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Z世代「一生独身でも気にならない」6割　「あしたメディア by BIGLOBE」が「若年層の意識調査」第2弾を発表　～「選択的夫婦別姓が制度化されたら結婚したい／夫婦別姓に変更したい」Z世代の4割～

調査・報告

2023年10月10日 11:15

ビッグローブ株式会社

BIGLOBEプレスルーム

https://www.biglobe.co.jp/pressroom/info/2023/10/231010-1

　BIGLOBEは社会を前進させる情報発信を行うオウンドメディア「あしたメディア by BIGLOBE」にて、主に若年層を対象とした意識調査を実施しました。本日、調査結果の第2弾を発表します。

あしたメディア by BIGLOBE

　本調査は、全国の18歳から69歳の男女1,000人(18歳から24歳までのZ世代350人を含む)を対象にアンケート形式で実施しました。調査日は2023年9月12日～9月14日、調査方法はインターネット調査です。

【調査結果のトピックス】

1. Z世代「結果的に一生独身でも気にならない」6割強

2. 「子どもがほしい／もっとほしい」Z世代で5割を切る

3. Z世代の8割弱「仕事よりも私生活を重視したい」、30代は9割弱に

【調査結果詳細】

1. Z世代「結果的に一生独身でも気にならない」6割強

　全国の18歳から69歳までの男女1,000人に、将来の生活に関する質問を実施した。「結婚*したいと思う(または結婚している)か」を質問したところ、18歳から24歳までのZ世代の52.6％が「あてはまる」と回答した。他年代と比較しても、最も低い結果に。

*：法律上の結婚を指す

結婚したいと思う(または結婚している)か

　「法律婚にはこだわらないがパートナーと暮らしたい／結婚しているが法律婚でなくてもよいと思うか」を質問したところ、18歳から24歳までのZ世代の51.1％は「思う」と回答。最多である25歳から29歳の51.6％に次ぐ結果となった。

法律婚にはこだわらないがパートナーと暮らしたい／結婚しているが法律婚でなくてもよいと思うか

　一方、「一生独身でも気にならないか」を質問すると、18歳から24歳までのZ世代の60.6％が「気にならない」と回答。年代別では、25歳から29歳が62.0％と最多になり、若年層は一生独身であることを気にしない人が多数派であることがわかった。

一生独身でも気にならないか

　また、「選択的夫婦別姓が制度化されたら結婚したい／夫婦別姓に変更したい」と考える人は、18歳から24歳までのZ世代で39.7％となった。年代別では、25歳から29歳が最多で41.6％。30代以降は大幅に下がり、30代で24.0％、40代で26.0％、50代で20.0％、60代で18.0％となった。

選択的夫婦別姓が制度化されたら結婚したい／夫婦別姓に変更したい

　なお、「結婚相手の姓に変更することに抵抗がない／変更してもよい」と考える人は、18歳から24歳までのZ世代が62.0％で最多。続いて、25から29歳の61.2％となり、若年層は姓に対する柔軟性が高いことが明らかとなった。

結婚相手の姓に変更することに抵抗がない／変更してもよい

2. 「子どもがほしい／もっとほしい」Z世代で5割を切る

全国の18歳から69歳までの男女1,000人に、「子どもがほしい／(既にいる場合は)もっとほしいか」を質問したところ、18歳から24歳までのZ世代の47.4％が「ほしい」と回答。最多は、25歳から29歳の52.4％となった。

子どもがほしい／(既にいる場合は)もっとほしいか

　また、「養子縁組に抵抗がない／しているか」を質問すると、18歳から24歳のZ世代の49.1％が「あてはまる」と回答して最多に。続いて25歳から29歳が41.2％となったが、Z世代よりは大きく数値を下げた。この傾向は、年代が上がるにつれて顕著となった。

養子縁組に抵抗がない／しているか

3. Z世代の8割弱「仕事よりも私生活を重視したい」、30代は9割弱に

　全国の18歳から69歳までの男女1,000人に仕事観について質問した。「仕事は私生活の充実のための手段だと思うか」を聞くと、18歳から24歳までのZ世代の72.9％が「そう思う」と回答。年代別では、30代が「そう思う」回答した人の割合が83.0％で最多となった。各年代ともに総じて「仕事は私生活の充実のための手段」だと考える人が多数派の結果となった。

仕事は私生活の充実のための手段だと思うか

　また、「会社選びにリモートワーク可能であることは重要か」を質問すると、18歳から24歳までのZ世代の62.3％が「重要」と回答。年代別では、25歳から29歳が58.8％、30代が53％、40代が44％、50代が39％、60代が33％と、年齢が若いほど、リモートワークの可否が会社選びに影響することがわかった。