社員の90.9%がテレワークを活用、エンジニア職では週4日以...|

社員の90.9%がテレワークを活用、 エンジニア職では週4日以上がフルリモート勤務  EDGE株式会社、総務省主催の「テレワーク先駆者百選」に選出

総務省が募集を行っていた、テレワーク普及促進を目的として「テレワーク先駆者百選」の審査の結果、HRテック「エアリーシリーズ」を提供するEDGE株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:佐原 資寛、以下 EDGE)は、十分な実績がある企業に贈られる「テレワーク先駆者百選」の一つに選ばれました。


総務省テレワーク先駆者

https://www.atpress.ne.jp/releases/170362/img_170362_1.png


●テレワーク導入の目的

「人は、もっと輝ける」という企業ミッションの元、社員の多様性に合わせて、個々が最もパフォーマンスが出せる働く環境を選択できるようにするため、社内制度の一つとしてテレワークを導入しました。育児と仕事を両立する社員や集中する環境が必要なエンジニア職だけではなく、営業職やマーケティング職など一般的な社員も活発に利用をしており、社員の90.9%がテレワークを活用しています。また、エンジニアは、全社定例のある火曜日以外の週4日は終日テレワークを行っています。



●【取り組み】性善説に立った社員が自己判断で実施できるテレワーク

EDGEでは、テレワークを利用する際に「テレワーク利用申請」などの承認作業は行っておらず、社員が自己判断でテレワーク実施日を決めています。具体的には、遅刻や早退などの勤怠登録に「テレワーク」と登録することと、社内共有カレンダーにテレワークの勤務形態を登録するのみで、作業時間としては3分程度です。結果的に、上司の承認作業の削減と社員の自己責任感の醸成に繋げています。



●【取り組み】社内コミュニケーションのためクラウドツールの活用

社内のコミュニケーションツールとして、Google Driveなどクラウドツールを利用するだけではなく、自社サービスの社内コミュニケーション活性化ツールである「エアリー」を利用することで、メールではできない「気軽なコミュニケーション」を促進し、社内のコミュニケーション不足を防止しています。具体的には、メールより会話のようにやり取りができる「メッセージ機能」や、コミュニティ機能で社内や社外で起こった面白い出来事を写真付きでアップできる「コミュニティ機能」で、対面でコミュニケーションをせずとも社員同士の親密度を上げています。


エアリー投稿画像


※本リリース内の画像は総務省 平成30年11月2日報道資料 テレワーク先駆者百選・総務大臣賞 施策概要より引用



●今後の展望

テレワークに限らず働き方改革の先進企業を目指し、社員がコアな業務に集中できるよう、RPAやGoogle Apps Scriptを活用した業務の自動化のさらなる推進を図り、技術を使ってより社員一人ひとりが“輝いて”働ける環境を作っていきます。さらに、当社顧客にも展開することでクライアント企業においても同様の仕組みを構築し、クリエイティブな業務に多くの時間を割ける職場を一つでも多く作ってまいります。



■関連URL

EDGE株式会社 オフィシャルサイト https://edge-inc.co.jp/

内定者フォロー・新入社員研修SNS「エアリーフレッシャーズ」 https://fresher.jp/

女性活躍推進のためのSNS「エアリーダイバーシティ」 https://diversity.airy.net/

社内コミュニケーション活性化のための社内SNS「エアリー」 https://airy.net/

大学キャリア支援システム「エアリーキャンパス」 https://campus.airy.net/

動画視聴分析を用いた研修サービス「エンタメエデュケーション」 https://entameducation.com/



■会社概要

社名  : EDGE株式会社

所在地 : 〒102-0093

      東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID 3F(受付:1F)

代表者 : 代表取締役社長 佐原 資寛

設立  : 2017年4月3日

資本金 : 1,000万円

連絡先 : <TEL>03-5759-0332 <TEL>03-6869-3249

URL   : https://edge-inc.co.jp

事業内容: 内定者フォロー・新入社員研修SNS「エアリーフレッシャーズ」、

      社内コミュニケーション活性化のための社内SNS「エアリー」、

      女性活躍推進のためのSNS「エアリーダイバーシティ」、

      大学キャリア支援システム「エアリーキャンパス」の運営、

      働き方改革に関するICTを用いたコンサルティング

報道関係者向け お問い合わせ先

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