日本発の情報セキュリティ国際会議「CODE BLUE」全講演者決定 ～新たに7名の世界トップクラスの国内外の講演を追加～
本年2月17日(月)・18日(火)に開催される世界トップクラスの専門家による日本発の情報セキュリティ国際会議 CODE BLUE(主催：CODE BLUE実行委員会)は、新たに7名の講演者を追加し、すべての講演者が決定いたしました。
▼CODE BLUE 公式サイト http://www.codeblue.jp
▼CODE BLUE 公式サイト 講演者ページ http://codeblue.jp/speaker.html
【決定した国内外の14名の講演者】
初年度の開催にもかかわらず、募集開始初日から国内のみならず海外からも多くの質の高い研究発表の応募がありました。今回新たに発表する新規追加7名の講師を含む、世界トップクラスの日本発の情報セキュリティ国際会議「CODE BLUE」の全ての講演者は次のとおりです。
●基調講演：ジェフ・モス(Black Hat & DefCon創立者)
●基調講演：クリス・イーグル(米海軍大学校 上級講師)
- CTF：クールな奴らは皆やってるよ
●クリス・ヴァラセク(IOActive)
- 車載ネットワークと制御ユニットの冒険
●イゴール・スコチンスキー(Hex-Rays)
- インテルのマネジメントエンジンの秘密
●スクハー・リー(韓国Wiseguysのメンバー)
- リナックスに置ける様々なリモートエキスプロイト手法
●大坪 雄平(内閣官房情報セキュリティセンター出向)
- o-checker：悪性文書ファイル検知ツール～ファイルサイズからにじみ出る悪意
●下垣内 太(大阪データ復旧株式会社)
- ハードディスクのディザスタリカバリとファームウェア改竄攻撃への対応策
＜新規追加7名＞
●戸田 賢二(独立行政法人 産業技術総合研究所)
- OSやアプリを問わず装着するだけで重要データを防御するセキュリティバリアデバイス
●堀部 千壽(パナソニック株式会社)
- ネットワーク家電と脆弱性
●中津留 勇(JPCERT/CC)
- Fight Against Citadel in Japan～日本でのCitadelとの闘い～
●千田 雅明
- IDAの脆弱性とBug Bounty
●重森 友行(JPCERT/CC)
- HTML5 Security & Headers - X-Crawling-Response-Header -
●チェリ・ウヌベール(Celil UNUVER)(SignalSEC Ltd.)
- SCADA Software or Swiss Cheese Software?
●ニック・ガルブレス(Nick Galbreath)(IPONWEB)
- libinjection: from SQLi to XSS
＜新規追加講演者 プロフィール抜粋＞
●堀部 千壽
「ネットワーク家電と脆弱性」について発表する堀部 千尋氏は、パナソニック株式会社解析センターに所属しており、ネットワーク家電や組込み機器に対する脆弱性診断に10年以上携わっています。国内メーカーの研究者が脆弱性や対策の現状について考察し、セキュリティへの取り組みを発表する、またとない機会となっています。
●戸田 賢二
「OSやアプリを問わず装着するだけで重要データを防御するセキュリティバリアデバイス」に関して発表をする戸田 賢二氏は、産業総合研究所という日本の産業を支える環境・エネルギー、情報通信等の多様な6分野の研究を行う我が国最大級の公的研究機関の研究員であり、ハードウェアに着装するセキュリティデバイスについての発表を行います。
【情報セキュリティ国際会議CODE BLUEの概要】
名称 ： CODE BLUE(コード・ブルー)
会期 ： 2014年2月17日(月)、2月18日(火)の2日間
会場 ： 東京・御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンター 2F
ソラシティホール
参加費(税込)： 通常価格 35,000円【1月末まで】
最終申込 40,000円【2月7日まで】
当日 45,000円
URL ： http://codeblue.jp/
その他 ： 全編同時通訳付き
＜主催＞
CODE BLUE実行委員会
＜運営＞
CODE BLUE事務局(株式会社BLUE内)
＜後援＞
特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会、日本シーサート協議会、情報セキュリティ大学院大学、一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター
(申請中)経済産業省、総務省、情報セキュリティ政策会議
＜協賛＞
株式会社カスペルスキー、株式会社日立システムズ、株式会社ラック、NTTコミュニケーションズ株式会社、トレンドマイクロ株式会社、ネットエージェント株式会社、株式会社FFRI、サイボウズ・ラボ株式会社、楽天株式会社、パナソニック株式会社 解析センター、デロイトトーマツ リスクサービス株式会社、SCSK株式会社
