GfKジャパン調べ：2017年上半期の乗用車用夏タイヤの販売動向
値上げ前の駆け込み需要により販売本数は前年比1割増
GfK ジャパン（所在地：東京都中野区）は、全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットにおける乗用車用夏タイヤ※1の販売動向※2を発表した。
【概要】
・2017年上半期の夏タイヤ販売本数は前年から1割増加。5月は駆け込み需要により4割増を記録。
・軽自動車における13から14インチへの規格移行が進み、タイヤ販売でも同様の傾向が鮮明に。
【乗用車用夏タイヤ販売動向】
2017年上半期(1-6月）における乗用車用夏タイヤ販売は本数前年比10%増と大きく伸長した。
第1四半期(1-3月）は同2%増とほぼ前年並みで推移したが、第2四半期は、原材料費高騰により国内メーカー製品の値上げが6月1日から実施された影響で、販売状況が大きく変動した。4月は同11%増、店頭での値上前の需要喚起が本格化した5月は同40%増を記録した（図1）。店頭の値上げが始まった6月は大幅な反動減が予測されていたが、同1%減にとどまった。こうした結果、第2四半期(4-6月）としては同16%増となった。なお6月の税抜き平均価格は、先述の値上げから、前年同月を6%上回った。
【14インチの構成比拡大 】
夏タイヤのリム径別販売本数構成比をみると、14インチが徐々に拡大し、17年上半期では27%を占めた（図2）。軽自動車の多くが、リム径を13インチから14インチへ上げてきているため、市販タイヤの構成比へも徐々に変化が表れてきている。
この14インチ夏タイヤを実売価格帯別にみると、本数構成比では4～5千円台が最も多く、2017年上半期では44%を占めるまでに拡大した（図3）。製品の店頭価格競争が激しさを増していることが伺える。
なお軽自動車の所有率が増えていくと、13インチや14インチといったリム径が小さいタイヤの販売構成比も高まる。平均販売単価が安くなることから、タイヤ市場の金額規模拡大という面では、今後、大口径製品の需要喚起や高付加価値化が一層必要とされるだろう。
※1. オールシーズンタイヤは夏タイヤに含む
※2. 全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、
インターネットの販売実績を元に市場規模相当に拡大推計したデータ
本プレスリリースのURL：
http://www.gfk.com/jp/insights/press-release/1734summertire1h/
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GfKジャパン
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