理事 ： 井上 顕滋
ホームページ： https://www.jpleader.org/
＜活動内容＞
1. 年二回～三回の子ども、保護者、指導者対象のイベント
2. 保護者の為の子育て心理学講座の開催
3. 2の資格認定制度およびプログラムの販売
4. 像を絶する困難な生活をしている人達を理解する「海外生活体験事業」
5. 働くことの本質を理解する「自立体験キャンプ」
6. 絵本、書籍の出版
7. 理念を共有する民間企業の支援
