パスタの日本市場（2026年-2035年）、市場規模・分析レポートを発表

株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「パスタの日本市場（2026年-2035年）、英文タイトル：Japan Pasta Market 2026-2035」調査資料を発表しました。本資料には、パスタの日本市場規模、動向、セグメント別予測、関連企業の情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

日本のパスタ市場は、2025年時点で32万560トン（320.56 KMT）規模に達しており、2026年から2035年にかけて年平均成長率（CAGR）2.3%で拡大し、2035年には40万2,410トン（402.41 KMT）に達すると予測されている。市場全体の成長率は比較的緩やかだが、健康志向、グルテンフリー、高たんぱく商品、チルドパスタ、オンライン販売、和風素材との融合など、付加価値カテゴリーでは市場平均を上回る成長が見込まれている。

市場の重要な変化として、従来の小麦中心の商品構成から、健康・機能性を意識した商品への多様化が進んでいる。特にフィットネス志向のミレニアル世代を中心に高たんぱくパスタへの関心が高まり、メーカーや小売企業はレンズ豆、ひよこ豆などを使った代替原料商品にも力を入れている。環境配慮型包装や植物由来原料の採用も、健康志向とサステナビリティ志向の双方に対応する手段となっている。

日本市場では、イタリア料理と日本食材を組み合わせる「和伊融合」が強い差別化要因になっている。味噌、海苔、明太子、ゆず、しそなど日本人になじみの深い素材をパスタへ取り入れることで、従来の洋食としてのパスタとは異なる商品価値が生まれている。2024年5月には福岡の「Mentai BASE」ポップアップで、明太子と白味噌を組み合わせたカルボナーラが展開され、日本・イタリア料理の融合例として紹介されている。

外食分野ではロボット自動化も進んでいる。東京のE Vino Spaghettiでは、Pronto CorporationとTechMagicが開発したAI搭載ロボット「P-Robo」が導入され、1時間に最大90皿のパスタを調理できるとされる。これは、日本の外食産業が抱える人手不足に対応しながら、調理品質と提供速度を一定に保つ取り組みであり、パスタ市場における自動化の象徴的な事例である。

タイプ別では小麦パスタとグルテンフリーパスタに分類され、小麦パスタが市場の中心を占めている。価格、入手しやすさ、幅広いソースとの相性、家庭・外食双方での利用実績などが優位性を支えている。また、日本企業は納豆や醤油ベースのソースなど地域嗜好に合わせたレシピを開発し、小麦パスタの既存需要を維持している。オーガニック小麦や全粒粉商品も、健康志向に対応する形で拡大している。

一方、グルテンフリーパスタは2026～2035年にCAGR2.8%で成長すると予測され、市場平均を上回る。グルテン不耐症への対応だけでなく、健康目的でグルテンフリーを選ぶ消費者も対象になっている。原料には米、トウモロコシ、豆類などが利用され、通常のパスタに近い食感と味を再現する製品開発が進められている。

機能性パスタも注目されている。レポートでは、コラーゲンや食物繊維を加えた商品が、美容や消化機能を意識する消費者、とりわけ高齢層を含む健康志向層向けに開発されているとされる。単なる低カロリー訴求ではなく、「食べながら美容・健康価値を得る」という機能性食品的な方向へ進んでいる点が特徴である。

抹茶を練り込んだパスタも新しいトレンドとして挙げられている。日本の茶文化を活用し、色や風味の独自性に加えて、健康・機能性イメージを持たせることで、国内の新奇性需要と海外からの関心の両方を狙っている。プレミアムスーパーや高級レストランで扱われるケースも増えているとされる。

製品タイプ別では、乾燥、チルド、缶詰に分類される。最大カテゴリーは乾燥パスタであり、長い保存期間、価格の手頃さ、調理のしやすさ、家庭・外食双方での汎用性が優位性を支えている。メーカーは通常のスパゲッティだけでなく、野菜風味、多色、全粒粉、そばを意識した食感など、商品バリエーションを広げている。

乾燥パスタはミールキットや弁当用途にも利用されており、利便性を重視しながら味や品質も求める消費者ニーズに対応している。製造コストが比較的低く、保存性が高いため、大量販売や家庭備蓄にも適している。

一方、チルドパスタは2026～2035年にCAGR2.9%と、製品タイプ別では高い成長が見込まれている。都市部を中心に、調理の手間をかけずに出来立てに近い品質を求める消費者が増えていることが背景にある。7-ElevenやLawsonでは、明太クリーム、抹茶麺、梅しそソースなど日本独自の食材を使ったチルドパスタが展開されている。

チルドパスタの成長は、日本の強いコンビニ文化とコールドチェーンの発達に支えられている。消費者は調理せずにすぐ食べられる一方で、即席麺よりも「食事らしい品質」を求める傾向があり、その間を埋めるカテゴリーとしてチルドパスタが位置付けられている。

利便性需要は市場全体の重要テーマでもある。忙しい都市生活者や就業者を中心に、電子レンジ調理や即食型商品の需要が増えており、メーカーは調理時間を短縮できる商品を増やしている。2024年12月にはOtsuka Foodsが、電子レンジ加熱でカレー系の麺・パスタメニューを簡単に作れる商品を投入した事例が紹介されている。

2025年5月にはNongshimが「Shin Ramyun Toomba Cup」を日本全国の7-Elevenで発売し、その人気を受けて袋麺版の展開も計画した。これは厳密には即席麺寄りの商品だが、レポートでは「麺・パスタのハイブリッド商品」として、パスタ市場における越境競争や即食需要の高まりを示す事例として扱われている。

プレミアム化も進んでいる。消費者はデュラム小麦を使ったクラフトパスタ、輸入品、手作り製品、高級ソースなどに対して高い価格を支払う傾向がある。2024年12月にはFamilyMartが「Aromafresca Ginza」の原田慎次シェフ監修によるパスタ商品を全国約16,300店舗で展開し、コンビニでもレストラン品質を意識した商品開発が進んでいる。

このプレミアム化は、トリュフやロブスターなど高級食材を使ったソース、地域限定素材、限定販売商品などにも広がっている。つまり、パスタは低価格の家庭食という位置付けだけではなく、「手軽なご褒美」「簡易的な外食代替」としての価値も持ち始めている。

サステナビリティも市場戦略に組み込まれている。NIPPNは「オーマイ」パスタシリーズでFSC認証紙や植物由来バイオマスインクを使った包装を導入しており、廃棄物削減や環境負荷低減への対応を進めている。

原材料面でも、レンズ豆、ひよこ豆、枝豆などを使った植物由来パスタが増えている。これらの商品は環境配慮と健康志向を同時に訴求できるため、従来の小麦パスタとは異なる市場を形成しつつある。

流通チャネルでは、スーパー・ハイパーマーケット、コンビニ、オンライン、その他に分類され、スーパー・ハイパーマーケットが最大チャネルとなっている。都市部から郊外まで店舗網が広く、乾燥、チルド、輸入、健康志向など幅広い商品を一か所で販売できることが強みである。

スーパーでは試食、レシピカード、海外食品フェアなどを通じて新商品を紹介し、健康食品や世界各国料理の売り場でパスタの露出を増やしている。また、地域別の購買データを分析し、嗜好に合わせて販促や在庫を調整する取り組みも行われているとされる。

AeonやIto-Yokadoなどの大手チェーンでは、プライベートブランドのパスタ商品を拡充し、オーガニックやグルテンフリーなど新しいカテゴリーも強化している。パスタを野菜やソースの近くに配置し、関連購買を促す売り場づくりも行われている。

オンライン販売は最も高い成長が予測されるチャネルで、2026～2035年のCAGRは6.3%とされる。これは市場全体の2.3%を大きく上回る。RakutenやAmazon Japanなどでは、店舗では見つけにくい輸入パスタ、グルテンフリー、地域限定品などを入手しやすく、品揃えの広さが成長要因になっている。

オンラインでは、テーマ別・地域別のパスタを詰め合わせたサブスクリプションボックスも人気が出ているとされる。物流網が発達している日本では乾燥商品だけでなく、チルド商品もECで提供しやすくなり、オンラインの役割が広がっている。

コンビニも重要なチャネルであり、CAGR2.6%と予測されている。特にチルドパスタや即食商品との相性がよく、仕事中の昼食や一人暮らし向け需要を取り込んでいる。

競争環境では、商品イノベーション、フレーバーのローカライズ、健康対応、サステナビリティが主要戦略になっている。企業はグルテンフリーやチルド商品を拡大し、オンライン販売や環境配慮型包装も強化している。また、レストランとの共同開発や、地域特有の食材を使った限定商品も差別化手段になっている。

日本市場では、味噌、ゆず、しそ、明太子などを使って欧米型パスタを日本向けに再設計することが特に重要である。この「ローカライゼーション」によって、既存のパスタ市場でも新奇性を作り、飽和市場の中でブランドを差別化しやすくなる。

主要企業としてはCorno Macaroni、Nisshin Seifun Group、Japan Foods Holding、Akagi Foodsが紹介され、このほかKraft Heinz、Barilla、De Ceccoなどの海外大手も市場に関与している。

Corno Macaroniは1946年設立、大阪を拠点とし、伝統的な乾燥パスタや特殊パスタを展開している。近年は健康志向に対応し、大豆を加えた低炭水化物パスタなども開発している。

Nisshin Seifun Groupは1900年創業、東京を拠点とし、グルテンフリーパスタの研究開発を強化するとともに、強い物流網を活用してチルドパスタを全国の小売店へ供給している。

Japan Foods Holdingはシンガポールを拠点とし、レストランチェーンとの共同開発によって、明太子アルフレードや照り焼きスパゲッティなど、異なる食文化を組み合わせた商品を展開している。

Akagi Foodsは1893年創業、群馬を拠点とし、レポートでは即食型チルドパスタに注力し、環境配慮型包装の弁当タイプ商品を生産するため設備を更新したとされている。

総合すると、日本のパスタ市場は2025年の320.56 KMTから2035年には402.41 KMTへ拡大し、CAGR2.3%の緩やかな成長が見込まれる。量的には成熟市場に近いが、その内部では健康、利便性、プレミアム化、日本食材との融合によって商品構成が大きく変化している。

特に成長率では、オンライン販売がCAGR6.3%、チルドパスタが2.9%、グルテンフリーが2.8%と市場平均を上回る。したがって、今後の成長は従来型の乾燥小麦パスタの数量拡大というより、こうした高付加価値・利便性カテゴリーへのシフトが中心になる。

2035年に向けた主要テーマは、「高たんぱく・機能性パスタ」「グルテンフリー」「チルド・即食」「和伊融合」「抹茶・明太子・味噌などのローカルフレーバー」「プレミアム化」「環境配慮包装」「オンライン販売」「調理ロボット」に集約できる。日本のパスタ市場は、成熟した主食・簡便食市場から、健康、地域性、外食品質、デジタル販売を組み合わせた多層的な付加価値食品市場へ徐々に移行していくと考えられる。

※目次構成

1. エグゼクティブサマリー
   1.1 市場規模（2025～2026年）
   1.2 市場成長予測（2026年予測～2035年予測）
   1.3 主な需要促進要因
   1.4 主要企業と競争構造
   1.5 業界のベストプラクティス
   1.6 最新動向と最近の展開
   1.7 業界見通し

2. 市場概要およびステークホルダー分析
   2.1 市場動向
   2.2 主要産業分野
   2.3 サプライヤーの交渉力
   2.4 買い手の交渉力
   2.5 主な市場機会とリスク
   2.6 ステークホルダーによる主要施策

3. 経済概要
   3.1 GDP見通し
   3.2 一人当たりGDPの成長
   3.3 インフレ動向
   3.4 民主主義指数
   3.5 政府総債務比率
   3.6 国際収支（BoP）の状況
   3.7 人口見通し
   3.8 都市化動向

4. カントリーリスク分析
   4.1 カントリーリスク
   4.2 ビジネス環境

5. アジア太平洋地域のパスタ市場分析
   5.1 主要業界ハイライト
   5.2 アジア太平洋地域のパスタ市場の過去実績（2019～2025年）
   5.3 アジア太平洋地域のパスタ市場予測（2026～2035年）

6. 日本のパスタ市場分析
   6.1 主要業界ハイライト
   6.2 日本のパスタ市場の過去実績（2019～2025年）
   6.3 日本のパスタ市場予測（2026～2035年）

7. タイプ別・日本のパスタ市場

7.1 小麦ベース
　7.1.1 過去の推移（2019～2025年）
　7.1.2 予測推移（2026～2035年）

7.2 グルテンフリー
　7.2.1 過去の推移（2019～2025年）
　7.2.2 予測推移（2026～2035年）

8. 製品タイプ別・日本のパスタ市場

8.1 乾燥パスタ
　8.1.1 過去の推移（2019～2025年）
　8.1.2 予測推移（2026～2035年）

8.2 チルドパスタ
　8.2.1 過去の推移（2019～2025年）
　8.2.2 予測推移（2026～2035年）

8.3 缶詰パスタ
　8.3.1 過去の推移（2019～2025年）
　8.3.2 予測推移（2026～2035年）

9. 流通チャネル別・日本のパスタ市場

9.1 スーパーマーケット／ハイパーマーケット
　9.1.1 過去の推移（2019～2025年）
　9.1.2 予測推移（2026～2035年）

9.2 コンビニエンスストア
　9.2.1 過去の推移（2019～2025年）
　9.2.2 予測推移（2026～2035年）

9.3 オンラインストア
　9.3.1 過去の推移（2019～2025年）
　9.3.2 予測推移（2026～2035年）

9.4 その他

10. 市場ダイナミクス
    10.1 SWOT分析
    10.1.1 強み
    10.1.2 弱み
    10.1.3 機会
    10.1.4 脅威

10.2 ポーターの5フォース分析
10.2.1 サプライヤーの交渉力
10.2.2 買い手の交渉力
10.2.3 新規参入の脅威
10.2.4 競争の激しさ
10.2.5 代替品の脅威

10.3 主要需要指標
10.4 主要価格指標

11. バリューチェーン分析
    11.1 主要ステークホルダー
    11.2 バリューチェーンの各段階

12. 日本の貿易動向（HSコード：1902）
    12.1 国別・日本の輸出入量
    12.2 国別・日本の輸出入額

13. 調達インサイト

13.1 契約条件

13.2 コスト構造
　13.2.1 原材料
　13.2.2 ユーティリティ費用
　13.2.3 人件費
　13.2.4 固定費
　13.2.5 価格設定モデル

13.3 ベンダー選定基準

13.4 地域レベルにおけるサプライヤーおよび買い手の交渉力
　13.4.1 需要
　13.4.2 供給
　13.4.3 原材料／原料の供給可能性
　13.4.4 サプライヤーの交渉力
　13.4.5 買い手の交渉力

13.5 調達戦略：ベストプラクティス

14. 競争環境
    14.1 サプライヤー選定
    14.2 主要グローバル企業
    14.3 主要国内企業
    14.4 主要企業の戦略
    14.5 企業プロファイル

14.5.1 Corno Macaroni Co., Ltd.
　14.5.1.1 企業概要
　14.5.1.2 製品ポートフォリオ
　14.5.1.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.1.4 認証

14.5.2 Nisshin Seifun Group Inc.（株式会社日清製粉グループ本社）
　14.5.2.1 企業概要
　14.5.2.2 製品ポートフォリオ
　14.5.2.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.2.4 認証

14.5.3 Japan Foods Holding Ltd
　14.5.3.1 企業概要
　14.5.3.2 製品ポートフォリオ
　14.5.3.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.3.4 認証

14.5.4 Akagi Foods Co., Ltd.（赤城食品株式会社）
　14.5.4.1 企業概要
　14.5.4.2 製品ポートフォリオ
　14.5.4.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.4.4 認証

14.5.5 Kraft Heinz
　14.5.5.1 企業概要
　14.5.5.2 製品ポートフォリオ
　14.5.5.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.5.4 認証

14.5.6 Barilla G. e R. F.lli S.p.A
　14.5.6.1 企業概要
　14.5.6.2 製品ポートフォリオ
　14.5.6.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.6.4 認証

14.5.7 F.lli De Cecco di Filippo S.p.A
　14.5.7.1 企業概要
　14.5.7.2 製品ポートフォリオ
　14.5.7.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　14.5.7.4 認証

14.5.8 その他

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