世界のてんかんの市場規模、疾患概要、疫学予測：2026年調査レポートを発表

株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「世界のてんかんの市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル：Epilepsy Market Size; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析（日本、米国、ヨーロッパ、インドなど）、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

てんかんは、脳内の異常な電気活動によって、誘因のない発作を反復する慢性神経疾患である。世界では約5,000万人が罹患しているとされ、とくに低・中所得国では診断へのアクセス不足や治療格差のため疾病負担が大きい。発症率は小児期と高齢期に二峰性のピークを示し、小児では発達上の要因、高齢者では脳血管疾患などが主な背景となる。調査会社では、疫学監視の改善、症例把握の進展、未充足医療ニーズの縮小が今後の主要課題になるとしている。レポートは2025年を基準年、2019～2025年を過去分析期間、2026～2035年を予測期間として、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドを対象に疫学動向を分析している。

てんかんは小児から成人まで幅広い年齢層にみられ、焦点てんかんと全般てんかんを中心に、発作型や重症度、頻度が多様である。代表的な発作には強直間代発作や欠神発作があり、長期的にはレベチラセタムやラモトリギンなどの抗発作薬による管理が必要となることが多い。一部の患者では十分な薬物治療を行っても発作が持続する薬剤抵抗性てんかんが問題となる。また、認知機能障害、外傷リスク、各種併存疾患も長期的な神経学的負担を増大させる。

レポートでは、世界のてんかん患者の約80%が低・中所得国に集中するとされている。これは構造的脳障害、中枢神経感染症、周産期障害の負担が大きいことに加え、神経診療へのアクセス不足が影響している。最も増加が速い地域はサブサハラ・アフリカと南アジアで、神経感染症、周産期合併症、診断報告体制の改善などが背景にある。高リスク集団は5歳未満の小児と60歳以上の高齢者であり、診断は発作歴を中心に、脳波検査やMRIで補完する。主なリスク因子は脳卒中、外傷性脳損傷、中枢神経感染症、周産期障害、遺伝的異常であり、市場上の大きな課題は過少診断である。

世界では約5,000万人がてんかんとともに生活しているが、実際に診断されている患者数はこれより少ない。特に医療資源の限られた地域では、神経内科医へのアクセス不足、発作の見逃し、スティグマなどによって未診断例が多く、真の疾病負担が過小評価されている可能性がある。

性別では、全体として男性がやや多い傾向が報告されている。これは、頭部外傷や職業上の危険曝露が男性に多いことなどが、発作発症リスクに影響している可能性がある。ただし、男女差は大きくなく、病型や原因疾患によって分布は異なる。

年齢別では明確な二峰性分布を示す。5歳未満では、発達障害や先天性・周産期要因などが背景となり発症率が高い。一方、60歳以上では、脳卒中や神経変性疾患など加齢に伴う構造的脳疾患が主な原因となり、再び発症率が上昇する。

人種・民族別では、疾患そのものの生物学的差よりも、医療アクセス、併存疾患、社会経済的要因の違いが死亡率や治療転帰に影響するとされている。報告では、非ヒスパニック黒人集団で年齢調整死亡率が最も高く、これは医療格差や治療継続性、基礎疾患負担の差を反映していると考えられる。

死亡リスクは、突然予期せぬてんかん死、てんかん重積状態、各種併存疾患などによって上昇する。一方、発作を良好にコントロールできれば生存予後の改善が期待できるため、診断後の長期的な発作管理が重要である。

病型別では、焦点てんかんが最も多く、8主要市場全体の約55～65%を占める。米国、EU5、日本、インドで一貫して最も一般的な病型であり、脳卒中、外傷、感染などの構造的原因が多いことが背景にある。

全般てんかんは、先進地域における全症例の約20～30%を占める第2の主要病型であり、欠神てんかんや若年ミオクロニーてんかんなどの特発性全般てんかんを含む。

米国では、活動性てんかんを有する成人が約300万人とされる。高齢者では脳卒中や外傷性脳損傷を背景に発症率が高く、一方で神経内科へのアクセスや長期的な発作コントロールには地域格差が残る。

ドイツでは有病率は比較的安定しているが、高齢者で負担が大きい。脳血管疾患や神経変性疾患による構造的原因が多いため、焦点てんかんが臨床症例の中心となる。

フランスでは、有病率は人口1,000人当たり約10.2例と推定され、特に65歳以降の男性で負担が高い。長期治療を受ける患者のレジストリでは医療利用も大きく、高齢者の焦点てんかんが増加傾向にある。

イタリアでは、2019年以降の全国・地域レジストリ研究で有病率は人口1,000人当たり約6～8例とされている。成人発症てんかんは脳卒中や外傷性脳損傷と強く関連し、高齢者では構造性焦点てんかんが主要病型となる。

スペインでは有病率は中等度で比較的安定している一方、高齢化に伴って診断例が増えている。成人発症例では脳卒中後てんかんなどの構造的原因が重要である。

英国では、有病率は人口1,000人当たり9.37例、発症率は10万人年当たり42.68例とされる。地域差もあり、スコットランド、ウェールズ、北アイルランドではイングランドより発症率が高いと報告されている。

日本では、約1,000万人規模の全国保険請求データを用いた解析で、2019年時点の有病率は人口1,000人当たり約6.0例とされる。発症率は乳児と高齢者で高く、発達要因と脳血管疾患を背景とする二峰性分布がみられ、全体としてわずかな増加傾向が示されている。

インドでは、1980～2019年に実施された地域住民研究のメタ解析により、有病率は人口1,000人当たり4.7例、95%信頼区間3.8～5.6例と推定されている。絶対患者数は人口規模の大きさから相当数に上ると考えられ、診断・治療アクセスの地域差も重要な課題となる。

疫学上の主要な課題は、レジストリ間で症例把握方法が統一されていないことである。これにより、特に焦点てんかんや薬剤抵抗性てんかんの疾病負担が過小評価されやすい。また、小児てんかんの追跡体制が断片的で、抗発作薬への実臨床反応データも十分ではないため、長期予後予測や医療資源配分の精度が低下している。

今後の機会としては、ウェアラブル脳波モニタリングをリアルワールド疫学データと統合し、診察室外での発作頻度を把握する取り組みが挙げられる。さらに、再発性の誘因のない発作を起こしやすい高リスク集団への人口レベルのスクリーニングや、AIを用いた併存疾患の層別化によって、早期診断と適切な介入につなげる余地が大きい。

新たな成長領域としては、特にチャネル病に関連する難治性てんかんで、遺伝子型に基づく分類が進んでいる。さらに、多層オミクス情報と長期発作レジストリを統合することで、全般てんかんのサブタイプをより精密に分類する研究も進展している。リアルタイム発作予測モデルとデジタル治療を組み合わせた精密てんかん医療も注目されている。

治療の基本は抗発作薬による発作抑制であり、レベチラセタム、ラモトリギン、セノバメートなどが、発作型や患者の反応に応じて使用される。薬剤選択と用量調整には長期的な個別管理が必要である。

薬剤抵抗性てんかんでは、外科手術、神経刺激療法、食事療法などが検討される。焦点てんかんの患者では発作パターンや治療反応のばらつきが大きいため、長期的に個別化した管理が必要になる。

レポートでは、焦点てんかんに対するゾニサミドなどの追加治療を評価する第IV相介入試験NCT06967012が進行中とされ、発作頻度やレスポンダー率の変化を評価し、追加療法の最適化を目指している。

全体として、てんかんは世界約5,000万人に影響する主要な神経疾患であり、とくに低・中所得国、小児、高齢者で疾病負担が大きい。焦点てんかんが最も一般的で、脳卒中、外傷、感染、周産期障害などが発症に深く関与する。今後は、過少診断の改善、薬剤抵抗性てんかんの正確な把握、小児患者の長期追跡、ウェアラブル脳波、AI、遺伝子・オミクス情報を活用した患者層別化が、疫学精度と治療成績の双方を改善する重要な方向性となる。

※目次構成

01
序文
1.1　はじめに
1.2　調査目的
1.3　調査方法および前提条件

02
エグゼクティブサマリー

03
てんかん市場概要（8主要市場）
3.1　てんかん市場の過去市場規模（2019年～2025年）
3.2　てんかん市場の予測市場規模（2026年～2035年）

04
てんかん疫学概要（8主要市場）
4.1　てんかん疫学状況（2019年～2025年）
4.2　てんかん疫学予測（2026年～2035年）

05
疾患概要
5.1　症状および徴候
5.2　原因
5.3　リスク要因
5.4　ガイドラインおよび病期分類
5.5　病態生理
5.6　スクリーニングおよび診断
5.7　てんかんの種類

06
患者プロファイル
6.1　患者プロファイル概要
6.2　患者心理および感情面への影響要因

07
疫学状況および予測（8主要市場：2019年～2035年）
7.1　主要調査結果
7.2　前提条件および根拠
7.3　てんかんの診断済み有病患者数
7.4　種類別のてんかん患者数
7.5　性別別のてんかん患者数
7.6　年齢別のてんかん患者数

08
疫学状況および予測：米国（2019年～2035年）
8.1　米国における前提条件および根拠
8.2　米国におけるてんかんの診断済み有病患者数
8.3　米国における種類別のてんかん患者数
8.4　米国における性別別のてんかん患者数
8.5　米国における年齢別のてんかん患者数

09
疫学状況および予測：英国（2019年～2035年）
9.1　英国における前提条件および根拠
9.2　英国におけるてんかんの診断済み有病患者数
9.3　英国における種類別のてんかん患者数
9.4　英国における性別別のてんかん患者数
9.5　英国における年齢別のてんかん患者数

10
疫学状況および予測：ドイツ（2019年～2035年）
10.1　ドイツにおける前提条件および根拠
10.2　ドイツにおけるてんかんの診断済み有病患者数
10.3　ドイツにおける種類別のてんかん患者数
10.4　ドイツにおける性別別のてんかん患者数
10.5　ドイツにおける年齢別のてんかん患者数

11
疫学状況および予測：フランス（2019年～2035年）
11.1　フランスにおける前提条件および根拠
11.2　フランスにおけるてんかんの診断済み有病患者数
11.3　フランスにおける種類別のてんかん患者数
11.4　フランスにおける性別別のてんかん患者数
11.5　フランスにおける年齢別のてんかん患者数

12
疫学状況および予測：イタリア（2019年～2035年）
12.1　イタリアにおける前提条件および根拠
12.2　イタリアにおけるてんかんの診断済み有病患者数
12.3　イタリアにおける種類別のてんかん患者数
12.4　イタリアにおける性別別のてんかん患者数
12.5　イタリアにおける年齢別のてんかん患者数

13
疫学状況および予測：スペイン（2019年～2035年）
13.1　スペインにおける前提条件および根拠
13.2　スペインにおけるてんかんの診断済み有病患者数
13.3　スペインにおける種類別のてんかん患者数
13.4　スペインにおける性別別のてんかん患者数
13.5　スペインにおける年齢別のてんかん患者数

14
疫学状況および予測：日本（2019年～2035年）
14.1　日本における前提条件および根拠
14.2　日本におけるてんかんの診断済み有病患者数
14.3　日本における種類別のてんかん患者数
14.4　日本における性別別のてんかん患者数
14.5　日本における年齢別のてんかん患者数

15
疫学状況および予測：インド（2019年～2035年）
15.1　インドにおける前提条件および根拠
15.2　インドにおけるてんかんの診断済み有病患者数
15.3　インドにおける種類別のてんかん患者数
15.4　インドにおける性別別のてんかん患者数
15.5　インドにおける年齢別のてんかん患者数

16
患者経路

17
治療課題および未充足ニーズ

18
キーオピニオンリーダー（KOL）による洞察

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