スピーカーの日本市場（2026年-2035年）、市場規模・分析レポートを発表

株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「スピーカーの日本市場（2026年-2035年）、英文タイトル：Japan Speaker Market 2026-2035」調査資料を発表しました。本資料には、スピーカーの日本市場規模、動向、セグメント別予測、関連企業の情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

日本のスピーカー市場は、2025年時点で約17.1億米ドル規模に達しており、2026年から2035年にかけて年平均成長率（CAGR）3.6%で拡大し、2035年には約24.4億米ドルに達すると予測されている。市場成長を支える主な要因は、オンライン動画・音楽ストリーミングサービスの普及、ワイヤレススピーカーへの移行、可処分所得の増加、スマートホーム機器の普及、BluetoothやWi-Fiなど無線通信技術の高度化である。

日本では、従来の有線スピーカーからワイヤレス・ポータブル型へ需要が移行している。消費者が設置の容易さや持ち運びやすさを重視するようになり、BluetoothやWi-Fiを利用してスマートフォン、テレビ、PC、各種ストリーミングサービスと簡単に接続できる製品への支持が高まっている。特に、複雑な配線を必要とせず複数のデジタル機器と連携できることが、ワイヤレス製品の大きな強みとなっている。

市場ではIoTやAIの導入も進んでおり、スピーカーが単独の音響機器ではなく、家庭内のスマートデバイスを操作するインターフェースとして使われるケースが増えている。音楽再生に加え、音声コマンドを通じて家電を操作したり、情報検索を行ったりできることが、テクノロジーに親和性の高い日本の消費者にとって付加価値となっている。

スマートスピーカー需要の拡大も重要な市場トレンドである。AlexaやGoogle Assistantのような音声AIサービスが日本でも普及し、音声によって家電、照明、音楽、検索機能などを操作する利用方法が広がっている。こうした機能を利用するための音声アシスタント対応スピーカーが、一般的なオーディオ機器とは異なる需要を形成している。

一方、エンターテインメント用途ではホームシアターシステムの需要が市場を押し上げている。日本国内でもグローバル・国内のOTTプラットフォーム利用が拡大し、自宅で映画やドラマを高品質な音響とともに楽しみたいという需要が増えている。可処分所得の増加も、高価格帯のホームシアター設備への支出を支える要因とされている。

2021年5月には、Wireless Speaker and Audio Association（WiSA）のメンバーであるOnkyo Home Entertainmentが、WiSA認証のSound Sphereオーディオシステムを投入した。このシステムはWiSA SoundSendワイヤレスオーディオトランスミッターを利用し、配線を簡素化しながら映画館に近い音響体験を家庭内で提供することを狙ったものである。

このような製品は、ホームシアター市場でもワイヤレス化が進んでいることを示している。従来は複数スピーカーを配置する際に配線が複雑になりやすかったが、無線伝送技術の進歩により、設置の自由度を高めながら複数チャンネル音響を実現しやすくなっている。

2024年4月にはSony Electronicsが「ULT POWER SOUND」シリーズを発表し、ULT TOWER 10、ULT FIELD 7、ULT FIELD 1などのBluetoothスピーカーとULT WEARワイヤレスヘッドホンを投入した。発売に合わせて音楽アーティストPeso Plumaと提携しており、製品機能だけでなく音楽カルチャーやアーティストとの連携によってブランド訴求を強める戦略がみられる。

ポータブルスピーカーも成長分野として挙げられている。小型、軽量、持ち運びやすいという特徴から、旅行や屋外活動などで音楽を楽しみたい消費者に支持されている。レポートでは、日本の観光産業の回復・拡大もポータブルスピーカー需要を後押しするとしている。

レポートによれば、2024年の観光産業は日本のGDPの約7.5%を占め、44.6兆円規模に達すると見込まれていた。こうした旅行・観光活動の活発化が続けば、外出先で使用しやすいコンパクトなBluetoothスピーカーの需要にもプラスに働くとされる。

ただし、観光産業の拡大がそのままスピーカー販売へ直接結び付くとは限らないため、この関係は市場を補完する要因として捉えるのが適切である。ポータブルスピーカー自体の成長を直接支える中心要因は、やはり軽量化、バッテリー駆動、Bluetooth接続、屋外利用のしやすさなど製品面の利便性である。

販売チャネルではECの重要性が高まっている。AmazonやRakutenなど主要オンラインプラットフォームには、多くの国内外ブランドのスピーカーが掲載されており、消費者は価格、レビュー、サイズ、接続方式などを簡単に比較できる。

経済産業省のデータとして、電気・電子・AV関連製品におけるEC販売比率は2021年の38%から2022年には42%へ上昇したとされている。インターネットやスマートフォン利用の広がりを考えると、スピーカーでもオンライン購入の比重がさらに高まるとレポートでは見込んでいる。

スピーカーはECと比較的相性の良い製品である。店頭で実際に音を確認できないという弱点はあるものの、Bluetoothスピーカーやスマートスピーカーでは仕様が比較しやすく、ユーザーレビューの影響も大きい。そのため、ブランド認知度の高い製品や価格競争力のある製品ほどオンライン販売を伸ばしやすいと考えられる。

タイプ別では、有線スピーカーとワイヤレススピーカーに分類される。このうちワイヤレススピーカーが大きなシェアを占めている。配線の少なさ、携帯性、Bluetooth・Wi-Fi対応、各種デジタルプラットフォームとの連携性が、日本の消費者の生活スタイルと合致しているためである。

特にスマートホームとの連携がワイヤレススピーカーの価値を高めている。家庭内の複数の部屋で音楽を再生したり、スマートフォンから操作したり、音声アシスタントを使ったりする場合、有線接続より無線接続の方が柔軟性が高い。

一方、有線スピーカーにも一定の需要が残ると考えられる。今回のレポートでは具体的なシェアや成長率は示されていないが、プロフェッショナルオーディオや据え置き型の高音質システムなどでは、接続安定性や音質を重視して有線方式が選ばれる余地がある。

用途別では、コンシューマーエレクトロニクス、プロフェッショナルオーディオ、自動車、その他に分類される。一般家庭向けではBluetoothスピーカー、スマートスピーカー、ホームシアター機器などが中心となる。

プロフェッショナルオーディオでは、イベント会場、店舗、ライブ、業務施設などで使用される音響機器が含まれる。家庭用製品とは異なり、出力、耐久性、安定性、複数機器との連携などが重要になる。

自動車用途では、車内エンターテインメントやオーディオ品質向上が需要を支える。自動車のデジタルコックピット化が進む中で、スピーカーは車載インフォテインメントの重要な構成要素となっている。ただし、今回のレポートでは自動車向けの具体的な市場シェアや成長率までは示されていない。

日本市場の競争では、Sony、Samsung Electronics、Bose、Sonos、LG、Panasonic、Apple、Amazon、Alphabet、Marshallなどが主要企業として挙げられている。この構成から、日本市場では従来型のオーディオメーカーだけでなく、スマートフォン、クラウド、AI、スマートホームを持つテクノロジー企業も競争していることが分かる。

Sonyは日本企業として、家庭用オーディオ、ポータブルBluetoothスピーカー、ホームエンターテインメントなど幅広い分野をカバーしている。2024年のULT POWER SOUNDシリーズのように、音質・出力だけでなく、若年層や音楽ファンへのブランド訴求も重視している。

BoseやSonosは高付加価値オーディオやホームサウンド領域で競争しやすい企業である。一方、Apple、Amazon、Alphabetは、スピーカー単体というより、自社の音声アシスタント、スマートフォン、ストリーミング、スマートホームのエコシステムとの統合を通じて競争できる点が特徴となる。

AmazonとAlphabetの存在は、スピーカー市場の競争軸が音質だけではなくなっていることを示している。音声AI、検索、スマートホーム操作、ストリーミングサービスとの連携が進むほど、「どれだけ良い音を出せるか」だけでなく、「どれだけ多くのデジタルサービスと自然に接続できるか」が重要になる。

PanasonicやLG、Samsungなども、テレビや家電を含む幅広い製品群を持つため、スピーカーを家庭内エンターテインメントやスマートホームの一部として販売しやすい。テレビ、スマートフォン、家電との連携を一体的に提供できることが競争力になり得る。

今後の日本市場では、ホームシアターとポータブルスピーカーという一見異なる二つの方向が同時に成長すると考えられる。家庭では高音質・多チャンネル化を求める一方、外出時には小型・軽量・ワイヤレス性が重視されるためである。

また、スマートスピーカーでは音声アシスタントの使いやすさや、IoT機器との互換性が重要になる。スピーカーが家庭内機器を操作するハブとして使われるほど、単独製品ではなくエコシステム全体での競争が強まる。

音楽・動画ストリーミングサービスの普及も市場の長期的な需要基盤になる。コンテンツへのアクセスが容易になるほど、スマートフォン内蔵スピーカーより高音質で聴きたいという需要が生まれ、Bluetoothスピーカー、ホームオーディオ、サウンドシステムへの購入動機につながる。

一方、市場全体のCAGRは3.6%であり、急激な数量拡大が見込まれているわけではない。したがって、成長の中心は新規普及よりも、既存スピーカーからワイヤレス、高音質、スマート機能付き製品への買い替えになる可能性が高い。

特に低価格のBluetoothスピーカー市場では多数ブランドが競合しやすいため、大手メーカーには音質、デザイン、バッテリー、接続安定性、ブランド、スマート機能などで差別化することが求められる。

高価格帯では、ホームシアター、マルチルームオーディオ、高品質ワイヤレス再生などによって付加価値を高めることが重要になる。可処分所得の増加やOTT視聴の定着が、このプレミアム分野を支えると考えられる。

総合すると、日本のスピーカー市場は2025年の約17.1億米ドルから2035年には約24.4億米ドルへ拡大し、CAGR3.6%の緩やかな成長が見込まれる。市場の中心的な構造変化は、有線からワイヤレスへの移行と、単純な音響機器からスマート・コネクテッド機器への進化である。

特にBluetooth・Wi-Fi対応ワイヤレススピーカーは、携帯性、設置の容易さ、スマートフォンやストリーミングサービスとの連携を背景に重要性を高めている。一方、家庭内ではOTTの普及によってホームシアター需要が拡大し、より高品質な音響体験への支出が市場を支えている。

流通面ではEC比率の上昇も重要で、オンラインで仕様や価格を比較しやすいスピーカーはAmazonやRakutenとの相性が良い。今後はオンライン限定商品やデジタルマーケティングも販売戦略上の比重を高める可能性がある。

2035年に向けた主要テーマは、「ワイヤレス化」「Bluetooth・Wi-Fi」「スマートスピーカー」「AI音声アシスタント」「ホームシアター」「OTT連携」「ポータブル化」「EC販売」に集約できる。日本のスピーカー市場は、単に音を再生する機器市場から、ストリーミング、スマートホーム、AI、モバイル利用を結ぶコネクテッドオーディオ市場へ徐々に移行していくと考えられる。

※目次構成

1. エグゼクティブサマリー
   1.1 市場規模（2025～2026年）
   1.2 市場成長予測（2026年予測～2035年予測）
   1.3 主な需要促進要因
   1.4 主要企業と競争構造
   1.5 業界のベストプラクティス
   1.6 最新動向と最近の展開
   1.7 業界見通し

2. 市場概要およびステークホルダー分析
   2.1 市場動向
   2.2 主要産業分野
   2.3 主要地域
   2.4 サプライヤーの交渉力
   2.5 買い手の交渉力
   2.6 主な市場機会とリスク
   2.7 ステークホルダーによる主要施策

3. 経済概要
   3.1 GDP見通し
   3.2 一人当たりGDPの成長
   3.3 インフレ動向
   3.4 民主主義指数
   3.5 政府総債務比率
   3.6 国際収支（BoP）の状況
   3.7 人口見通し
   3.8 都市化動向

4. カントリーリスク分析
   4.1 カントリーリスク
   4.2 ビジネス環境

5. アジア太平洋地域のスピーカー市場概要
   5.1 主要業界ハイライト
   5.2 アジア太平洋地域のスピーカー市場の過去実績（2019～2025年）
   5.3 アジア太平洋地域のスピーカー市場予測（2026～2035年）

6. 日本のスピーカー市場概要
   6.1 主要業界ハイライト
   6.2 日本のスピーカー市場の過去実績（2019～2025年）
   6.3 日本のスピーカー市場予測（2026～2035年）

7. タイプ別・日本のスピーカー市場

7.1 有線スピーカー
　7.1.1 過去の推移（2019～2025年）
　7.1.2 予測推移（2026～2035年）

7.2 ワイヤレススピーカー
　7.2.1 過去の推移（2019～2025年）
　7.2.2 予測推移（2026～2035年）

8. 用途別・日本のスピーカー市場

8.1 コンシューマーエレクトロニクス
　8.1.1 過去の推移（2019～2025年）
　8.1.2 予測推移（2026～2035年）

8.2 プロフェッショナルオーディオ
　8.2.1 過去の推移（2019～2025年）
　8.2.2 予測推移（2026～2035年）

8.3 自動車
　8.3.1 過去の推移（2019～2025年）
　8.3.2 予測推移（2026～2035年）

8.4 その他

9. 市場ダイナミクス
   9.1 SWOT分析
   9.1.1 強み
   9.1.2 弱み
   9.1.3 機会
   9.1.4 脅威

9.2 ポーターの5フォース分析
9.2.1 サプライヤーの交渉力
9.2.2 買い手の交渉力
9.2.3 新規参入の脅威
9.2.4 競争の激しさ
9.2.5 代替品の脅威

9.3 主要需要指標
9.4 主要価格指標

10. 競争環境
    10.1 サプライヤー選定
    10.2 主要グローバル企業
    10.3 主要地域企業
    10.4 主要企業の戦略
    10.5 企業プロファイル

10.5.1 Sony Corporation（ソニー株式会社）
　10.5.1.1 企業概要
　10.5.1.2 製品ポートフォリオ
　10.5.1.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.1.4 認証

10.5.2 Samsung Electronics Co. Ltd.
　10.5.2.1 企業概要
　10.5.2.2 製品ポートフォリオ
　10.5.2.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.2.4 認証

10.5.3 Bose Corporation
　10.5.3.1 企業概要
　10.5.3.2 製品ポートフォリオ
　10.5.3.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.3.4 認証

10.5.4 Sonos, Inc.
　10.5.4.1 企業概要
　10.5.4.2 製品ポートフォリオ
　10.5.4.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.4.4 認証

10.5.5 LG Corporation
　10.5.5.1 企業概要
　10.5.5.2 製品ポートフォリオ
　10.5.5.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.5.4 認証

10.5.6 Panasonic Holdings Corporation（パナソニック ホールディングス株式会社）
　10.5.6.1 企業概要
　10.5.6.2 製品ポートフォリオ
　10.5.6.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.6.4 認証

10.5.7 Apple, Inc.
　10.5.7.1 企業概要
　10.5.7.2 製品ポートフォリオ
　10.5.7.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.7.4 認証

10.5.8 Amazon.com Inc.
　10.5.8.1 企業概要
　10.5.8.2 製品ポートフォリオ
　10.5.8.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.8.4 認証

10.5.9 Alphabet Inc.
　10.5.9.1 企業概要
　10.5.9.2 製品ポートフォリオ
　10.5.9.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.9.4 認証

10.5.10 Marshall Group AB
　10.5.10.1 企業概要
　10.5.10.2 製品ポートフォリオ
　10.5.10.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
　10.5.10.4 認証

10.5.11 その他

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