株式会社クレバリーホーム

    Z世代の提案をきっかけに、クレバリーホームが公式TikTokを開始 若者への認知拡大へ、これまでのSNS戦略を見直し“最初の接点”を強化

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    2026年8月21日 13:00

     株式会社クレバリーホーム(本社:千葉県君津市、代表取締役:松田 芳輝)は、若い世代への認知拡大を目的に、公式TikTokアカウントを開設し、情報発信を開始しました。

    クレバリーホームではこれまで、Web、LINE、YouTube、Instagram、Facebookなど、さまざまなデジタルチャネルを活用して情報発信を行ってきました。
    一方で、今回新たにTikTokを加えた背景には、2025年に実施したZ世代の大学生との共創プロジェクトがあります。
    学生からの提案をきっかけに、若い世代の情報収集や購買行動を改めて見直した結果、既存のデジタルチャネルだけでは十分に捉えきれていなかった、住宅検討前の“認知の入口”にTikTokが重要な役割を持つと判断しました。

    今回のTikTok開始は、単に新たなSNSを一つ増やすものではなく、Z世代の声をきっかけに、クレバリーホーム自身がこれまでの情報発信のあり方を見直した取り組みです。

    ■ これまでのSNSで「十分カバーできている」と考えていた

     クレバリーホームではこれまで、Web、LINE、YouTube、Instagram、Facebookなど、それぞれの特徴を生かしたデジタルコミュニケーションを展開してきました。
    YouTubeでは住宅性能や商品について詳しく紹介し、Instagramでは施工事例や暮らしのイメージを発信。WebやLINEでは、商品情報の確認や資料請求、来場予約など、具体的な住宅検討へつながる情報を提供しています。
    こうした複数のチャネルを通じて、お客様とのデジタル上の接点は一定程度カバーできていると考えていたことから、クレバリーホーム本部としては、これまで公式TikTokの運用を行ってきませんでした。
    全国の加盟店の中には独自にTikTokを活用している店舗もありましたが、本部として新たに公式アカウントを開設する必要性については慎重に検討してきました。

    ■ 転機となった、Z世代の大学生との共創プロジェクト

     その考えが変わるきっかけとなったのが、2025年に実施したZ世代の大学生との共創プロジェクトです。
    クレバリーホームは、株式会社LeaP UP!(代表取締役 関根 侑希、本社:東京都世田谷区)が展開する企業の経営課題に挑む学生ビジネスコンペティション「B-Lab」と連携し、大学生2チームとともに、これからの住まいとPRのあり方について検討しました。

    学生たちは約3週間にわたり調査・分析・企画立案を行い、「新しい住まい」と「Z世代に届くPR」について提案しました。そこでは、デジタルコミュニケーションを前提として情報に接するZ世代ならではの視点も示されました。

    クレバリーホームが注目したのは、単に「TikTokをやった方がいい」という提案そのものではありません。
    学生たちの視点を通して、若い世代がどこで企業を知り、何に興味を持ち、どのように理解を深め、購買や検討へ進んでいくのかを改めて考えるきっかけを得たことでした。

    ■ Z世代の購買行動から見えてきた「認知の空白」

     学生からの提案を受け、クレバリーホームでは若い世代との情報接点を「認知」「興味」「理解」「検討」という流れで改めて整理しました。
    Instagramでは施工事例や暮らしのイメージから「こんな家に住んでみたい」という興味につなげ、YouTubeでは住宅性能や仕組みについて詳しく伝えることで理解を深める。そしてWebやLINEでは、商品情報の確認や資料請求、来場予約など、より具体的な検討へつなげていく。
    これまでクレバリーホームが展開してきたデジタルチャネルは、「興味」から「理解」「検討」に至るまで、さまざまな役割を担ってきました。

    しかし改めてZ世代の購買行動という視点で見ると、そのさらに前段階にある、まだ住宅会社を探していない若者との“最初の出会い”には、さらなる強化の余地があることが見えてきました。

    ■ 「若者に人気だから」ではない。購買行動から逆算したTikTok

     そこで、新たな「認知」の入口として着目したのがTikTokでした。
    TikTokでは、利用者が検索して情報を取りに行くだけではなく、レコメンドによって、それまで知らなかった企業や商品、暮らし方に偶発的に出会う機会があります。
    まだ住宅購入を具体的に検討していない若い世代に、「なんか面白そう」「こんな暮らしもあるんだ」と思ってもらう。
    そこからInstagramで暮らしへの興味を深め、YouTubeで住宅について理解し、WebやLINEで具体的な検討へ進んでもらう。

    こうしてZ世代の購買行動から情報接点を捉え直した結果、クレバリーホームは、これまでのデジタル戦略を補完する“最初の入口”としてTikTokが必要であると判断しました。
    クレバリーホームが今回TikTokを始めた理由は、単に「若者に人気のSNSだから」ではありません。
    これまで「既存のチャネルでカバーできている」と考えていた情報発信を、Z世代の視点からもう一度見つめ直したことで、その必要性に気づいたことが今回の決断につながっています。

    ■ 住宅検討が始まる前から、クレバリーホームを知ってもらう

     クレバリーホームがTikTokで目指しているのは、住宅の商品説明や性能訴求を、そのまま短い動画に置き換えることではありません。
    若い世代が思わず見たくなる住まいや暮らし、家づくりにまつわる意外な情報、住宅会社で働く人や仕事などを通じて、これまで住宅会社との接点が少なかった世代にも、クレバリーホームというブランドを身近に感じてもらうことを目指します。

    住宅会社と生活者との接点は、どうしても「家を建てよう」と考え始めた後になりがちです。

    しかし、これから住宅取得世代となる若者との関係を考えれば、そのもっと前から企業やブランドを知ってもらうことも重要です。
    「家を建てたいと思ったから、クレバリーホームを知る」のではなく、
    「以前からクレバリーホームを知っていて、家を考えたときに思い出してもらう」。

    今回のTikTok開始は、そんな関係を若い世代とつくるための取り組みでもあります。

    ■ 学生の提案を「聞いて終わり」にしない

     今回のTikTok開始には、もう一つ大切な意味があります。
    それは、学生との共創プロジェクトを「若者から意見を聞く機会」だけで終わらせなかったことです。
    前回のプロジェクトでは、学生から寄せられた提案について、ブランド戦略や情報発信など幅広い領域への応用を検討していく方針を示していました。
    その提案を受けて社内で検討を行い、これまでの考え方を見直し、実際の企業活動へと移した一つの形が、今回の公式TikTokです。

    若者の意見を「参考になった」で終わらせるのではなく、企業側も変化し、実際に行動する。
    クレバリーホームでは、今回のTikTok開始を、次世代との共創を実践へ移す一歩と位置付けています。

    ■若者に「伝える」だけでなく、若者から「知る」

     TikTokを開始する第一の目的は、若い世代への認知拡大です。
    一方で、TikTokという接点には、情報を発信するだけでなく、若い世代の価値観を知ることができるという可能性もあります。
    動画の再生状況やコメント、視聴者の反応などを通じて、若い世代が住まいや暮らしの何に興味を持ち、何を面白いと感じ、どのような疑問を持っているのかを知る。
    そこで得られた声や反応を、今後の情報発信やマーケティングへフィードバックしていくことも検討しています。

    学生の意見から始まったTikTokだからこそ、企業が若者へ一方的に情報を届けるだけの場所ではなく、企業自身が若者から学ぶ場所としても育てていきます。

    ■「TikTokからWeb・LINEまで」すべての接点をつなげる

     今回のTikTok開始によって、クレバリーホームはWeb、LINE、YouTube、Instagram、Facebookを含め、それぞれの特性を生かした情報発信をさらに強化していきます。
    TikTokで知り、Instagramで興味を持ち、YouTubeで理解を深め、WebやLINEで詳しく調べる。
    それぞれのチャネルを単独で運用するのではなく、お客様の行動に沿った一連のコミュニケーションとしてつなげていく考えです。
    今回新たに加わったTikTokは、SNS戦略の「最後のピース」ではありません。

    むしろ、これまでの情報発信のさらに手前に加わった“最初のピース”です。

    ■これからの日本を支える世代と、これからの住まいを考える

     クレバリーホームがTikTokを通じて接点を持ちたいのは、単なる「将来の住宅購入者」ではありません。
    これから社会の中心となり、日本の暮らしをつくっていく世代です。

    家族のあり方、働き方、住む場所、住宅に求める価値も変化しています。

    だからこそ住宅会社も、これまでの経験や常識だけで未来の住まいを考えるのではなく、これからの暮らしを担う若い世代が何を考え、何を求めているのかを知る必要があります。

    若者に住宅を知ってもらう。
    そして、住宅会社も若者を知る。

    クレバリーホームはTikTokという新しい接点を通じて、これからの日本を支える若い世代とともに、未来の住まいと暮らしについて考えてまいります。

    クレバリーホームの公式TikTokアカウントはこちら▼
    https://www.tiktok.com/@cleverlyhome_

    『B-Lab』学生提案が事業化、クレバリーホームがTikTok運用を開始はこちら▼
    https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000189147.html

    ■「B-Lab」について

    「B-Lab」とは、株式会社LeaP UP!が運営する、学生が実社会の企業課題に向き合い、調査・分析・企画立案・検証までを行う実践型のビジネス共創プロジェクトです。
    企業は、経験やバイアスにとらわれないZ世代ならではの価値観・発想・生活者視点に触れることで、新たな気づきや戦略のヒントを得ることができます。
    また、学生にとっては、社会の一員として責任あるテーマに挑戦し、提案が実現すれば「学生でありながらキャリアの実績を獲得できる」場となります。
    さらに、最終プレゼンテーションでは、企業が提案内容の価値に応じて判定を行い、その評価に応じた報奨金が学生に授与される仕組みとなっており、学生が情熱をもって事業創造に向き合う動機づけとなっています。
    全国から集まった意欲ある大学生が、企業の未来を見据えた経営戦略や新規事業、ブランド戦略などのテーマに主体的に取り組み、企業と若者が学び合いながら、新たな価値の共創を目指しています。

    『B-Lab』は、企業の経営課題に挑む学生ビジネスコンペティションです。選抜された学生チームが約2〜3週間で提案を磨き上げ、事業案を社長に直接届けます。
    あえて「ビジネスコンテスト」ではなく「ビジネスコンペティション」と称する理由は、アイデアを評価する際の“軸”にあります。一般的なビジネスコンテストでは「個人の着想を起点とした“自分軸”のプラン」を評価するのに対し、『B-Lab』は「実際の企業の経営課題をテーマに、“企業・経営視点”で市場調査や事業設計をどこまで突き詰められたか」が評価されます。そのため、参加学生にはプロフェッショナルとしての価値提供が求められ、発表の枠を超え、実装・事業化を見据えて取り組みます。

    これまでに株式会社 船井総研ホールディングス、株式会社 クレバリーホーム、株式会社顧問名鑑をはじめとする企業が経営課題を持ち込み、学生チームの提案全件が事業化へとつながっています。
    『B-Lab』の詳細:https://b-lab.bloomup.jp/

    ■クレバリーホームについて

    『クレバリーホーム』は、「メンテナンス性」「耐震性」「健康性能」を基本性能とし、高品質・高性能な住まいを、コストパフォーマンスよく全国のお客様に提供することを使命としています。この想いから生まれたフランチャイズシステムにより、現在では北海道から沖縄まで全国150店舗以上を展開しています。
    外装には、汚れにくく、雨で自らきれいになるセルフクリーニング機能を備えた「外壁タイル」を採用し、美しさとメンテナンス性を両立。また、阪神・淡路大震災の2倍の揺れにも耐えた実証実験でその強さが証明された「プレミアム・ハイブリッド構法」により、大切なご家族を守る高い耐震性能を実現しています。
    さらに、すべての住まいに空気と水の両面から健康を支える機能を標準搭載。「シアスミン・エア」は、炭とイオンの力で空気を浄化し、マイナスイオンに満たされた心地よい空間をつくります。また、住まい全体の水にウルトラファインバブルを付加する「シアスミン・ウォーター」も標準仕様として、毎日の暮らしにより豊かな清潔さと快適さをもたらします。
    『クレバリーホーム』はこれからも、「自分らしい暮らし」は確かな基本性能があってこそ実現すると考え、メンテナンス性・耐震性・健康性能にこだわった住まいづくりで、ご家族の“しあわせ”と“いのち”を守る家を提供し続けてまいります。

    【会社概要】
    企業名 :株式会社クレバリーホーム
    代表者 :代表取締役 松田 芳輝
    本社所在地 :千葉県君津市東坂田4丁目3番3号 4階
    代表TEL :0120-667-087
    資本金 :101,000,000円
    事業内容 :全国注文住宅フランチャイズ事業
    ホームページ :https://www.cleverlyhome.com/

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