野菜摂取状況を見える化する装置「ベジメータ(R)」の普及版 簡便さは変わらず、更に軽量になった 「ベジメータ(R) SE」を追加新発売
アルテック株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：池谷 壽繁(いけや とししげ)、東証一部上場：証券番号9972、以下アルテック)は、2019年5月に日本国内で初めて、野菜摂取状況を見える化する装置ベジメータ(R)を発売して以来、スーパーマーケットなどの店舗をはじめ、自治体、健康経営企業、健康診断施設、医療機関、研究機関等で、多数ご採用、ご活用を頂いております。
この度、光学的皮膚カロテノイド量測定の米国特許を持つLongevity Link Corporation社(ソルトレイクシティ、ユタ、CEO, Funder：Werner Gellermann Ph.D.)は、従来のラマン分光法(レーザー)、圧力媒介反射分光法(LED)に次ぐ第3の新たな分光測定技術(LED)を開発し、ベジメータ(R) SEとして、世界に先駆け日本で2022年3月に追加発売いたします。
SE：Screening Edition, Smaller Edition
皮膚スキャニング装置の変遷
https://www.altech.co.jp/product/veggie-meter/products/lineup/
■ベジメータ(R) SE開発の背景
2019年5月に発売したベジメータ(R)は、野菜摂取状況の評価のみならず、野菜不足改善に向けたベジアッププログラム(TM)(野菜不足改善プログラム)を活用し、スーパーマーケットなどの店舗を持つ企業や自治体などで導入され、一般消費者の方からもベジスコア(TM)の改善により「野菜不足が改善できた」とお喜びの声を頂戴しております。一方で、ベジメータ(R)が設置してあるスーパーなどの店舗が関東、東海、関西地区以外に普及されていなかったため、身近なところでも測定できないかという要望も頂いております。
また、定期健康診断や人間ドックが実施可能な医療施設からは、客観的な野菜摂取状況の判定は必要とするものの、年に1回の検査ということで2週間以内に野菜摂取量の変化を確認する高い精度は必要なく、むしろ気軽に巡回健診でも持ち運び可能な軽量でお手頃な価格の装置があればという要望を多く頂いております。
既存のベジメータ(R)は、世界中の研究機関で使用されているように高精度、高感度を誇り、皮膚カロテノイド量のみを測定する技術は世界最高水準に達しております。そこでLongevity Link Corporation社は、高い測定精度を継承しつつ簡便な新たな分光測定技術の開発に着手しておりました。
■ベジメータ(R) SE／Screening Edition, Smaller Editionの特長(既存ベジメータ(R)との違い)
定期健康診断、人間ドック、健康イベントなどの大規模集団に対する野菜摂取状況のスクリーニング使用を目的とした皮膚カロテノイド量測定装置です。野菜摂取量の評価は精度の乏しい「手ばかり法」から、ベジメータ(R) SEによる正確な客観的評価で、適切な食事指導ができます。
(1) 装置とタブレットの重量は、980g未満(予定)となり、持ち運びが楽になります。
(2) お求めやすい価格になりました。
(3) 測定結果は、連続した0～1,200までのべジスコアTMを10毎(例：340,350,360…)に表示し、A～Eの5段階で野菜摂取状況を判定します。(ベジメータ(R)：1毎、例：340,341,342…)
※ 既存のベジメータ(R)のべジスコアTMが1≒推定野菜摂取量約0.8gであるのに対し、ベジメータ(R) SEのべジスコアTMは10≒推定野菜摂取量約8gであるため、測定感度は1／10に下がります。野菜摂取量改善試験*における1か月間のべジスコアTMの変化量は30(推定野菜改善量：24g)であるため、SEではこのわずかな変化を捉えにくく、高い測定精度を求める野菜摂取量の改善目的での使用は、既存のベジメータ(R)をお薦めしています。
野菜摂取量改善試験*…横浜市港南区役所：「ベジメータ(R)、職域での野菜不足“見える化”を健康経営・青果販促に有効」日本食糧新聞2021.01.25 12175号08面
使用目的別比較表
■主観的評価の「手ばかり法」から、ベジメータ(R)による客観的評価を普及させ、日本人の野菜不足解消を目指します
厚生労働省は「健康日本21(第二次)」の期間を2022年度まで延長することを発表しておりますが、2020年度の国民健康栄養調査において日本人の野菜摂取量は280.5gと過去10年間変わっておりません。
アルテックは、この長年の課題を克服すために客観的評価が可能なベジメータ(R)の更なる普及を目指して開発されたベジメータ(R) SEを一人でも多くの国民が定期健康診断などで、年1回は野菜摂取状況の客観的な評価ができるよう、企業、自治体、健診機関様などと協力して広げていき、日本人の野菜不足解消に努めていきたいと考えております。
