2030年代に実現へ。高市政権が強力に推進！『核融合発電で世界はこう変わる』3/17発売。

株式会社ＰHＰ研究所（京都市南区・代表取締役社長 瀬津要）は、2026年3月17日に『核融合発電で世界はこう変わる』（高嶋哲夫著／1,155円税込）を発売します。世界のエネルギー問題を根本から解決する可能性を秘めた「核融合発電」。長年にわたり“夢のエネルギー”と言われてきた技術ですが、ある米ベンチャー企業が2030年代に商業運転を開始する予定と発表、高市政権も成長戦略として推進するなど、いま大きな転換点を迎えています。本書は、日本原子力研究所やカリフォルニア大学で核融合の研究に従事した異色の経歴を持つ小説家が、核融合研究の最前線や世界の開発競争から、ビジネスや日常に与える影響までをわかりやすく解説するものです。

核融合発電の燃料は、海水から採れる重水素と三重水素で、高レベルの放射性廃棄物や二酸化炭素も出さない理想の技術です。これまでは夢の技術と言われてきましたが、現在、核融合研究は、国家プロジェクトと民間企業の双方で急速に進んでおり、EU・日本・米国などが参加する国際共同プロジェクト「ITER（国際熱核融合実験炉）」では、2030年代に本格的な核融合実験を行う計画が進行しています。一方で、米国のスタートアップ企業CFSが、2030年代初頭に商業運転を開始する予定と発表し、にわかに2030年代の核融合の社会実装が現実味を帯びてきました。高嶋氏は「こうした動きは、核融合がもはや遠い未来の技術ではなく、現実のエネルギー政策として検討される段階に入りつつあることを示している。日本企業も超電導磁石、加熱装置、遠隔保守装置など多くの分野で重要な役割を担っており、核融合開発において日本独自の戦略を描くことができる」と期待を寄せています。

核融合発電の最大の特徴は、「最初のハードルは高いが、いったん実用化されれば長期間にわたって安価に利用できるエネルギー」である点です。そして、核融合発電が実装されれば、化石燃料依存からの脱却やエネルギー安全保障の改善など、世界を大きく変えると高嶋氏は指摘しています。現在、ホルムズ海峡の封鎖で原油価格が高騰していますが、エネルギーを輸入に頼る日本にとって、核融合はエネルギー自立をもたらす可能性がある技術です。その一方で高嶋氏は、「核融合を実用化した国だけが圧倒的な優位を得る可能性もあり、国際的な枠組みをつくり、核融合エネルギーの利益が特定の国や企業だけに偏らないしくみを考えることが重要」と強調しています。

著者の高嶋哲夫氏は、日本原子力研究所研究員として、当時世界最高水準だった核融合実験装置ＪＴ–60の研究開発に携わり、1979年に日本原子力学会技術賞を受賞。その後、研究のためアメリカに留学し、そこで研究者としての限界を痛感したことが、小説家への転身の契機になりました。この経験は小説作品として昇華され、『メルトダウン』や『ミッドナイト・イーグル』などが高い評価を得ています。本書を執筆した理由について高嶋氏は、「元研究者であり作家という立場から、専門家でも素人でもない距離感で、核融合と社会の関係を描き続けることは今の自分にしか持てない立ち位置だ」と述べ、今後も核融合に関わっていく意欲を語っています。

●地上に太陽をつくる──核融合の原理
●核分裂発電と核融合発電の違い
●核融合の燃料──水素、重水素、三重水素
●核融合から熱エネルギーを取り出し、電気に変える
●中国の次世代核融合炉「ＢＥＳＴ」　
●アメリカ・ＣＦＳ（Commonwealth Fusion Systems）──核融合商用化に最も近い企業
●京都フュージョニアリング株式会社（Kyoto Fusioneering）──核融合発電に無くてはならない周辺技術ベンチャー企業
●高市政権と核融合政策──予算と制度から見える「本気度」
●日本が「エネルギー輸出国」になる
●なぜ「水素」が、電力格差を超えるキーなのか
●核融合は巨大な熱源、水素をつくれ
●核融合は静かに実現段階に入りつつある
●まず起こるのは「核融合発電社会」──置き換えの段階で何が起きるか

高嶋哲夫（たかしま・てつお）
1949年岡山県生まれ。慶應義塾大学工学部卒業、同大学院修士課程修了。日本原子力研究所研究員となり、当時世界最高水準だった核融合実験装置ＪＴ–60の研究開発に携わる。79年、日本原子力学会技術賞受賞。だがカリフォルニア大学に留学した際に研究者としての限界を痛感し、やがて小説家に転身する。94年、「メルトダウン」で第１回小説現代推理新人賞、99年、『イントゥルーダー』で第16回サントリーミステリー大賞・読者賞をダブル受賞。著書に『M8 エムエイト』（集英社文庫）、『首都感染』（講談社文庫）、『官邸襲撃』（PHP文芸文庫）など多数。