エン・ジャパン株式会社

650社が回答！「コロナ禍でわかった、無くてよかったもの」調査 ―人事向け情報サイト『人事のミカタ』アンケート―

86％が働き方や社内制度の変更を実施。無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。

調査・報告

2021年9月9日 16:15

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する人事向け情報サイト『人事のミカタ』（https://partners.en-japan.com）上でサイトを利用している人事担当者を対象に「コロナ禍でわかった無くてよかったもの、必要になったもの」についてアンケート調査を行ない、655社から回答を得ました。以下、概要をご報告します。

調査結果　概要

★86％が、新型コロナウイルスの影響で「働き方・社内制度の変更などをした」と回答。対応した内容トップは「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」。

★コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。新たに必要になったもの、1位は「オンライン会議システム」。

★新型コロナウイルスによる企業活動への影響がいつまで続くかについて、「2021年度内まで」と「2022年度内まで」と考える企業がそれぞれ約4割。

調査結果　詳細

1：86％が、新型コロナウイルスの影響で「働き方・社内制度の変更などをした」と回答。対応した内容トップは「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」。（図1、図2）

「昨年からの1年間、新型コロナウイルスの影響で、働き方・社内制度の変更などの対応をしましたか？」と伺ったところ、86％が「対応した」と回答しました。具体的にどのような対応をしたのか伺うと、トップ3は「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」（78％）、「テレワーク・在宅勤務の導入」（72％）、「オンライン会議システムの導入」（62％）でした。

「その他」の回答には「マスク、アルコールの配布」（商社／30～49名）、「通勤手当を実費精算に変更した」（広告・出版・マスコミ関連／50～99名）、「ワクチン休暇規定を作った」（不動産・建設関連／100～299名）などがありました。

【図1】昨年からの1年間、新型コロナウイルスの影響で、働き方・社内制度の変更などの対応をしましたか？

【図2】「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に伺います。実際に行なった対応はどのようなものですか？（複数回答可）

2：コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。新たに必要になったもの、1位は「オンライン会議システム」。（図3、図4）

「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に、「対応によってわかった、無くてよかったものは何ですか？」と伺いました。トップ3は「対面での会議」（45％）、「社内イベント」（25％）、「定時勤務」（23％）でした。新たに必要になったものは何かを伺うと、65％が「オンライン会議システム」と回答しました。業務のオンライン化が大きく進んだことがうかがえます。各回答への具体的な理由もあわせてご紹介します。

【図3】「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に伺います。対応によってわかった、無くてよかったものは何ですか？（複数回答可）

「対面での会議」と回答した理由

・対面がまったく不要とは思わないが、オンラインに移行すれば宿泊を伴う出張や長時間の移動もしなくて済むため。（IT・情報処理・インターネット関連／10～29名）

・紙の資料をオンラインでの画面表示に置き換えても、支障がないことがわかって良かった。（広告・出版・マスコミ／100～299名）

・今までは各支店から本社に集まっていたが、オンラインでも特に支障がなく、移動費用などの無駄な経費もかからなくなった。（サービス関連／100～299名）

「社内イベント」と回答した理由

・社内イベントが中止・縮小となったが、不満は出なかった。（メーカー／100～299名）

・社内イベントの企画をしなくなったことで業務が軽減されたため。（その他／100～299名）

・飲食を伴うイベントが全部中止になったが、喜んでいる従業員もいる。（メーカー／1000名以上）

「定時勤務」と回答した理由

・時差出勤を推奨したことにより、個々のスタイルに合わせて柔軟に働けるようになったため。（IT・情報処理・インターネット関連／30～49名）

・早朝出勤で通勤ラッシュも避けられ、仕事の効率も上がると社員に好評。（サービス関連／50～99名）

・不便はあっても最低限の業務遂行はできているから。（メーカー／300～999名）

【図4】「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に伺います。対応によって新たに必要になったものは何ですか？（複数回答可）

「オンライン会議システム」と回答した理由

・商談や面接でオンライン実施を求められることが多く、必要になった。（メーカー／100～299名）

・集合研修からオンライン研修へ切り替えるため必要になった。（サービス関連／300～999名）

「テレワーク用のモバイルPC・タブレット」と回答した理由

・モバイルPCの支給は営業のみだったが、工場を除く全員にテレワーク用に導入した。（商社／30～49名）

・Web会議が増え、デスクトップPCでは場所を移動できず対応しにくいため、導入した。（メーカー／100～299名）

「ネットワーク増強」と回答した理由

・オンライン販売をする上でネットワーク環境の整備が必要だった。（流通・小売関連／100～299名）

・オンライン会議が増え、社内ネットワークにこれまで以上の負荷がかかり回線が重くなったため。（商社／100～299名）

3：新型コロナウイルスによる企業活動への影響がいつまで続くかについて、「2021年度内まで」と「2022年度内まで」と考える企業がそれぞれ約4割。（図5）

「新型コロナウイルスによる企業活動への影響は、いつまで続くと考えますか？」と伺いました。38％が「～2022年3月」、41％が「2022年度内まで」（2022年4月～9月：25％、2022年10月～2023年3月：16％）と回答。影響が続くのは2021年度内までと考えている企業と2022年度内までと考えている企業が、ほぼ同率でした。一方21％は「2023年4月以降」と回答しており、企業によって見通しに差があることが分かりました。

【図5】新型コロナウイルスによる企業活動への影響は、いつまで続くと考えますか？