いつでもどこでも、スマホでスキル証明！ 5月17日から検定団体初の数学検定「デジタル合格証」発行開始
公益財団法人日本数学検定協会(所在地：東京都台東区、理事長：清水 静海)は、実用数学技能検定(以下、数学検定)におけるデジタル合格証の発行を2017年5月17日(水)から開始いたします。このデジタル合格証発行のシステムは、学習履歴活用推進機構(所在地：東京都台東区、理事長：小林 建太郎)が開発したもので、検定団体による本システムの利用は、当協会が初となります。
■「デジタル合格証」の3つのメリット
「デジタル合格証」とは、デジタルで提示することのできる合格証です。紙の証書と異なり携帯しやすく、紛失の心配もありません。外出先でもスマートフォンを使って自分のスキルを手軽に説明・証明することができます。メリットは以下のとおりです。
(1)「学習した証」がカタチとして残る
日々の努力や成果をデジタル合格証というカタチで残せます。
(2)いつでもどこでも持ち運べて、紛失の心配いらず
デジタルで管理・発行しますので、紛失や破損がありません。スマートフォンやパソコンでアクセスすれば、外出先でもかんたんに確認できます。
(3)友人や周囲の人に共有
各種SNSサービスとも連携していますので、あなたが受けた講座のレビューを投稿したり、紹介したりすることができます。もちろん合格証を共有することも可能です。
■数学検定のデジタル合格証は3級以上が対象(無料)
数学検定の「デジタル合格証」の発行は、3級以上の合格者が対象となります。発行は学習履歴活用推進機構が行います。デジタル合格証の発行は無料で行うことができます。
※当協会が発行する紙の合格証および合格証明書は従来どおり発行いたします。
数学検定のデジタル合格証について
https://dc.mananda.jp/su-gaku/
当協会は、今後も、学習者や、学校教育・学習指導者の方々の一助となるような算数・数学に関する学習コンテンツを企画し提供することで、広く学習者のみなさまの数学力向上に貢献してまいります。
【学習履歴活用推進機構について】
学習履歴活用推進機構は、これまで教育機関や企業等の個別組織内のみで活用されてきた学習者(生徒・学生・社員・職員等)の学習履歴を、学習者を中心として生涯にわたって活用することで学習者の適正な評価の可視化を図るとともに、学習履歴の統合によってこれまで学習者の気づいていなかった新たな社会的評価を可視化し、快適で豊かな生活を営むことに寄与することを目的としています。
【会社概要】
名称 ： 学習履歴活用推進機構
所在地： 〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号
理事長： 小林 建太郎
URL ： https://www.digital-knowledge.co.jp/about/loglaboratory/
【実用数学技能検定について】
「実用数学技能検定」(後援＝文部科学省)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測る記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、実用数学技能検定を実施する学校や教育機関も17,000団体を超えました。以来、累計志願者数は500万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(過去5年間でのべ20,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。
※志願者数・実施校数はのべ数です。
【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)
「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。
【法人概要】
法人名 ： 公益財団法人 日本数学検定協会
所在地 ： 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階
理事長 ： 清水 静海(帝京大学教育学部教授、
公益社団法人日本数学教育学会名誉会長)
会長 ： 甘利 俊一(理化学研究所脳科学総合研究センター 特別顧問、
東京大学名誉教授)
設立 ： 1999年7月15日
事業内容： (1)数学に関する技能検定の実施、
技能度の顕彰及びその証明書の発行
(2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施
(3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供
(4)数学の普及啓発に関する事業
(5)その他この法人の目的を達成するために必要な事業
URL ： http://www.su-gaku.net/
※「数検」「数検／数学検定」「数検／Suken」は当協会に専用使用権が認められています。
※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。
デジタル合格証のイメージ
■「デジタル合格証」の3つのメリット
「デジタル合格証」とは、デジタルで提示することのできる合格証です。紙の証書と異なり携帯しやすく、紛失の心配もありません。外出先でもスマートフォンを使って自分のスキルを手軽に説明・証明することができます。メリットは以下のとおりです。
(1)「学習した証」がカタチとして残る
日々の努力や成果をデジタル合格証というカタチで残せます。
(2)いつでもどこでも持ち運べて、紛失の心配いらず
デジタルで管理・発行しますので、紛失や破損がありません。スマートフォンやパソコンでアクセスすれば、外出先でもかんたんに確認できます。
(3)友人や周囲の人に共有
各種SNSサービスとも連携していますので、あなたが受けた講座のレビューを投稿したり、紹介したりすることができます。もちろん合格証を共有することも可能です。
■数学検定のデジタル合格証は3級以上が対象(無料)
数学検定の「デジタル合格証」の発行は、3級以上の合格者が対象となります。発行は学習履歴活用推進機構が行います。デジタル合格証の発行は無料で行うことができます。
※当協会が発行する紙の合格証および合格証明書は従来どおり発行いたします。
数学検定のデジタル合格証について
https://dc.mananda.jp/su-gaku/
当協会は、今後も、学習者や、学校教育・学習指導者の方々の一助となるような算数・数学に関する学習コンテンツを企画し提供することで、広く学習者のみなさまの数学力向上に貢献してまいります。
【学習履歴活用推進機構について】
学習履歴活用推進機構は、これまで教育機関や企業等の個別組織内のみで活用されてきた学習者(生徒・学生・社員・職員等)の学習履歴を、学習者を中心として生涯にわたって活用することで学習者の適正な評価の可視化を図るとともに、学習履歴の統合によってこれまで学習者の気づいていなかった新たな社会的評価を可視化し、快適で豊かな生活を営むことに寄与することを目的としています。
【会社概要】
名称 ： 学習履歴活用推進機構
所在地： 〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号
理事長： 小林 建太郎
URL ： https://www.digital-knowledge.co.jp/about/loglaboratory/
【実用数学技能検定について】
「実用数学技能検定」(後援＝文部科学省)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測る記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、実用数学技能検定を実施する学校や教育機関も17,000団体を超えました。以来、累計志願者数は500万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(過去5年間でのべ20,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。
※志願者数・実施校数はのべ数です。
【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)
「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。
【法人概要】
法人名 ： 公益財団法人 日本数学検定協会
所在地 ： 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階
理事長 ： 清水 静海(帝京大学教育学部教授、
公益社団法人日本数学教育学会名誉会長)
会長 ： 甘利 俊一(理化学研究所脳科学総合研究センター 特別顧問、
東京大学名誉教授)
設立 ： 1999年7月15日
事業内容： (1)数学に関する技能検定の実施、
技能度の顕彰及びその証明書の発行
(2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施
(3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供
(4)数学の普及啓発に関する事業
(5)その他この法人の目的を達成するために必要な事業
URL ： http://www.su-gaku.net/
※「数検」「数検／数学検定」「数検／Suken」は当協会に専用使用権が認められています。
※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。
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