ABB、2009年上期に過去最高となる17基のFACTSシステムを設置

ABBのFACTS事業(＊)は2009年上期に17件の現地調整を終え、件数としては新記録を達成しました。 世界経済の沈滞を受けて、たくさんの、とりわけ北南米の電力会社は、多大なインフラ整備への支出を抑制しながらも、電力網の信頼性を強化し、電力容量を高めようと活発な取組みを展開しています。 安定性を高め、容量を上げ、風力発電などの再生可能エネルギーの電力を統合するため、既存電力網の近代化とアップグレードに注力しているのです。世界中の政府の経済刺激策もまた、このような取組みの追い風になっています。 ■スムーズなプロジェクトの遂行 「2008年の受注の伸びにより、我々は大規模な受注残を有しています。そしてスムーズで効率的なプロジェクトの遂行、および現地調整を担保するため、強力に事業を推し進めて参りました。ABBは、2009年上期に17基のFACTSシステムを設置、現地調整を完了しました。そして、それ以外にもたくさんのプロジェクトが完成に向けて動いています。確実でタイムリーなプロジェクトの現地調整は、お客さまにご満足いただけるだけでなく、堅調なマージンを確保できるという意味において重要です。」と、ABBの電力システム事業部でFACTSシステムグループマネージャーを務めるペール・エッケマルクは述べています。 ABBは、現在拡大傾向にあるFACTS技術分野の世界的リーダーです。現在稼動中のFACTSシステム、建設中のシステムを合計すると、設置数は700基以上にのぼります。ABBのFACTSファミリーは、送電システムにおける容量、安全性、柔軟性のすべての面の強化を支援するシステムであり、より信頼性が高く、よりスマートな電力網の開発に重要な貢献をしています。 「従来のFACTSソリューションに加え、ABBでは成長が見込める領域である沖合のウィンドパークに注力し、風力発電基地を海底ケーブルシステムで陸上の電力網に、洋上の変電所を経由して結ぶパッケージソリューションを提供しています。」と、電力網システム担当ビジネスユニットマネージャーのペール・ホーグランドは述べています。 ■弾力性を兼ね備えた、さらに容量の大きな電力網へ ABBのFACTS装置は、無効電力を補償することにより、電気系統を最大化し、電圧の安定化をはかり、電力の流れを最適化します。場合によっては、ネットワーク容量の倍増が可能です。FACTS装置はまた、出力変動や他の障害にもより弾力性を持って対応できるシステムとなっています。 2009年上期の受注動向に基づき、経済刺激策による後押しの可能性と同領域の市場の将来性を考慮すると、近い将来、FACTS事業はさらなる拡大が見込まれます。市場の成長に対応するため、スウェーデンのリードセンターチームおよび各国のFACTSユニットを強化し、インド、チェンナイのパワーシステムエンジニアリングセンターでは、約50人の専門的技能を持つ技術者を新規採用しました。 FACTS技術は、新規送電線や発電網を建設するという従来の手法に比較して、より少ない投資で、より短い導入期間で、環境への負荷を最低限にとどめながら、より多くの電力をエンドユーザーに届けることができます。FACTS技術はまた、電圧や安定性の問題に取組み、送電システムのより効率的な稼動を可能にしています。 ＊FACTS(Flexible Alternating Current Transmission Systems)について FACTSは送電システムの安全性、容量、柔軟性を拡張する技術の総称です。同技術は新規、既存の両タイプの送電系統に設置することができます。FACTS関連製品の例として、以下のようなものが挙げられます。 ・静止型無効電力補償(Static Var Compensation, SVC)技術 静止型無効電力補償装置のような装置を用い電力系統の電圧を調整、安定化する技術です。この分野の最先端技術は、SVC Light(TM)と呼ばれ、従来の性能に加えて、応答時間が速く、変動の大きい交流アーク炉の電圧フリッカの安定化に対応できる強力なフリッカ補償機能を備えています。 ・固定値または可変制御できる直列補償のうち、後者はTCSC(サイリスタ制御直列コンデンサ、Thyristor Controlled Series Capacitor)と呼ばれます。直列補償は、直接的でコスト効率の高い電圧制御の手法で、とりわけ大規模送電線に有効です。TCSCによる直列補償は、特に電力網間の連系における電圧制御に威力を発揮します。 ■ABBについて ( http://www.abb.com/ ) ABBは、世界のおよそ100カ国に120,000人の従業員を擁する電力技術とオートメーション技術のリーディングカンパニーです。環境負荷を最低限に抑えながらお客さまの業務効率を最適化するソリューションの数々を、産業界と公益事業の皆さまに提供しています。 ■ABB株式会社について ( http://www.abb.co.jp/ ) ABBの日本法人であるABB株式会社は、国内において電力およびオートメーション事業を、製造、販売、サービス分野にわたって展開しています。 また、ABBの日本国内における活動は、ABB株式会社と3つの合弁事業から構成されており、ABBジャパングループとして約750名の従業員、12都市にわたる販売／サービスネットワークを擁しています。