～地図付き動画・静止画を簡単に撮影できるカメラアプリ～ 「CALINT～カリント～」の新バージョン(Ver1.4.4)を公開
株式会社moegi(本社：東京都武蔵野市、代表取締役社長：片寄 里菜)は、生活や地図システムの活用が重要であると考え、『インターネットと人』、『人・交通・モノ』がつながる技術をICTと地図を活用したシステム構築を通し、人々の生活の質をより良いものにしていきたいと考えています。
今回は、地図付き動画・静止画を簡単に撮影できるスマートフォンのカメラアプリ「CALINT～カリント～」の新バージョン(Ver1.4.4)を2021年9月24日(金)に公開しましたので、お知らせいたします。( https://moegi.jp/calint/ )
今回のバージョンアップでは、チュートリアルの内容を最新の情報に修正し、ユーザーの皆さまに、より分かりやすいご案内へ変更しました。
iPhone端末のアプリストアからダウンロードして、ご利用いただけます。
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【本製品と関連製品】
■「CALINT～カリント～」
～地図付き動画・静止画を簡単に撮影できるカメラアプリ～
バージョン： iOS版
アプリ価格： DL無料(広告あり) / 広告なし有料版(150円 / 月)
製品URL ： https://moegi.jp/calint/
CALINTのQRコード
■「StoryPam」(ストーリーパン)
～「CALINT～カリント～」アプリの仕様を縦向きで撮影を可能にしたカメラアプリ～
バージョン： iOS版、Android版
アプリ価格： DL無料(iOS版：アプリ内課金アリ、Android版は広告表示アリ)
製品URL ： https://moegi.jp/storypam/
StoryPamのQRコード
【「CALINT～カリント～」の特徴】
1：現在地と移動情報が1画面でわかる
地図、カメラの向き(方位)、移動距離、標高、現在時間が直感的にわかる。
2：地図と一緒に自撮りができる
今いる場所を地図と一緒に自撮りすることができ、面倒な編集が不要。友人にシェアすることで待ち合わせにも利用できる。
3：様々な乗り物で移動情報記録を活用できる
＜利用シーン例＞
旅行先の移動、ドライブレコーダー、フライトレコーダー、電車の旅日記
4：位置情報をテキストファイル(GPXやCSVファイル)で保存可能
・GPX(ウェイポイント(地点)とトラック(軌跡)の情報データ)で移動経路情報の取得が可能
・CSV記録：研究用や旅データの記録用が可能(CALINT独自の記録内容)
5：加速度の計測
自動車の加速計測や、飛行機の離着陸時、ジェットコースターの時の加速度も表示可能で、普段体験しているものを数値化することができる。
6：地図の大きさは3種類で変更可能
大中小＆表示非表示が可能。風景優先のための地図配置、地図や風景も大きく見たい場合など、用途に応じた使い方の変更ができる。
【株式会社moegiが提案するオススメの使い方】
moegiが新たな利用シーンをご提案します。新バージョンでぜひお楽しみください。
1)オンライン会議ツールで「画面共有」ができる
リアルタイムで現在地を相手に共有ができます！
現在地の地図情報を送りたい場合にぜひご活用ください！
会議ツールの使用中に画面を共有し、「CALINT～カリント～」を起動すると相手にCALINTが表示されます。
▼「ZOOM」での利用例(LINEでの使用例も確認済み。)※スタッフ撮影
(1)iPhoneでCALINTアプリを立ち上げます。その後、下記のように設定などを確認します。
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(2)ZOOMのアプリを起動し、ミーティングに参加します。画面下部にある「共有」をタップ。
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(3)次のダイヤログで「画面」をタップします。
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(4)「ブロードキャストを開始」をタップします。
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(5)以下の画面が表示され、画面が共有されます。
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(6)ブロードキャストが開始されたら、先ほど起動したCALINTに移ります。
そのまま、CALINT上で話せば、地図付きの画面で相手とお話することが可能です。
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※様々なセンサーを使用している関係上、画面がスムーズに動作しない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
※「CALINT～カリント～」はiOSのスマートフォンのみ対応しています
【会社概要】
会社名 ： 株式会社moegi
所在地 ： 〒180-0004
東京都武蔵野市吉祥寺本町2-8-4 i-office吉祥寺
代表取締役社長： 片寄 里菜
設立 ： 2018年5月8日
電話番号 ： 050-7103-5546
URL ： https://moegi.jp/
事業内容 ： ・スマートデバイスのアプリの開発、販売、
その他スマートデバイスに関する事業
・WEB制作の請負、提案、その他WEB及びITに関する事業
・無人航空機(ドローン)の開発、製造、販売、利用、
その他無人航空機に関する事業
・前各号に附帯関連する一切の事業
