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    “ニーズに応じた拡張機能で誰でも使い易く、業務効率を改善” ネオス、「kintone」プラグイン製品の開発・販売を開始

    サービス
    2021年3月11日 12:00

     JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田  昌史、以下ネオス)はこの度、業務改善プラットフォーム「kintone」の各種機能を拡張するプラグイン製品【Neosプラグインシリーズ】の開発、販売を開始いたしました。

     

     ネオスは、これまで培ってきた幅広い業種におけるシステムやアプリの豊富な開発経験を強みに、サイボウズのオフィシャルSIパートナーとして「kintone」による業務支援ソリューションを提供しています。各社の業務フローに応じた導入支援、業務アプリの開発や独自開発プラグインの提供、ネオスのプロダクト・サービスとの組み合わせによるシステム構築まで幅広く対応しています。

     テレワークをはじめ、企業におけるDXの動きが加速する中、こうしたツールを活用した業務改善ニーズもさらに活発化しています。ネオスにおいてもユーザー企業の要望に基づくさまざまなプラグイン製品の開発・提供を加速し、より利便性の高いkintoneアプリの開発・活用支援や多角的なソリューション展開を通じて、各企業における最適な業務支援を推進してまいります。


    ≪【Neosプラグインシリーズ】について≫

     kintoneアプリの一覧から、検索項目を指定することにより手軽で素早い検索を可能にしたり、情報入力時に使用する「サブテーブル」の入力レイアウトを最適化するなど、kintoneをだれでも使い易く、作業効率を改善するプラグインを提供してまいります。

     

     今後も随時ラインナップを拡張するとともに、この度の提供開始に伴い利用料金がお得になる期間限定キャンペーンも展開しています。

    サービスサイトはこちら:https://ss.neoscorp.jp/lp/kintone/plugin/

     

    ≪ネオスのkintoneソリューションについて≫

     あらゆる業種・分野における法人向けプロダクトやSIサービスを提供してきた実績・経験をベースに、kintoneに精通したスタッフが最適な導入支援や開発をご提案します。オリジナルプラグインを活用した利便性の高いアプリ開発はもちろん、業種ごとに特化したアプリをパッケージ開発することで、現場の利用ニーズや業務特性にマッチした「業種特化型アプリ」の開発にも対応しています。 

    サービスサイトはこちら:https://ss.neoscorp.jp/lp/kintone/

     

    ■業種特化型アプリ 開発事例 ※適用業種は順次拡大予定

    ・公認会計士、税理士向けCRMアプリ

    ・フォワーダー(貨物利用運送業)向け業務管理アプリ

    ・在庫管理アプリ(タッチメニュー式)

    ・修理・修繕・事故受付アプリ

     

    ■自社プロダクトやソリューションとの連携

     業務自動化を実現するチャットボットサービス【OfficeBot】をはじめとした、自社のアセットとkintoneを融合することで、より機能性を高めるとともにさまざまなユースケースに対応してまいります。また、各社の既存業務システムや外部クラウドとの連携も可能です。

     

     

    <JNSホールディングスについて>

    【商 号】JNSホールディングス株式会社

    【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館

    【上場市場】東京証券取引所 市場第一部 (証券コード:3627)

    【設 立】2004年4月 

    【代表者】池田 昌史

    【U R L】https://www.jns.inc 

    【グループ事業内容】

    ◆DXソリューション事業

    ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援

    ◆X-Techサービス事業

    教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

     

     

    <ネオスについて>

    【商 号】ネオス株式会社

    【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館

    【U R L】https://www.neoscorp.jp 

    【代表者】池田 昌史

    【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

     

    ※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。


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