サイレックス・テクノロジー、「働く車」向け映像対応CAN・シ...|

サイレックス・テクノロジー、「働く車」向け映像対応CAN・ シリアル無線LANブリッジ『GDM-3250』を発表

~屋外利用可能な耐環境性対応ハードウェアによる作業車両・ 搬送機器のワイヤレス遠隔稼働監視をサポート~

サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町、代表取締役社長:河野 剛士、以下 サイレックス)は、作業車両・搬送機器向け映像CAN・シリアル無線LANブリッジ『GDM-3250』(OPEN価格)を2017年9月19日(火)から出荷を開始します。

GDM-3250



国内M2M市場規模は1,710億円(2016年)、うち22.5%は設備・機器監視用途とされ、2021年にはさらに2,000億円規模に成長すると予想されています(株式会社矢野経済研究所調べ)。その中でも、建機や農機などの「働く車」メーカーは、省力化や稼働率の向上を目的に、IoT技術を使った遠隔操作・自動/ロボット運転技術の製品化を急速に推し進めています。

「GDM-3250」は、前世代の「GDM-3150」を更に機能拡張、作業車両や搬送機器といった常に動作位置が変化する設備を、市販タブレット・PCを活用し遠隔監視を可能にする映像対応のCAN/無線LANブリッジです。

CANやRS-232C/485といった作業車両や搬送機器で使われている汎用インタフェースに対応しており、本製品に接続された最大4台のアナログカメラの映像を稼働データと併せて無線LAN伝送、内蔵ストレージへ記録します。作業車両・搬送機器の稼働状態をリアルタイムに遠隔監視し、映像とCAN情報をセットで記録することで稼働状態の解析が容易になるため、トラブルからも迅速に復旧することができるようになります。従来機「GDM-3150」から、有線LANサポートによる外部機器との接続、H.264映像、CAN・シリアル通信情報をトリガーとしたドライブレコーダ機能が拡張されています。

屋外での利用も想定した幅広い動作温度対応、防塵防水・耐光性にも配慮した設計となっているため、これら車両メーカーの遠隔・自動化ソリューションとしてそのまま評価、量産投入が可能です。サイレックスは、本格的な成長が見込まれる産業分野の稼働監視用途に本製品を投入し、さらなる市場拡大を図っていきます。



■主な特長
(1) CAN/シリアルインタフェース対応 無線LANコンバータ
CANおよびRS-232C/485インタフェースを装備、無線LAN(802.11a/b/g/n 2.4/5GHz)とのコンバータ機能を提供します。
※ コンバータ機能は、CAN通信での提供になります。RS-232C/485インタフェースは映像録画のトリガーとしてご利用頂けます。

(2) 複数の映像ロギング方式をサポート
車両CAN情報とともに周辺映像を同時に本機に記録が可能。CAN/シリアル/デジタル入力信号によるドラレコ録画、連続録画(自動上書き対応)、手動録画など複数の方式を選択できます。

(3) リアルタイム稼働データ転送
稼働データと動作映像をリアルタイムで無線LAN転送することができます。スマートフォンやタブレットPCなどのモバイル端末と組み合わせることで、搬送機器・作業車両を稼働させた状態でのモニタリングを実現します。

(4) 4in1映像マルチビュー対応
本機には最大4台のカメラを接続でき、1画面に集約して表示することができます。映像録画時のデータサイズ削減や、無線帯域の効率化を実現します。

(5) 対環境性を考慮した設計
動作保証温度:-30~65℃、動作保証湿度:15~95%RHに対応。また屋外利用も可能な防塵防水および耐光性を考慮した設計になっています。

映像対応CAN・シリアル無線LANブリッジ『GDM-3250』
http://www.silex.jp/products/fabridge/gdm3250.html?pr=170714


【サイレックス・テクノロジーについて】
http://www.silex.jp/index.html?pr=170714
サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町)は、機器をネットワークやワイヤレスにつなげるハードウェア・ソフトウェアの技術を核とした研究開発型企業です。
プリンタやMFPといったOA機器やワイヤレスルータなどのPC周辺機器をはじめ、医療機器・産業機器など確実な接続性が求められる機器にもネットワークやワイヤレスのノウハウを活かした製品を提案し、ビジネスの幅を広げています。品質基準を厳格に保つため、設計・開発・生産・品質保証といった一連のプロセスを「けいはんな本社」に集約しています。海外パートナーとの連携や新市場開拓、新技術の情報収集・開発などグローバルなビジネス展開のため、北米・欧州・中国・インドに拠点を設けています。

・記載された社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。

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