岡山・広島・兵庫・大阪で展開するスーパー山陽マルナカが全店で...

岡山・広島・兵庫・大阪で展開するスーパー 山陽マルナカが全店でカタリナの「レジ・クーポン(R)」を4月より発券開始

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:若林 学、以下「カタリナ」)が提供する「レジ・クーポン(R)」を活用したカタリナ・ターゲット・メディアが、2014年4月1日から株式会社山陽マルナカ(所在地:岡山県岡山市、代表取締役社長:栗本 建三、以下「山陽マルナカ」)が運営する74店舗全店で順次導入されることになりました。

山陽マルナカ店舗画像とサンプルクーポン
山陽マルナカ店舗画像とサンプルクーポン

山陽マルナカは、カタリナ・ターゲット・メディアを活用し、値引きクーポンやお得な情報をターゲットとしたお客様に的確に配信することで、再来店の促進、購買頻度や購買単価のアップという効果を期待しています。また山陽マルナカ独自の販促・マーケティング企画の実施に際しても、本サービスを導入することで今まで以上に効率的な運用ができる点も期待されています。

「カタリナ・ターゲット・メディア」詳細ページ
http://www.catmktg.co.jp/media-products/


【カタリナ・ターゲット・メディアとは】
スーパーやGMS(総合スーパー)、ドラッグストアの買い物客に対してPOSと連動して提供される「レジ・クーポン(R)」を活用した、効果測定可能な新しい店頭メディアです。

カタリナは、全体で世帯カバー率93%を超える小売チェーン各社を顧客とした日本最大規模のネットワークを有しています。同時に、大手消費財メーカーの参画により、当社が提供するレジ・クーポンは全国の主要小売38チェーンで利用可能です。
この日本最大規模のネットワークをシンジケーション化することで、カタリナ・ターゲット・メディアは、消費者の購買行動に直接アクセスし、嗜好性やニーズ、購買動向を把握できる強みを発揮しています。

導入企業にPOSデータに基づく詳細な分析情報を提供し、新商品のプロモーション、消費者の購買行動のリサーチ、クロスメディア・プロモーションにご利用いただいています。各企業は、約90%いう高い視認率を誇るカタリナ・ターゲット・メディアを活用することで、従来のマスメディアやプロモーションメディアでは訴求しにくかったターゲットに、より効果的なアプローチが可能になります。効果測定/分析情報は、次期メディアプランの最適化にも効果を発揮します。


【株式会社山陽マルナカについて】
山陽マルナカは、ベストローカル企業になることを目指し、「より楽しい買い物をお客様に提供する」をモットーに、中国・近畿エリアを中心に74店舗のスーパーマーケットを展開しています。また、近年は多様化するライフスタイルに合わせた「ハイブリット店舗」にも力を入れており、お客様のより豊かで快適な生活を支える魅力あるお店づくりを続けています。

商号  : 株式会社山陽マルナカ
所在地 : 岡山県岡山市南区平福1丁目305-2
代表者 : 代表取締役社長 栗本 建三
事業内容: スーパーマーケットチェーン


【カタリナ マーケティング ジャパン株式会社について】
カタリナは、消費財メーカーと小売チェーンのビジネスを向上させるグローバルなターゲット・マーケティング・サービス専門企業です。カタリナが提供するPOSと連動した店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア」を活用したマーケティングソリューションでは、国内の食料品売り上げ規模の約5割を網羅する38のチェーンを対象に、毎週7,400万人以上のレジ通過者にレジ・クーポンを直接配布できるネットワークを有しています。このネットワークを通じて膨大なデータを読み解き、的確な消費者へ、的確なタイミングで、適切なメッセージを直接お届けしながら、消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握できることがカタリナの強みです。

商号  : カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
      (Catalina Marketing Japan K.K.)
所在地 : 東京都港区虎ノ門二丁目2番1号 JTビル15階
代表者 : 代表取締役社長 若林 学(ワカバヤシ ガク)
創業  : 1999年7月13日
URL   : http://www.catmktg.co.jp/

事業内容:
日本全国のGMS/SM/ドラッグストアの店頭において、POS連動の店頭メディア「レジ・クーポン」を活用したターゲット・マーケティング戦略の企画立案・実施・効果検証。

※カタリナ・ターゲット・メディア、レジ・クーポンおよびクーポン ネットワークは、カタリナの登録商標です。

取材依頼・商品に対するお問い合わせに関しては
プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。

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