どこからでもスマートフォン、タブレットを通して自宅の様子が分かる ベルキンより「NetCam WiFi カメラ」を6月28日新発売

ベルキン株式会社(本社：東京都千代田区神田練塀町)は、外出先から自宅の部屋の様子が確認できるスマートフォン、タブレット用ビデオカメラ「NetCam WiFi カメラ」を6月28日より発売いたします。 【NetCam WiFi カメラ概要】 「NetCam WiFi カメラ」(以降：ネットカムと表記)は、自宅に設置するだけで外出先からスマートフォン、タブレットで部屋の様子が確認できる商品です。 外出時の防犯用はもちろん、赤ちゃんの様子を別の部屋から確認するなど、様々な用途にお使いいただけます。ネットカムは高さ13.4cm、幅5.8cmと小型でかさ張る事も有りません。 映像品質やフレームレートも細かく調整ができるため、外出時の回線速度に合わせてご利用いただけます。 ■搭載された機能 ○ワイドアングルビデオ 広く室内を見渡せるワイドアングル対応。 より広く、より分かりやすく映像をご覧いただけます。 ○簡単なセットアップ セットアップにはコンピューターを必要としません。どなたでも数分でiOS又はAndroid端末からセットアップが可能です。 開梱から数分ですぐにご使用いただけます。 ○ナイトヴィジョン 夜間や暗い部屋の様子も確認できるよう赤外線カメラを搭載。そのため、夜間の外出中、日の当たらない部屋の様子等もハッキリ確認することができます。 ○Eメールアラート 予め特定の動作を設定しておくことで、ネットカムがモーションセンサーにより動作を感知し、画像付のメールを登録されたアドレスに送信します。これにより自宅で起こった危機を即座に知ることが可能となります。 ○動画撮影機能 外出先から録画したい映像をスマートフォンやタブレットから簡単に録画が可能です。スマートフォン、タブレットに直接録画するので、いつでもどこでも録画した画像を再生することができます。 ○デジタルオーディオ 映像だけでなく、音声もリアルタイムで聞くことが可能。映像には何も映らなくても、音声で部屋の様子を確認することが可能です。 ○NetCam WiFi カメラ専用無料アプリ ベルキン オリジナルのiOS / Android 対応無料アプリを配信中。誰でも使用できるシンプルな設計になっていますので、お気軽にご使用いただくことが可能です。 ■ベルキン「NetCam WiFi カメラ」(型番：F7D7601ja)の特長 ・赤外線による夜間でも使用可能なWi-Fiカメラ ・PC不要の簡単セットアップが可能で、撮影した映像はクラウドへの保存が可能 ・音声もデジタル録音が可能 ・スマートフォン(iOSおよびAndroid)にてカメラの写す映像を視聴可能 ■調節可能な映像品質 ・ビデオ品質　1～5段階 ・ビデオサイズ　160×120 / 320×240 / 640×480 計3段階 ・フレーム　1.0～30.0まで ■その他の機能 ・音声 ・赤外線ランプ ・回転(180°映像が回転します) ■パッケージ内容 ・NetCam WiFi カメラ ・ACアダプター ・クイックインストールガイド ・NetCam WiFi カメラ 設定手順書 ■本体サイズ情報 ・5.8cm (幅) x 9.2cm (奥行) x 13.4cm (高さ) ・重量130g 【製品価格】 型番　　：F7D7601ja 製品名　：NetCam WiFi カメラ JAN　　 ：0722868946893 想定価格：13,800円 【ベルキンについて】URL： http://www.belkin.com/jp/ 1983年にカリフォルニアで創設したベルキンは、コンピュータや電子機器・モバイル機器のための個人ユーザー向けソリューションにおける世界的なリーディングカンパニーとして、他社に類を見ない革新性に富んだ豊富な製品ラインアップを提供しています。現在、従業員数1,000余名・売上高10憶ドルに達し、全世界で最も急成長を遂げた会社にその名を連ねることとなりました。2003年のInc.誌殿堂入り(Hall of Fame)を始め、同誌の「アメリカで最も急成長を遂げた株式非公開企業500社」に2度選ばれ、そして、インナー・シティ・トップ 100リストに6年連続で、ロサンゼルス・ビジネス・ジャーナル誌の「最も急成長を遂げた民間企業」に5年連続で選ばれています。 ＜ベルキン アジアパシフィック＞ 2004年に創設したベルキン アジアパシフィックは、多くの業界企業との密接な関係を保ちながら、地域に密着したマーケティングによって、様々なユーザーのニーズに合った製品作りを行ってきました。そして、それらをユーザーに届けるために、家電量販店を始め、オンライン販売、OEM供給のような多岐にわたる販売ルートを確立しました。 アジア・太平洋地区事業所：中国(上海、香港)、台湾、日本、韓国、シンガポール、インド、インドネシア、タイ、マレーシア、フィリピン、オーストラリア、ニュージーランド