「スポーツ振興」にとどまらない地域振興の姿 〜江戸時代創業の鈴与とユニコーンベンチャーのメルカリのトップ対談〜
第22回Japan Times Satoyamaカフェ
Sustainable Japan Network（代表：末松弥奈子 株式会社ジャパンタイムズ 代表取締役会長兼社長）は、2022年3月8日に「第22回Japan Times Satoyamaカフェ」をオンラインで開催いたします。
スポーツ業界では、野球、サッカーにとどまらず、バスケットボール、バレーボール、卓球など、プロリーグの発足が進んでいます。それに伴い、ホームタウン構想やボールパーク構想など、球団あるいは競技場を用いた地域活性化のモデルケースも生まれています。
また、これまでは「球団」、「メディア」そして「ファン」で成り立つ関係だったものが、最近ではテクノロジーやSNSなどが生み出すインパクトを通じて、地域全体を巻き込む新しい関係性が作られています。ファンクラブへの地域通貨の配布や、地域で育つ子どもたちへのICT教育の実践、自治体の健康づくり事業支援など、スポーツの枠を超えた連携事業も進んでいます。そして、その結果「シビックプライド」の醸成にも繋がっているのです。
今回の里山カフェでは、「する・見る・支える」といった関わり方を超えた「スポーツ」のあり方を、先進事例の紹介を合わせて地域活性化の視点から議論します。
スポーツ業界では、野球、サッカーにとどまらず、バスケットボール、バレーボール、卓球など、プロリーグの発足が進んでいます。それに伴い、ホームタウン構想やボールパーク構想など、球団あるいは競技場を用いた地域活性化のモデルケースも生まれています。
また、これまでは「球団」、「メディア」そして「ファン」で成り立つ関係だったものが、最近ではテクノロジーやSNSなどが生み出すインパクトを通じて、地域全体を巻き込む新しい関係性が作られています。ファンクラブへの地域通貨の配布や、地域で育つ子どもたちへのICT教育の実践、自治体の健康づくり事業支援など、スポーツの枠を超えた連携事業も進んでいます。そして、その結果「シビックプライド」の醸成にも繋がっているのです。
今回の里山カフェでは、「する・見る・支える」といった関わり方を超えた「スポーツ」のあり方を、先進事例の紹介を合わせて地域活性化の視点から議論します。
＜概要＞
日時：2022年3月8日 13:00-14:00
テーマ：「スポーツ振興」にとどまらない地域振興の姿
参加費：無料
配 信：YouTube Live
申し込み：https://satoyamacafe22.peatix.com/
主催： Sustainable Japan Network
テーマ：「スポーツ振興」にとどまらない地域振興の姿
参加費：無料
配 信：YouTube Live
申し込み：https://satoyamacafe22.peatix.com/
主催： Sustainable Japan Network
＜登壇者＞
＜小泉文明（こいずみ ふみあき）氏経歴＞
株式会社メルカリ取締役社長兼COO
株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シー代表取締役社長
早稲田大学商学部卒業後、大和証券SMBCにてミクシィやDeNAなどのネット企業のIPOを担当。2006年よりミクシィにジョインし、取締役執行役員CFOとしてコーポレート部門全体を統轄する。2012年に退任後はいくつかのスタートアップを支援し、2013年12月株式会社メルカリに参画。
株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シー代表取締役社長
早稲田大学商学部卒業後、大和証券SMBCにてミクシィやDeNAなどのネット企業のIPOを担当。2006年よりミクシィにジョインし、取締役執行役員CFOとしてコーポレート部門全体を統轄する。2012年に退任後はいくつかのスタートアップを支援し、2013年12月株式会社メルカリに参画。
2014年3月取締役就任、2017年4月取締役社長兼COO就任、2019年9月取締役President （会長）就任。2019年8月より株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シー代表取締役社長兼任。
＜鈴木健一郎（すずき けんいちろう）氏経歴＞
鈴与ホールディングス代表取締役会長
清水エスパルス代表取締役会長
1975年生まれ、早稲田大学卒業。日本郵船入社後、2009年より鈴与取締役となる。2011年からは常務取締役としてグループ食品事業担当やロジスティクス事業本部長委嘱を務め、専務取締役を経たのち、2015年代表取締役社長に就任。現在、鈴与ホールディングス代表取締役会長、清水エスパルス代表取締役会長なども兼務。
清水エスパルス代表取締役会長
1975年生まれ、早稲田大学卒業。日本郵船入社後、2009年より鈴与取締役となる。2011年からは常務取締役としてグループ食品事業担当やロジスティクス事業本部長委嘱を務め、専務取締役を経たのち、2015年代表取締役社長に就任。現在、鈴与ホールディングス代表取締役会長、清水エスパルス代表取締役会長なども兼務。
＜モデレーター 吉田 雄人氏＞
前 横須賀市長
Glocal Government Relationz株式会社 代表取締役
1975年生まれ。2009年、横須賀市長選挙で初当選し、2013年に再選。2017年から「地域課題解決のための良質で戦略的な官民連携の手法」であるガバメントリレーションズ（GR）を軸に事業を展開している。早稲田大学環境総合研究センター招聘研究員。
参加登録：https://satoyamacafe22.peatix.com/
Glocal Government Relationz株式会社 代表取締役
1975年生まれ。2009年、横須賀市長選挙で初当選し、2013年に再選。2017年から「地域課題解決のための良質で戦略的な官民連携の手法」であるガバメントリレーションズ（GR）を軸に事業を展開している。早稲田大学環境総合研究センター招聘研究員。
参加登録：https://satoyamacafe22.peatix.com/
■ Japan Times Satoyama カフェとは
全国各地の里山・里海で活躍している里山資本主義（※）の実践者の方々に講演していただき、地域と都心部、そして他地域とのつながりを創出することを目的としています。実践者にとっては、活動を国内外に発信することで「関係人口」へのアプローチの機会となります。また、里山推進の取り組みに関心の高い都心層にとっては、地方への理解を深めるまたとない機会になります。
※里山資本主義とは、日本古来・自然由来のものに新たに交換可能な付加価値を与えて、地域内で循環させる仕組みです。海・山・川などの自然、地域における人間関係など、お金では買えない資産を大切にし、テクノロジーの活用やUターン・Iターン人材による新規事業の立ち上げ、女性の活躍など、それぞれの地域で独自の取り組みが広がっています。
■ The Japan Times（ジャパンタイムズ）について
The Japan Timesは、1897年(明治30年)に創刊された、日本で最も歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を、世界に向けて発信しています。読者は、国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは、海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。
The Japan Times Online：https://www.japantimes.co.jp/
＜問い合わせ＞
株式会社ジャパンタイムズキューブ
Sustainable Japan by The Japan Times
担当：熊野
E-mail: pr@japantimes.co.jp
Tel: 080-1053-9722
全国各地の里山・里海で活躍している里山資本主義（※）の実践者の方々に講演していただき、地域と都心部、そして他地域とのつながりを創出することを目的としています。実践者にとっては、活動を国内外に発信することで「関係人口」へのアプローチの機会となります。また、里山推進の取り組みに関心の高い都心層にとっては、地方への理解を深めるまたとない機会になります。
※里山資本主義とは、日本古来・自然由来のものに新たに交換可能な付加価値を与えて、地域内で循環させる仕組みです。海・山・川などの自然、地域における人間関係など、お金では買えない資産を大切にし、テクノロジーの活用やUターン・Iターン人材による新規事業の立ち上げ、女性の活躍など、それぞれの地域で独自の取り組みが広がっています。
■ The Japan Times（ジャパンタイムズ）について
The Japan Timesは、1897年(明治30年)に創刊された、日本で最も歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を、世界に向けて発信しています。読者は、国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは、海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。
The Japan Times Online：https://www.japantimes.co.jp/
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Sustainable Japan by The Japan Times
担当：熊野
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Tel: 080-1053-9722
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プレスリリース内にございます企業・団体に直接ご連絡ください。
