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「イマドキシニア」プロジェクトのスポーツ協業5例目、 初の個人選手契約となるプロサーファー4名と2022年4月より協業

全国に「そよ風」のブランドで高齢者介護事業を展開する株式会社ユニマット リタイアメント・コミュニティ(本社:東京都港区、代表取締役社長:中川 清彦、以下:当社)は、2022年4月1日より、当社が進める「イマドキシニア」プロジェクト(*1)の一環として、プロサーファー4名との協業を開始しました。


当プロジェクトは2021年5月にプロバスケットボール Bリーグ「千葉ジェッツふなばし」との協業開始を皮切りに、同年6月に女子プロサッカーWEリーグ「INAC神戸レオネッサ」、同じく11月に独立プロ野球ベースボール・チャレンジ・リーグ「埼玉武蔵ヒートベアーズ」と、2022年1月には女子サッカーなでしこリーグ「静岡SSUボニータ」との協業を行い、スポーツチームにおける栄養支援や、スポーツ×介護による新しいサービスの開発など、地域活性化につながる取り組みなどを進めてまいりました。

今回の協業はこれらに次ぐ5例目で、初の個人選手との契約となります。


「イマドキシニア」プロジェクト初の個人選手契約となるプロサーファー4名と2022年4月より協業開始


■協業概要

(1) プロサーファーに対し管理栄養士が監修した冷凍宅食「食のそよ風」を提供による栄養支援

(2) サーフィンや海でのアクティビティを採り入れた機能訓練の共同開発・共同演習

(3) 4選手のサーフボードに当社のステッカーを貼付およびSNSでの情報発信

(4) 「そよ風」施設でのお客様およびスタッフとの交流(*2)


当社からの提供内容は、いずれも選手が日頃感じている困りごとに対し、当社の経営資源を活かしサポートを行っていくものであり、いずれの選手も栄養管理が課題の一つとしてあげられたことから、オフィシャルサプライヤーとして栄養支援を行います。具体的には、すべての選手に対し当社の管理栄養士が監修した栄養バランスに優れた冷凍宅食サービス「食のそよ風」を提供します。


選手からの提供内容は、当社が運営する高齢者介施設「そよ風」利用のお客様および「イマドキシニア」に役立つサーフィンや海でのアクティビティの動きなどを採り入れた機能訓練プログラムの共同開発になります。

また、選手がSNSなどを通じて発信する情報や、オンラインでの選手と「そよ風」ご利用のお客様との交流により、海辺に行かなくても海やサーフィンの楽しさを感じることのできるアクティビティを実践予定です。


協業するプロサーファー「萩田 泰智」選手(1)


■期待できる効果

・栄養支援を通じてプロサーファーのさらなる活躍をバックアップ

・サーフィンを楽しんだ経験のある「イマドキシニア」をはじめとするファン層の拡大

・「そよ風」利用のお客様に対して、刺激、応援などの楽しみといった新しい価値を提供

・「そよ風」利用のお客様やそのご家族、施設スタッフ、選手、地域住民など多世代の地域交流を推進

・マリンスポーツの力を取り入れた新しい介護およびサービスの開発、シニアのフレイル・介護予防

・選手から発信される海やサーフィンの情報を通して、新たなアクティビティの開発


このたびの協業により、選手にとっては、スポーツ選手としての身体づくりのうえで重要となる「栄養問題」の解決に役立つことが期待されます。また、選手にとっては、若い世代のファンが多い現状から、かつてサーフィンを楽しんだ経験の「イマドキシニア」まで、ファン層拡大につながるメリットがあります。


また、今回の協業により、サーフィンをはじめとするマリンスポーツが一層振興するよう積極的に応援してまいります。


そして、「そよ風」利用のお客様にとっては、プロサーファーとの交流による刺激、選手を応援する楽しみ、サーフィンや海の情報を日常的に感じる楽しみなど、新しい価値や活力が生まれます。「そよ風」利用のお客様のご家族にも『「そよ風」に行くと元気になって帰ってきてくれる』、『自宅のなかでは味わえない楽しみや刺激がある』と感じていただけるようなサービスになると期待しています。


さらに、サーフィンという専門性を活かした機能訓練プログラム共同開発は、これまでにない介護やサービス開発となり、「そよ風」利用のお客様および「イマドキシニア」の一層の心身の健康につなげていきたいと思います。


海イメージ


■今後について

当社の高齢者介護事業ブランド「そよ風」の施設がある全国地域において、さまざまな競技チームや選手との協業を進め、「そよ風」利用のお客様および「イマドキシニア」に向けたサービス開発を推進していく計画です。さらに、当社施設での短時間就労を含め、スポーツ選手におけるデュアル、セカンドキャリア開発支援についても継続して行ってまいります。



<参考>

■プロサーファー4名について

<安室 丈(あづち じょう)選手>

2001年2月20日、徳島県生まれ。サーファーの父親の影響を受け幼少期からサーフィンをはじめ、国内外の大会で多くの好成績を残し14歳でプロに転向。プロ2年目には「2017 VISSLA ISA 世界ジュニアサーフィン選手権」で日本人選手として初優勝、翌年にはオーストラリアで開催された「2017 WSLジープ・ワールド・ジュニア・チャンピオンシップ」で準優勝に輝くなど、日本のサーフィン界の記録を次々と塗り替え続ける次世代サーファーの一人。

日本サーフィン連盟2022年強化指定選手

・公式サイト: https://avex-management.jp/artists/athlete/azuchi

・Instagram : https://www.instagram.com/joe_azuchi


協業するプロサーファー「安室 丈」選手(2)


<田中 大貴(たなか だいき)選手>

1998年6月14日、福岡県生まれ。幼少時代にサーフィンに親しむ両親の影響により海で遊ぶ機会が多く7歳からサーフィンを始める。小学校3年生のときに「38th 立神杯 キッズクラス」に出場し3位入賞。17歳で2015年に開催された「JPSA(日本プロサーフィン連盟)の田原オープン」に出場し、プロ公認を獲得し、本格的にプロサーファーとして活動を始める。

日本サーフィン連盟2022年強化指定選手

・公式サイト: https://www.daikisurf.com/

・Instagram : https://www.instagram.com/daikitanaka0614/


協業するプロサーファー「田中 大貴」選手(2)


<古川 海夕(ふるかわ みゆう)選手>

2001年1月9日、千葉県生まれ。12歳の時にNSA(日本サーフィン連盟)が主催する全日本サーフィン選手権に出場以降、数々の大会で好成績を残す。2017年JPSA(日本プロサーフィン連盟)のプロトライアルに合格し、2018年からプロサーファーとして活動を開始。世界大会に出場し、世界TOPサーファーになるため転戦を続けている。

・公式サイト: https://global-wifi.com/go-beyonder/193.html

・Instagram : https://www.instagram.com/miyufurukawa/


協業するプロサーファー「古川 海夕」選手


<萩田 泰智(はぎた たいち)選手>

2001年8月11日、福岡県生まれ。2021年「第25回茨城サーフィンクラシック さわかみ杯-Challenge II-」におけるプロトライアルで合格。

今後のプロサーファーとしての活躍が期待されている。

・Instagram: https://www.instagram.com/taichi_hagita/?hl=ja


協業するプロサーファー「萩田 泰智」選手(2)


■株式会社ユニマット リタイアメント・コミュニティについて

全国353拠点(697事業所)(*3)を通じて介護事業を展開し、高齢者の生活と自立を支援しています。

また、新サービスの開発や研究を進めるなど、高齢者がアクティブに、介護が必要になっても穏やかに、誰よりも自分らしく暮し続けられるよう、「介護」の枠にとらわれない、新しい事業を目指しています。


<会社概要>

商号  : 株式会社ユニマット リタイアメント・コミュニティ

代表者 : 代表取締役社長 中川 清彦

所在地 : 東京都港区北青山2-7-13 プラセオ青山ビル

設立  : 1975年6月

URL   : https://corp.unimat-rc.co.jp

事業内容:

【介護事業】 全国で高齢者介護事業を「そよ風」のブランドで展開

【飲食事業】 レストラン事業、コーヒー豆加工販売・カフェ事業、洋菓子の製造・販売事業

【ホテル事業】ホテル事業、フィットネス事業等

【その他事業】不動産賃貸事業、有料職業紹介事業、宅食事業



<補足>

(*1) 「イマドキシニア」プロジェクト

当社の示す「イマドキシニア」とは、主に1950年代生まれのシニアで、高度経済成長期における豊かな生活のなか、テレビなどの娯楽、スポーツなどが身近な存在となり、個性豊かな価値観をもちながら過ごしてきた世代です。当社ではかねて、この「イマドキシニア」に対し、これまでの介護保険サービスに加え、未来社会を見据えた人生・生活背景にフィットする多様性のあるサービスの開発の必要性があると考え、新しい価値のサービス開発を進めています。当プロジェクトは、その事業計画の一環となります。


(*2) 新型コロナウイルスをはじめ感染症を考慮し、オンラインなどでの非接触型の交流を推進


(*3) 2022年4月1日時点

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