快適なオンラインショッピング体験を実現する 実店舗でのユーザー購買データの反映機能を追加

イスラエルの先端マーケティングテクノロジーを駆使する株式会社ギャプライズ(本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：甲斐 亮之、以下「当社」)が、パートナー契約を結ぶDynamic Yield(本社：NY、最高経営責任者：Liad Agmon、以下「Dynamic Yield」)は、識別されたオフライン購買データ取り込み機能を2020年3月3日より実装された事を発表致しました。この機能により、ブランドはオフラインでの購入に基づいたより深いパーソナライズキャンペーンをオンライン上で実行することが可能となります。

eコマースは実店舗よりも速い成長率を示していますが、グローバルで見ても未だ小売全体の売り上げの4分の1未満*2と言われております。そして現状ほとんどのブランドは、膨大にあるオフラインユーザーの行動データをオンラインエクスペリエンスに活かしきれていないというのが実態です。今回の新機能を用いて、大量のオフラインデータのオンラインへの反映が実現される事で、ターゲティングとレコメンデーションの品質が向上し、実店舗とオンラインでのアクティビティが反映された、より快適なショッピングエクスペリエンスが実現されます。
Dynamic Yieldの最高経営責任者であるLiad Agmonは次のように述べています。
「今日の顧客はデジタルおよび物理的なショッピング体験を横断しており、小売業者は取引がどこで発生しても顧客の好みや過去の購入行動を記憶することを期待しています。したがって、オンラインとオフラインのデータの流動性は、それを正しくするための鍵であり、この新機能により、他のすべてのレベルでアクションに影響を与えることが可能になりました。」

●オフラインで既に購入した製品をオンラインのレコメンドから除外して、マーケティングの冗長性を排除し、ショッピング体験中の関連性を高めます。
●一緒に購入されることが多いアイテムのオフラインデータを使用して、レコメンドアルゴリズム(一緒に買っている、および人気商品)の精度を向上できます。
●オフラインでの購入データとユーザーのオンラインショッピング行動を組み合わせることで、より詳細なターゲティング(ユーザーの好みや興味の豊富なプロファイルの作成)が実現できます。
●特定された顧客をターゲットにし、店舗で最近購入したアイテムの補足アイテムを強調する等、オフラインデータに基づいたメールマーケティングが実現出来ます。
●Facebook広告などのサードパーティアプリケーションのユーザーレベルのデータとオフライン購入履歴を連動させたリターゲティングを行えます。

「Dynamic Yield」は、世界各地に10支社を持ち2019年3月にマクドナルドの独立子会社になっています。既にLACOSTE、IKEA、SABON、リヴァプールFCなどの世界トップクラスのeコマースブランドおよび300以上のグローバルカンパニーで導入されており、ウェブ・アプリ・DM・キオスク・IoTやコールセンターなどあらゆるユーザーとのタッチポイントの可視化を行い、AIを駆使しながらパーソナライズ化を実現するプラットフォームです。
導入企業はパーソナライズ化の実施により30％以上の収益の向上を実現しております。

パーソナライズとは、顧客の属性や購買、行動履歴に基づいて、個別の情報やコンテンツの提供を行うマーケティング手法の事を指します。
パーソナライズの効果に関しては、当社メディア「MarTechLab」でも数回取り扱いをしております。
「パーソナライズ」記事一覧

2005年設立。「最先端テクノロジー×情熱的な人のチカラ」をモットーに、イスラエルの先端マーケティングテクノロジーである、SimilarWebをはじめ、Contentsquare、Optimizely等の海外で多くの導入実績のあるツールや先進的で新しいツールを日本国内に導入・支援を実施しています。
社名 ： 株式会社ギャプライズ
設立 ： 2005年1月27日
代表者： 代表取締役CEO 甲斐 亮之
資本金： 2,000万円
所在地： 東京都新宿区西新宿2-4-1新宿NSビル6階
※記載されている会社名及び商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
*1 参照：franchisebusiness.com(McDonald’s Dynamic Yield technology set for global roll-out)
*2 参照：グローバル(Global Ecommerce 2019)