いつでもどこでも酸素が補給できる高濃度酸素発生機能付バッグ「酸素バッグ」にカラーバリエーションを追加

ヤマハ発動機社内ベンチャー設立第1号会社であるワイムアップ株式会社(本社：静岡県磐田市、代表取締役：斎藤 敏之)は、新たなアウトドアライフを提案する商品として本年7月より販売している高濃度酸素発生機能付バッグ「酸素バッグ」のカラーバリエーションを、従来のレッド、グレー、ブルーに加え、新たにブラック、ライトブルー、グリーン、グリーングレーを追加し、10月末日よりアウトドア用品店・スポーツ用品店などで発売いたします。 また、11月5日(水)に開催される「2008静岡県ニュービジネスフォーラム」へ出展いたしますので、併せてお知らせいたします。 ◆ 市場背景と開発意図 近年、疲労やケガの回復、トレーニングなどに効果があるということで、スポーツ選手が高濃度酸素を積極的に活用していますが、今年4月からメタボ健診が始まり、人々の健康に対する意識が高まる中、フィットネスクラブ等でも高濃度酸素を取り入れたサービスが徐々に標準化されてきております。 また、酸素補給のための携帯用「酸素缶」(高濃度酸素をスプレー缶に詰めたもの)がアウトドア用品店やスポーツ用品店で販売され、酸素に対する需要が拡大する傾向にあります。 そこで、ワイムアップでは、空き缶のゴミを出すことなく、またバッテリーの充電のみで継続的に使用できるよう環境にも配慮し、軽量、コンパクト、メンテナンスフリーで、誰にでも手軽に、どこにでも持ち運べるように設計を行い、業界初の高濃度酸素発生機能付バッグを開発いたしました。 ◆「酸素バッグ」製品概要 「酸素バッグ」は、2002年11月より発売中の小型酸素濃縮器「オキシクール32」をベースに開発し、コンパクトで軽量化した高濃度酸素発生機能部とそれを収納し手元で操作できるようようした専用バッグで構成されています。 手軽に高濃度酸素(約30％)を補給できることで酸素不足を解消し、ハイキング・トレッキング・ウォーキング・登山・キャンプ・ジョギング・サイクリングなどのアウトドアライフを楽しみたい人々の一助となり、より健康で快適な生活を送ることが出来ます。 (尚、本商品は医療器具ではありません。) ◆「酸素バッグ」の特徴 1.酸素濃度は約30％ 酸素富化膜(気体分離膜)を使用し、大気から約30％の高濃度酸素を作ります。酸素富化膜には孔が無く、大気中の細かいホコリや細菌、花粉などは通しませんので、目詰りの心配もなく、交換不要なメンテナンスフリー商品です。 2.手元で簡単操作 「酸素バッグ」を背負った状態で、手元のスイッチをONするだけの簡単操作で、高濃度酸素を吸引することが出来ます。 3.バッテリー内蔵 電源は内蔵バッテリーのみ。電源の心配することなく、どこでも酸素補給が出来ます。連続運転は約2時間。家庭用電源で充電可能です。 4.軽量、コンパクト バッテリーを内蔵にも拘わらず、軽量、コンパクトなデザインでアウトドアでの使用を可能としましたので、手軽に持ち運べる重量となっています。 ◆ 製品仕様 出力酸素濃度　：約30％　酸素富化膜方式 使用温度範囲　：5℃～35℃ 外形寸法　　　：(機器) 142(H)×225(W)×67(D)mm 重量　　　　　：(機器) 約1.3Kg　バッテリー含む カラー(バッグ)：ブルー/レッド/グレー/ブラック/ライトブルー/グリーン/グリーングレー 付属品　　　　：電源スイッチケーブル/酸素カニューラ/充電器 ◆「2008静岡県ニュービジネスフォーラム」概要 イベント名： 2008静岡県ニュービジネスフォーラム 開催日　　： 2008年11月5日(水) 開催場所　： ブケ東海沼津 　　　　　　 http://www.bouquet.co.jp/numazu/wedding/access/ 主催　　　： 静岡県ニュービジネス協議会 共催　　　： 日本ニュービジネス協議会 詳細URL　 ： http://www.snbc.or.jp/jigyo.html 【会社概要】 会社名　： ワイムアップ株式会社 (英語名：YMUP CO., LTD) 所在地　： 〒438-0074　静岡県磐田市二之宮1621番地 代表者　： 代表取締役　斎藤 敏之 設立　　： 1997年8月 資本金　： 1,000万円 事業内容： 小型酸素発生器の製造、販売及び電気機械の開発、販売 URL　　 ： http://www.ymup.co.jp/ 1997年8月にヤマハ発動機株式会社の社内ベンチャーから設立。ヤマハ開発の新素材(ワイラック：特許)を使用した製品の開発、販売、設立前から研究開発をすすめていた画像処理、照合ソフトや研磨装置特許の商品化及び酸素発生器の製造事業を行う。2000年2月には中小創造法認定企業に認定される。多数の知的財産(特許等)を有しており、知的財産をベースに事業提案や製品開発を行っている。また、少数精鋭によるスピード開発が強みである。特に画像処理技術や照合技術は特化した物を持っている。