6/24開催！LIFULL HOME’S海外不動産投資セミナー＠千代田区
参加無料！税金、マーケットのプロフェッショナルによる講演や、厳選5か国の魅力をいちどにご紹介
総掲載物件数No.1の不動産情報サイト「LIFULL HOME'S」等の住生活情報サービスを提供する株式会社LIFULL（ライフル）（旧社名：株式会社ネクスト、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、2017年6月24日（土）に東京都千代田区のLIFULL本社にて無料イベント「LIFULL HOME’S海外不動産投資セミナー」を実施いたします。
LIFULL HOME’S海外不動産投資セミナー＜無料＞
URL： http://toushi.homes.co.jp/event/20170624/
■LIFULL HOME’S海外不動産投資セミナーの概要
海外での資産運用、不動産投資、税務、マーケットに精通した講師が登壇し、海外不動産を紐解くセミナーを実施いたします。マーケット情報はもちろんのこと、実際の購入プロセスにおける様々なノウハウをご提供いたします。
◆開催日時 ： 2017/6/24(土)11:00～19:00（10:30～ 受付開始）※入退場自由
◆参加費 ： 無料
◆開催会場 ： 株式会社LIFULL本社
◆住所 ： 東京都千代田区麹町1-4-4
◆最寄り駅 ： 地下鉄半蔵門線 半蔵門駅 3a出口より徒歩2分
地下鉄有楽町線 麹町駅3出口より徒歩6分
◆詳細及び参加お申込み： http://toushi.homes.co.jp/event/20170624/
■プログラムのご紹介
【講演１】「最新の国際情勢から見る投資戦略」
午堂 登紀雄氏（株式会社プレミアム・インベストメント＆パートナーズ代表取締役）
【講演２】「後発新興国の魅力に迫る！完成済物件＋利回り保証で
リスクを徹底的に抑えたモンゴル・ラオス不動産セミナー」
小林 リヒャルド ワルター氏 （株式会社SIBJフィナンシャルグループ 代表取締役）
【講演３】「本当は教えたくない！アメリカ “メンフィス不動産投資セミナー”」
柳原 大輝氏（WIN/WIN Properties, LLC パートナー）
【講演４】「米ドル資産を築き為替リスクから資産を守るカンボジア不動産投資セミナー」
松本 憲幸氏（富士ハウジング株式会社 本社 海外事業部 部長）
【講演５】「海外不動産購入後の管理・売却について」
鈴木 学氏（アジア太平洋大家の会 会長）
【講演６】「東南アジア・日系企業開発プロジェクトのご紹介 【マレーシア】＆【カンボジア】（ファイナンスも可）」
藤田 昌哉氏（株式会社シティインデックス 営業部 海外不動産チーム プロジェクトリーダー）
【講演７】「最も売れている“2大”プロジェクトのスキーム大公開！多くの投資家が選ぶ理由と運用術とは？」
犬塚 伸彦氏（株式会社デュアルタップインターナショナル）
「パネルディスカッション ～海外不動産投資戦略・海外金融・国際税務の最前線～」
伊藤 耕一郎氏（伊藤国際会計税務事務所 公認会計士・税理士）
長谷川 建一氏（Nippon Wealth Limited, a Restricted Licence Bank （NWB）取締役兼COO）
田中 圭介氏（株式会社エイリック 代表取締役 ）
■「LIFULL HOME’S 海外不動産セミナー」のお問い合わせ
LIFULL HOME’S事業本部分譲マンション・不動産投資事業部 国際投資ユニット
TEL：0３-６７７４-１６４１（受付時間：10:00～19：00）
MAIL: international-invest@lifull.com
年中無休 (年末年始を除く)
LIFULLグループは「あらゆるLIFEを、FULLに。」をコーポレートメッセージに掲げ、より多くのみなさまの暮らしを安心と喜びで満たす、住生活情報サービスを提供してまいります。
■株式会社LIFULLについて （旧社名：株式会社ネクスト、東証第一部：2120、URL：LIFULL.com/）
株式会社LIFULL（ライフル）は、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997年に設立した住生活情報サービス運営企業です。主要サービスの不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」は総掲載物件数No.1（※）。住まいを中心に介護、インテリア、保険など周辺分野にも事業を拡大し、現在は『LIFULL HOME'S』のアジア展開、世界最大級のアグリゲーションサイト「Trovit」の運営等、世界53ヶ国でサービス提供しています。
LIFULLグループは、「あらゆるLIFEを、FULLに。」をコーポレートメッセージに掲げ、世界中のすべての人に、安心と喜びのライフソリューションを提供します。
※産経メディックス調査（2017.1.26）
