初の実店舗「HOME’S 住まいの窓口」を新宿でオープン

～注文住宅で家を建てたい人向けの無料相談サービスを開始～

2016.10.07 13:00

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総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME'S』を運営する株式会社ネクスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）は、2016年10月15日（土）より、HOME’S 住まいの窓口新宿店の営業を開始いたします。

HOME’S 住まいの窓口イメージ図

HOME’S 住まいの窓口
URL： https://sumainomadoguchi.homes.jp/

■「HOME’S 住まいの窓口」店舗サービスの概要
『HOME’S 住まいの窓口』は注文住宅で家を建てたい方が住まいのプロからアドバイスをもらえる無料の家づくり相談所です。施工会社ではないHOME'Sのマイホームアドバイザーが、中立的な立場で理想の住まいづくりのサポートを行います。例えば予算の立て方、施工会社の選び方、住まいのちょっとした質問や人には聞きづらい悩みなど、お客様が納得、満足できるまで何度でも無料でご相談していただくことが可能です。また、個別相談だけではなく、「注文住宅の価格の仕組み」や、「相場」など、家を建てる前に知っておきたい知識を学んでいただくための無料セミナーやイベントも随時開催し、理想の住まいづくりを様々な側面からお手伝いいたします。

■「HOME’S 住まいの窓口」設立の背景と展望
弊社は、『あなたの「出逢えてよかった」をつくる』というコーポレートメッセージのもと、不動産・住宅情報サイト「HOME'S」のサービス拡充や事業領域の拡大等を行ってまいりました。2011年からは、Webサイトに加えてユーザー向けの電話相談窓口「住まい探しのサポートセンター」を設置し、現在では月間数千件の電話相談を通じて、理想の住まい探しのサポートを行っております。
一方で、電話だけでは解決できない問題を直接相談したいという声も多く頂くようになり、対面型で相談できる「HOME’S 住まいの窓口」を開設することといたしました。
この度第1号店としてオープンする新宿店を含めて、本年度は首都圏で5店舗（常設3店舗、予約相談のみ受付の2店舗）の出店を予定しており、今後は全国展開を見据えて順次拡大を検討しております。初年度は注文住宅領域での相談業務からスタートし、サポート領域も拡大していく予定です。

■「HOME’S 住まいの窓口」店舗の利用方法
HPで個別相談の予約が可能です。電話・メール・フォームにてお問い合わせください。
URL:https://sumainomadoguchi.homes.jp/
TEL：0120-975-534（受付時間：9:30～18：00）
年中無休 (年末年始を除く)

＜新宿店＞
HOME'S 住まいの窓口新宿店
〒160-0022
新宿区新宿3丁目9番9号新宿ワタセイ・タマビル 8F
営業時間：10:00～19：00(最終受付18：00)
火曜・水曜定休

ネクストグループは、これからも「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりにぴったりな情報をお届けしてまいります。

■『HOME'S』について　　　（URL：http://www.homes.co.jp/）
『HOME'S』は、北海道から沖縄まで、全国約803万件（2016年9月度平均）の不動産物件情報をご希望にあわせて検索できる、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。物件情報だけでなく、家賃相場や各種ノウハウ、気になる駅・地域の周辺情報、住まいのトレンド、契約・引越し関連サービスまで、住み替えに関するあらゆる情報、サービスをワンストップで提供しています。『HOME'S』は“「らしく」住もう。”をブランドメッセージとして掲げ、より多くのユーザーに住まい探しの安心と喜びを届けてまいります。
※産経メディックス調査（2016.1.23）

■株式会社ネクストについて（東証第一部：2120、URL：http://www.next-group.jp/）
株式会社ネクストは、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997 年に設立。
主要サービスの『HOME'S』は、総掲載物件数No.1（※）の不動産・住宅情報サイトです。
現在は『HOME'S』のアジア展開、世界最大級のアグリゲーションサイト「Trovit」の運営等、世界46ヶ国でサービス提供。
また、2014年より展開を開始したサービスブランド「Lifull」では、暮らし全般に関わる各種サービスを運営し、人々の自分らしい生き方をサポートしています。
今後も、「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりが自信を持って未来に踏み出せる世の中をつくるため、常に人々の生活に寄り添い、誠実に、思いやりをもって一人ひとりにぴったりの情報を提供します。
※産経メディックス調査（2016.1.23）