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    一般社団法人日本健康機構、鹿児島大学大学院医歯学総合研究科

    世界1億人超が苦しむ「コロナ後遺症」と 「慢性疲労症候群」の全症状が消失

    日本発の低負荷筋弛緩手技「緩消法(Kanshoho)」の 臨床効果を国際学術誌に発表

    一般社団法人日本健康機構(所在地:東京都中央区、代表理事:坂戸 孝志)は、鹿児島大学大学院医歯学総合研究科(心療内科学分野)とともに、「コロナ後遺症」と「慢性疲労症候群」の全症状が消失した、低圧刺激による筋弛緩手技「緩消法(Kanshoho)」についての論文をExplore:The Journal of Science and Healing, Vol. 22 (2026) 103374にてオンラインで2026年3月2日に公開いたしました。


    VAS_PS変化

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    ■背景:世界的な医療課題としてのLong COVIDとME/CFS

    Long COVID(コロナ後遺症)は、SARS-CoV-2感染後に数ヶ月から数年にわたって持続する多彩な症状を特徴とし、感染者の約36%が罹患するとされています(世界で1億人超と推計)。その経済的損失は年間約1兆ドルに達するとも報告されており、現代医学における最重要課題の一つです。

    なかでも「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群(ME/CFS)」の診断基準を満たす患者がLong COVID全体の約45%に達するとされ、倦怠感・認知機能障害(ブレインフォグ)・労作後増悪(PEM)などが日常生活を著しく損ないます。PEMは微細な身体・精神負荷でも症状が悪化するため、一般的な運動療法によるリハビリが適用困難なケースが多く、有効な治療選択肢は依然として限られています。



    ■研究概要:低負荷介入「緩消法」で全症状が消失

    鹿児島大学大学院医歯学総合研究科(心療内科学分野)と一般社団法人日本健康機構の研究グループは、Long COVID及びME/CFSの診断基準を満たした41歳女性患者(医療専門職)に対し、低圧刺激による筋弛緩手技「緩消法(Kanshoho)」を主たる介入として実施しました。

    緩消法は、約5N(指1本程度)の極めて低い荷重を単一指で局所に加える、日本発の非侵襲的筋弛緩手技(2007年開発)です。後頸部を中心に15分/セッション、計10回(約2.5ヶ月間)を実施しました。


    治療前後の変化

    治療前後の変化


    ■注目ポイント:なぜこの研究が重要なのか

    ●治療選択肢が乏しいPEM合併患者に対し、身体負荷をかけず介入できる低荷重(約5N)手技の臨床的意義を初めてLong COVID/ME/CFSで示した

    ●局所(後頸部)への介入が、疲労・ブレインフォグ・しびれ・不眠といった全身症状を改善した知見は、自律神経系や頸部リンパ流出など神経機序の解明につながる可能性がある

    ●薬物療法(セルトラリン)の段階的減薬・中止後も症状増悪がなく、6ヶ月後の追跡でも寛解を維持-社会復帰(転職・転居)を達成した

    ●国際学術誌(Elsevier 刊)掲載・CC BY 4.0ライセンスにより全世界で自由に閲覧・引用可能



    ■研究の限界と今後の展望

    本報告は単一症例であり、治療効果の因果関係を確立するものではありません。自然寛解・プラセボ効果・治療関係性などの関与を排除することはできず、客観的生理学的評価(心肺運動負荷試験等)も実施されていません。研究グループは今後、対照群を設けた前向き臨床試験によるさらなる検証が必要と述べています。


    【論文情報】

    論文タイトル : Resolution of Long COVID and myalgic encephalomyelitis/chronic fatigue syndrome symptoms following kanshoho, a low-pressure muscle relaxation technique: A case report

    著者     : Haruka Amitani, Takashi Sakato, Akihiro Asakawa

    掲載誌    : Explore:The Journal of Science and Healing, Vol. 22 (2026) 103374

    オンライン公開: 2026年3月2日

    DOI      : https://doi.org/10.1016/j.explore.2026.103374

    論文URL    : https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1550830726000613



    ※本プレスリリースは報道・研究目的での引用・転載を歓迎します。論文はCC BY 4.0ライセンスで公開されており、出典を明記のうえ自由にご利用いただけます。

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