株式会社property technologies

    KAITRY(カイトリー)がテレビ東京 WBSの特集 【活況続く中古マンション市場】で紹介されました

    サービス
    2023年5月31日 11:00

    テクノロジーで気軽な住み替えをサポートする株式会社property technologies(以下「当社」)が提供している日本最大級のiBuyerプラットフォーム『KAITRY(カイトリー)』(https://kaitry.com/)は、2023年5月30日(火曜日)にテレビ東京WBS(ワールドビジネスサテライト)の特集「『ケーザイのナゼ』【活況続く中古マンション市場】」で紹介されました。

     放送では、実際に『KAITRY』をご利用いただいたお客様のサービス利用したきっかけや評価ポイントなどのインタビュー、当社代表・濱中のコメントやオフィスの様子が放映されました。
     現在、新築マンション価格が高騰しており、新築価格差が開くことにより中古マンションの取引が活況となっています。しかしながら、日本の不動産取引は複雑・煩雑・非効率・オフラインな部分が多く、不動産売却を考えている方が気軽に住み替えができないという課題があります。
     『KAITRY』は「住み替えを、もっと気軽に。もっと楽しく。」をコンセプトに、そのような課題を解決するべく当社グループの不動産取引データとAI査定などのテクノロジーを組み合わせて自社開発した弊社で買取るiBuyerプラットフォームです。当社グループのミッションである、住み替えを気軽にできる未来に向けて、これからも邁進してまいります。

    ■放映内容の概要

    ・TV東京 WBS「ケーザイのナゼ」【活況続く中古マンション市場】
     https://www.tv-tokyo.co.jp/mv/wbs/feature/post_275004/
    ・6/7までは以下の見逃し配信からご覧いただけます(23分頃から3分放送、無料)
     https://tver.jp/episodes/epc79vfltt
    ・6/7以降はテレ東BIZ(有料)でご覧いただけます。
     https://txbiz.tv-tokyo.co.jp/lp/?utm_source=txweb&utm_medium=footer_bn&utm_campaign=wbs

    ■WBS(ワールドビジネスサテライト)について

     WBS(ワールドビジネスサテライト)は1988年4月にスタートした、日本で最も長く続く経済ニュース番組。バブル崩壊やその後の金融危機、リーマンショック、東日本大震災、新型コロナウィルスの感染拡大、そしてロシアのウクライナ侵攻と、激動の時代を「経済」という独自の切り口で報じ続けています。豊富なデータとわかりやすい解説で、ビジネスや生活のヒントとなる「一歩先を照らす経済ニュース」をお伝えしています。

    放送時間:月曜日から木曜日 夜10時から
         金曜日 夜11時から

    ■『KAITRY(カイトリー)』について

    『KAITRY(カイトリー)』は、「住み替えを、もっと気軽に。もっと楽しく。」をコンセプトとした日本最大級のiBuyer(アイバイヤー)プラットフォームです。AI査定と当社グループでの直接購入により、お客様のご都合に合わせたスケジュールや売却方法で気軽な住み替えをサポートします。

    ■株式会社property technologies(プロパティ・テクノロジーズ)について

     「UNLOCK YOUR POSSIBILITIES. ~テクノロジーで人生の可能性を解き放つ~」というミッションを掲げています。年間20,000件を超える不動産価格査定実績やグループ累計10,000戸超の不動産販売で培ったリアルな取引データ・ノウハウを背景に、「リアル(住まい)×テクノロジー」で実現する「誰もが」「いつでも」「何度でも」「気軽に」住み替えることができる未来に向け、手軽でユーザーにとって利便性の高い不動産取引を提供しています。

    <会社概要>
    会社名:株式会社property technologies
    代表者:代表取締役社長 濱中 雄大
    URL:https://pptc.co.jp
    本社:東京都渋谷区本町3-12-1 住友不動産西新宿ビル6号館12階
    設立:2020年11月16日
    上場:東京証券取引所グロース市場(5527)

    すべての画像

    シェア
    FacebookTwitterLine

    配信企業へのお問い合わせ

    取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては、プレスリリース内に記載されている企業・団体に直接ご連絡ください。

    株式会社property technologies

    株式会社property technologies