ソーシャルメディア時代の価値は、共有、共感、共鳴へ　 翔泳社が『ソーシャルエコノミー　和をしかける経済』を刊行！

「世間」は消失した。あらゆるビジネスは、今後「新しいコミュニティ」にステージを移す必要がある。
　村上 龍(本書オビ推薦より)


◆本書の概要
Facebookをはじめとする各種ソーシャルメディアサービスが急速に浸透するなか、欧米では人と人がつながることにより生まれる経済価値が注目を浴びています。
日本はソーシャルメディア後進国と言われながらも、ソーシャルメディア時代の価値観とそこに紐づく消費は大きな変革期へと来ています。
本書では、経済価値をも変えてしまう、この大きなうねりを「ソーシャルエコノミー」と呼び、そのメカニズムを明らかにします。
AKB48、B-1グランプリ、ニコニコ超会議などの事例をひもとき、日本らしい「和」、そして人の輪が和となる仕掛けとはどのような施策が考えられるのか、経済価値の過渡期を浮き彫りにします。
ソーシャルエコノミーの基盤となるのは、ソーシャルメディアによって展開可能となった「同好コミュニティ」であり、その活性化には日本人が昔から大切にしてきた「和」が不可欠となります。
本書では、伝統的な日本の共同体であるムラを維持する手段として行なわれててきた「宴」や「祭り」をエンターテインメント的に発展させたコンセプトを提示し、コミュニティを創り・育て・盛り上げ、ソーシャルエコノミーを「発動」させるノウハウを提案します。

翔泳社の本： http://books.shoeisha.co.jp/book/b101854.html
Amazon　　： http://www.amazon.co.jp/dp/4798128120/


◆著者紹介
・阿久津 聡(あくつ さとし)
一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授。一橋大学商学部卒。同大学大学院商学修士。カリフォルニア大学バークレー校、経営工学修士(MS)、経営学博士(Ph.D.)。同校研究員、一橋大学商学部専任講師などを経て、現職。専門はマーケティング、消費者心理学、行動経済学。
主な著書に、『知識経営実践論』(共編著、白桃書房)、『ブランド戦略シナリオ』(共著、ダイヤモンド社)などがある。

・谷内 宏行(やち ひろゆき)
株式会社電通ストラテジック・プランナー。1993年、電通入社。
1997年より携帯電話領域でのプロジェクト・リーダーを務める。携帯と親和性の高い若者研究にも取り組み、若者をターゲットとするキャンペーンやソーシャルメディア活用に従事中。現在「電通リア研」を主催。【受賞に携わった案件】ADC賞、他：トヨタ「ReBORN」(ストラテジック・プランナー)ACC賞、他：資生堂「FOGBAR」(ストラテジック・プランナー)など。

・金田 育子(かねだ いくこ)
株式会社電通ストラテジック・プランナー。1993年、電通入社。
セールスプロモーション、メディア、インタラクティブ、戦略PRのプランニング現場を経て、現在は、統合コミュニケーション・プランニングに従事。おもな開発実績として、コンタクトポイント・マネジメント(2002年)、ソーシャルメディア時代の消費行動モデルSIPS(2010年)、トリプルメディア対応のマーケティングダッシュボード(2011年)。

・鷲尾 恒平(わしお こうへい)
株式会社電通ストラテジック・プランナー。2002年、電通入社。
アカウント・プランニング・ソリューション局に配属。ブランディングやメディアプラニングのメソッド開発・データベースシステムの構築に携わりながら、それらを活用したクライアント業務に従事。2012年より第4クリエーティブ・プランニング局。


◆目次
巻頭4C：秋元 康さん、AKB48、ニコニコ超会議、B-1グランプリ、ソーシャルエコノミーの予言者たちを写真とともに紹介。ソーシャルエコノミー発動のモデルを図解。

序章　和のソーシャル
第1章 新経済へのヒフ感覚
第2章 ソーシャルエコノミーの時代
≪コラム≫ソーシャルエコノミーの予言者たち
小林 弘人／佐藤 尚之／斉藤 徹／宇野 常寛／鈴木 謙介／アルビン・トフラー
第3章 コミュニティづくりの大革命
第4章 コミュニティを和にする技術
第5章 「祭りのハタ」への高まり方
第6章 ソーシャルエコノミー・クエスト　頭に地図を広げよう
終章「和」のなる方へ
解説　野中 郁次郎


◆会社概要
名称　　： 株式会社翔泳社
所在地　： 東京都新宿区舟町5
設立　　： 2006年10月2日
資本金　： 50百万
従業員数： 89名(2010年3月31日現在)
代表者　： 代表取締役社長　佐々木 幹夫
URL　　 ： http://www.shoeisha.co.jp/
事業内容： 出版事業
　　　　　 ・IT関連書籍・雑誌の発行・販売
　　　　　 ・IT関連のカンファレンス・教育
　　　　　 ・IT関連技術情報のWeb上での提供
　　　　　 ・一般書籍、海外翻訳書籍の発行・販売
　　　　　 ・オンラインショップにおけるソフトウェア/ハードウェアの販売
　　　　　 ・その他IT関連商品／サービスの販売