地上デジタルテレビ放送の認知に関する共同調査

― 地デジ化メリットも訴求不足? 地デジ未対応世帯は五輪・W杯でも買い控え ― ― 電話とネットの異なる調査手法で同一の調査を実施。その結果は!? ―

マーケティングリサーチ会社の株式会社メディアインタラクティブ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:橋本 光伸)は、シニアマーケティングサービスを提供する株式会社ジー・エフ(本社:東京都文京区、代表取締役社長:岡田 博之)と共同で、「地上デジタルテレビ放送」に関するアンケートを実施しました。

初の試みとなる、「インターネットリサーチ」と「アウトバウンドIVRによる電話調査」の異なる調査手法で同一の調査を実施。調査期間2010年1月6日(水)~1月7日(木)において、計1,000人(電話調査:500サンプル、ネットリサーチ:500サンプル)からの有効回答を得ることができました。


【調査の概要(一部)】

◆4割超が知らない「地上デジタルテレビ放送」への移行理由、メリットも訴求不足

「地上アナログテレビ放送」から「地上デジタルテレビ放送」に移行する理由について、「知らない」と回答した人が、4割以上(電話調査:41.6%、ネットリサーチ:41.4%)の割合を示しました。
また、移行するメリットについても、「十分知っている」という回答は1割弱にとどまりました。

◆単身ネットユーザーで低い「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有率

「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有について、「ある」と回答した人が、電話調査:71.2%、ネットリサーチ:63.0%となり、ネットリサーチ回答者が8.2ポイント低い数値を示しました。

特に、1人住まいのネットリサーチ回答者では保有率が46.2%と、他形態の世帯に比べ少ない割合を示しました。

◆地デジ対応テレビを購入した理由、「故障時に買い替え」が過半数

「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有者に対して購入理由を尋ねたところ、「故障など買い替えの時期だったから」(電話調査:51.7%、ネットリサーチ:50.2%)が最も多くなりました。
また、年代が高くなるにつれ「エコポイント制度などの値引きがあったため」の割合が増加傾向にありました。

◆地デジ対応テレビの購入予定「アナログ終了時」約4割、イベント時でも買い控え

「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの未保有者に対して、「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定を尋ねたところ、「地上アナログテレビ放送が終了する際」(電話調査:38.7%、ネットリサーチ:45.1%)が最も多い割合を示しました。
また「オリンピック、ワールドカップなどのイベント時」(電話調査:0.0%、ネットリサーチ:2.2%)という回答は極めて少ない結果となりました。


【調査対象】

1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)在住の20代~70代以上の男女

標本抽出法:株式会社メディアインタラクティブ所有のアイリサーチモニターより無作為抽出
     :株式会社ジー・エフ所有のシニアデータベースより無作為抽出
※対象者はスクリーニング調査により、「地デジ移行」に対する認知者を事前抽出


【質問項目】

1. 「地上アナログテレビ放送」停波に対する認知
2. 「地上デジタルテレビ放送」への移行理由に対する認知
3. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有
4. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入理由(保有者)
5. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定(未保有者)
6. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入者(保有者)
7. 「地上デジタルテレビ放送」対応テレビを持たない理由(未保有者)
8. 地上デジタル放送化のメリットに関する認知
9. テレビ視聴時間とインターネット利用時間の比較


【調査方法】

「アイリサーチ」を用いたWebアンケート(株式会社メディアインタラクティブ)、「アウトバウンドIVR」を用いた電話調査(株式会社ジー・エフ)

■有効回答
1,000サンプル(電話調査:500サンプル、ネットリサーチ:500サンプル)
※両調査とも質問は全てシングルアンサー方式で実施

■回答者の概要
<電話調査>
回答者の年代別構成比:20代以下 1.8%、30代 3.0%、40代 7.2%、
           50代13.4%、60代36.4%、70代以上38.2%

60代~70代以上からの回答が7割以上を占めております。

<ネットリサーチ回答者>
回答者の年代別構成比:20代以下14.4%、30代26.4%、40代29.0%、
           50代18.6%、60代10.2%、70代以上1.4%

30代~50代からの回答が7割以上を占めております。


【調査時期】

平成22年1月6日(水)~1月7日(木)


【調査主体】

株式会社メディアインタラクティブと株式会社ジー・エフによる共同調査

※本レポートについて、許可なく無断転載・複写を禁じます。


【会社概要】

■株式会社メディアインタラクティブ
会社名 : 株式会社メディアインタラクティブ
資本金 : 33,300千円
設立  : 2000年10月
代表者 : 代表取締役 橋本 光伸
本社  : 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-6-11 花門ビル4F
事業内容: マーケティングリサーチの企画、設計、実査、集計、分析
      インターネットリサーチサービス「アイリサーチ」の運営
      マーケティングリサーチ戦略の企画、立案
      マーケティングリサーチに関する調査研究
      リサーチシステムの開発、運用

URL   : コーポレートサイト
      http://www.mediainteractive.co.jp
      アンケート専門サイト
      http://www.i-research.jp

■株式会社ジー・エフ
会社名 : 株式会社ジー・エフ
資本金 : 50,000千円
設立  : 2008年6月
代表者 : 代表取締役社長 岡田 博之
本社  : 〒112-0012 東京都文京区大塚三丁目20番1号 吉田ビル
事業内容: シニアマーケティングサービス事業
      シニア向け生活サービス情報提供事業
      各種世論調査、市場調査、マーケティングリサーチ
      自動テレマーケティングシステムの開発・販売
      情報通信システムを活用したマーケティング代行
      コールセンターソリューション事業
URL   : コーポレートサイト
      http://www.gf-net.co.jp
      シニアマーケティング支援サイト
      http://www.senior-promo.com
      シニア向け生活情報サイト
      http://kurasino.jp

カテゴリ:
調査・報告
ジャンル:
経済(国内)
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