製品戦略リリース  サーバアクセスログ監査ツールの最新版 「ALogコンバータ Ver. 3.4」の販売を開始

    ~対象OSの追加、新検索システム利用開始、NetApp-NFSに対応~

    サービス
    2010年1月14日 11:00

    株式会社網屋(東京都中央区、代表取締役:伊藤 整一)は、サーバアクセスログ監査ツール「ALogコンバータ(エーログコンバータ)」の最新版「ALogコンバータ Ver.3.4(以下 本バージョン)」を発表いたします。

    「ALogコンバータ」は、エージェント(常駐ソフト)を必要とせずにクライアントPCからのファイルアクセスやログオンなどの操作ログをサーバから取得し、軽量のログファイルに変換して保管するといった、独自技術による高速検索・分析機能を備えたオールインワンのパッケージツールです。

    今回発表する最新版では、Windows 7を初めとしたログ収集の対象を増加し、要望の多かったUTF-8をサポートして多国語化に対応。また、アクセスログ検索システムを大幅に改良し、全く新しいシステムにすることで、より安定し、かつ高速化した検索処理と集計・監視処理を実現しました。

    本バージョンの出荷は、本日2010年1月15日受注分からの出荷となります。


    【「ALogコンバータ」とは】

    2005年9月より販売を開始し、エージェント(常駐ソフト)を必要とせずにクライアントPCからのファイルアクセスやログオンなどの操作ログをサーバから取得し、軽量のログファイルに変換して保管するといった、独自技術による高速検索・分析機能を備えたオールインワンのパッケージツールです。

    「ALogコンバータ」は、前身製品を含め1,000社以上に採用された豊富な導入実績を持っています。

    製品URL: http://www.amiya.co.jp/solutions/alog_converter/


    【「ALogコンバータ Ver. 3.4」特長】

    ◆多国語化対応とアクセスログの対象OSを追加
    従来のアクセスログ 対象OSに加え、下記OSのアクセスログを新しく分析変換できるようになりました。また、UTF8データに対応することで、多国語のファイルのアクセスログの収集が文字化けせずに行うことができるようになりました。

    ・Windows7 OS搭載のクライアントPC (for Windows)
    ・Ontap7.3.2Server (for NetApp)
    ・Ontap7.2.7Server (for NetApp)
    ・UTF8データにログ変換ロジックを適応し、多国語対応化を実現(全シリーズ対応完了)

    ◆「ALogコンバータ for NetApp」がNFSに対応
    従来の「ALogコンバータ for NetApp」はCIFSプロトコルの監査ログ対応でしたが、本バージョンからUNIX形式のNFSプロトコルでのData ONTAPオペレーティングシステムに対応しております。
    これにより、大規模なCADファイルやOracleデータのNAS利用に対しても、「ALogコンバータ」で簡易かつ安全なログの取得体制が実現できるようになりました。

    ◆アクセスログ検索システムを大幅改良
    従来までの検索システムを大幅に改良し、全く新しいシステムを搭載しました。

    ・不正アクセスを自動的にファイル化する監視レポートに「報告書作成機能」が追加され、単なるデータファイル出力をするだけでなく、題名や概要文などを自由に挿入できるようになりました。
    ・「高度な検索モード」が追加され、複数選択や検索の時間指定も可能になりました。
    ・監視レポートに「詳細出力モード」が追加され、従来の“件数”だけの出力だけでなく、アクセスログの詳細内容をファイル化できるようになりました。
    ・その他検索システムの閲覧制限機能の拡張など多数の機能改善が行われ、より安定+高速化した検索処理と集計・監視処理が実現しました。


    【株式会社網屋について】

    http://www.amiya.co.jp/
    1996年12月に設立された株式会社網屋は、企業の内部統制に関わる業務をトータルに支援するソリューションを提供しています。監査製品の販売をキーに総合的なコンサルテーションやセキュリティシステムの構築運用支援まで幅広くビジネスを展開しています。


    [製品に関するお問い合せ先]

    株式会社網屋
    担当 : マーケティング本部
    TEL  : 03-3552-1406
    E-mail: bv-sales@amiya.co.jp

    記載されている製品名および会社名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。