オーディーエス、タブレットPCの新製品から同梱紙を9割削減

オーディーエス、タブレットPCの新製品から同梱紙を9割削減

~環境負荷低減への取り組み~

業務用情報端末メーカーのオーディーエス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:砂長 潔)は、タブレット製品におけるマニュアル類(取扱説明書、保証書など)の電子化を開始します。


環境負荷低減への取り組み


本件ニュースリリースページ: https://ods.co.jp/odsnewsrelease/news20240227.html



当社は、環境負荷低減への取り組みとお客様の利便性向上、現場の手間削減の観点から、2024年3月に発売するAndroidタブレット「TA2C-CS8」を皮切りに、当社製品全般でマニュアル電子化を推進していきます。また、昨年より一部タブレット製品の梱包箱を白箱から環境配慮型の茶箱へ切り替えも行っています。



■背景と効果

・環境への配慮

タブレット製品1台あたりの同梱紙は、当社タブレット従来モデル「TA2C-M8」と比較して約9割(当社調べ)削減となります。紙資材以外にも、軽量化による輸送エネルギーやCO2の削減も考慮し、環境配慮型の製品開発を推進します。すでに白色梱包箱からの切り替えに取り組んでいる茶色梱包箱は、環境負荷の高い漂白処理やコーティング処理が不要なだけでなく、リサイクル率の向上にも貢献しています。


・検索性の向上

従来の紙タイプの取扱説明書では「探したい情報がすぐに見つからない」「スマホやPCでどこでも見られるようにしたい」といった意見がありました。電子化することによりキーワード検索も可能になり、見つけやすさ・読みやすさを改善します。


・紙保管の煩わしさを解消

当社のタブレットはBtoB製品のため、ほぼすべてのケースで店舗や営業所などに複数台を一括納入しています。現場では紙のマニュアル類は保管が煩わしく、保証書と取扱説明書の分別の手間や、1台分の取扱説明書以外はすべて廃棄するなどの手間が発生していました。今回の電子化によって、保管・分別・廃棄にかかっていた手間を削減し、お客様の利便性を向上します。

保証期間については、当社システムにて個体ごとに製造番号で管理し、紙の保証書は不要としました。



■取扱説明書の閲覧方法

1. 製品に同梱される「ダウンロードガイド」のQRコードから、製品サポートページにアクセスします。

2. 製品サポートページのメニューから「製品別情報」にアクセスします。

3. 該当製品の型番をクリックし、各製品情報ページ内で取扱説明書をご覧いただけます。


【ダウンロードガイド イメージ】(製品に同梱)

ダウンロードガイドイメージ



■今後の取扱説明書について

今後、各製品の取扱説明書は製品サポートページ内の製品別情報ページ内にPDFファイルにて掲載します。


製品サポートページ(PCカスタマーセンター)

https://ods.co.jp/support/top.html

製品サポートページTOP


保証書については、ご要望のお客様に電子保証書(PDF)を発行することが可能です。



●掲載画像はすべてイメージです。実際とは異なる場合があります。

●記載されている内容、仕様等は予告なしに変更することがあります。最新情報および詳細情報はWeb上にてご確認ください。


[商標について]

ODSロゴは、オーディーエス株式会社の登録商標です。

QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

その他、記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。



■オーディーエス株式会社

本社所在地: 〒101-0041 東京都千代田区神田須田町2-5 東京神田須田町ビル8階

資本金  : 1億円(2022年9月時点)

設立年  : 2022年9月1日

代表者  : 代表取締役社長 砂長 潔

事業領域 : ソリューション事業(業務用・施設用途向けハードウェア事業)

       コミュニケーションサービス事業(企業様向けアウトソーシング事業)

会社HP  : https://ods.co.jp/


当社は、業務用タブレットPCメーカーの「ODS株式会社」とPC製品・AV製品の修理全般、コールセンターを核にしたサポートを行う「ODSコミュニケーションサービス株式会社」の2つの会社の事業を吸収し、2022年に新生「オーディーエス株式会社」として誕生いたしました。それぞれ国内のメジャーなPCメーカーと音響機器メーカーが前身であり、長らく蓄積してきた、もの作りのノウハウと徹底した顧客志向が財産であると捉えています。

各企業様との出会いとお付き合いを最重要視しており、お取引先様の「業務の効率化」や「お客様満足度の向上」への貢献を通じて、「企業価値向上」や「ブランドイメージの向上」、「次の時代を見据えた新たなValue」を提供してまいります。

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