【母の日トピックス】 スマホとSNSの急激な普及によりママ友事情に変化！？ プライベートな相談ができるママ友が一人もいない人が増加！ 『日本のママ白書2017年度版』を発表

株式会社マインドシェア(本社：東京都港区、代表取締役：今井 祥雅、事業内容：コミュニケーションマーケティング・リサーチマーケティング)は、家庭のお財布を握る「ママ」の今を知る最新動向調査データをまとめた『日本のママ白書2017年度版』をリリースいたしました。 調査内容：全国：0～9歳の長子がいる女性(ママ)を1,002名リサーチ ■『日本のママ白書2017年度版』調査結果から分析する『今のママ友事情』 『今のママ友事情』を考えるきっかけとして、まず「仲の良いママ友の人数」の調査結果の変化があげられます。 会話、電話、SNSで週1以上交流する仲の良いママ友の人数についての調査結果平均は1.2人。ただ「0人」が56.7％と半数を超えています。 なお、2014年度調査(※)では平均2.3人、「0人」が39.9％。ママにとって“仲が良い”ととらえているママ友自体、かなり数は減っている事がわかります。 ママのスマートフォン所持率が9割を超え、利用SNSはLINE 79％を筆頭に日常の一部となり、ママ同士の繋がりも広く、気軽になった半面、「深さ」が変化してきている可能性があります。「繋がっているけれど親しい関係ではない」ドライな認識がある事がうかがえます。 さらに興味深いのは、プライベートな事が相談できるママ友の人数は平均0.7人、0人が64.5％という結果です。2014年度調査時(※)の平均1.3人からは半分程度に減少、0人の割合は48.6％から15.9％増加しています。 「育児」「家事」、共働き世帯、働くママも増えて、忙しく困り事も多いママたちが不安や相談を本音で話せる相手は減ってきている懸念もあります。 一方、忙しいママが増えたからこそ、ママ友とは適度な距離を保ちながらコミュニケーションをとる傾向になってきたのかも知れません。 『日本のママの白書2017年度版』より“ママ友事情”の調査結果を切り取りましたが、いずれにしてもママを取り巻く状況は行政やメディア環境も含め今後も変化の速度をあげていく事と思います。 家庭の中心となるママを的確にとらえていくために定点的な調査が必要です。 (※『日本のママ白書2014年度版』当社発行調査結果より) ■『日本のママ白書2017年度版』について詳細 第一部では『ママを読み解く』レポート、第二部では2017ママのマーケットリサーチとして以下の切り口にてママについて全116項目にわたり調査集計しています。 就労意識／家計／時間の使い方／コミュニケーション／情報収集活動／消費／教育意識 2017年度は特に既婚女性における子どもの有無による意識・行動の変化を比較にフォーカスをしています。 ■レポート目次・調査データ・レポートご購入については下記URLより『日本のママ白書2017年度版』詳細をご確認いただけます http://mindshare.co.jp/mama/whitepaper2017/ ■会社概要 商号　　： 株式会社マインドシェア(英文表記　MINDSHARE INC.) 所在地　： 〒108-0073　東京都港区三田3丁目2番8号 Net2三田ビル6F 代表者　： 代表取締役　今井 祥雅 創立　　： 1989年12月22日 資本金　： 1億円 事業内容： ■コミュニケーションマーケティングのサポート事業 　　　　　 ・コンサルティング 　　　　　 ・マーケティングリサーチ 　　　　　 ・デベロップメント 　　　　　 ・アドバタイジング 　　　　　 ・プロモーション 　　　　　 ・PR(パブリック・リレーションズ) 　　　　　 ・クリエイティブワーク 　　　　　 ・Webソリューション URL　　 ： http://www.mindshare.co.jp