ジーニーのグループ会社 JAPAN AIがAIエージェント「リスティング広告最適化エージェント」の提供を開始

キーワードの情報収集・分析から入稿フォーマット作成までを自動化

サービス

2025年6月19日 11:00

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤智昭、以下ジーニー）のグループ会社である、AIを活用したプロダクト開発・販売を行うJAPAN AI株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤智昭、以下JAPAN AI）は、リスティング広告運用を効率化させるAIエージェント「リスティング広告最適化エージェント」の提供を開始しました。

■リスティング広告の運用業務を効率化させるAIエージェント

下記のリスティング広告運用における一連の作業工程を一括で実行します。

①商品情報を入力すると、AIが自動的に関連する検索キーワードの情報をリアルタイムで収集・分析し、市場のトレンドや検索ボリュームを考慮した最適なキーワード候補を提示。

②競合企業の広告文を自動収集し、使用されているキーワードやメッセージの傾向を分析し、市場での差別化ポイントを明確に把握。

③分析結果に基づき、ターゲット層に効果的なキーワードプランを作成し、反応が見込める広告文を自動生成。

④広告プラットフォームに適した入稿フォーマットを自動作成し、運用担当者の作業負担を軽減。

従来、複数のツールや手作業で行っていた一連の作業を、単一のAIエージェントで完結できるようになります。これにより、運用担当者は戦略立案やデータ分析など、より付加価値の高い業務に注力することが可能になります。

■JAPAN AIの今後の展望

今後は、広告配信データと連携させることで、施策の次なるアクションを自動提案する機能を実装予定です。また、キーワード調査ツールを用いて、SEO対策業務をサポートするAIエージェントを開発中です。
JAPAN AIは、広告事業者がより効率的にWebマーケティングを展開できるよう、継続的な機能拡充に取り組んでまいります。

■JAPAN AIのサービス概要

JAPAN AI AGENT
設定した目標やゴールに対し、AIが自ら思考し、特定のタスクを実行するAIシステム。日常的に発生する様々なタスクを自動化することができます。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/agent/

JAPAN AI SALES
営業部門における日々の活動記録をAIが自動的に顧客管理システムへ入力するAIエージェントです。商談やメールのやり取りをAIが分析し、必要な情報を適切な形式で顧客管理システムに反映します。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/sales/

JAPAN AI CHAT
最新の言語モデルを使用した法人向け生成AI活用プラットフォームです。通常のChatGPTとしての利用はもちろん、データ連携と独自開発による高精度のRAGにより、社内データの検索や、社内データを元にした回答生成も可能です。多数のプロンプトテンプレートや、カスタマーサクセスによるサポートも用意しています。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/chat/

JAPAN AI SPEECH
議事録を自動で生成するAIサービスです。業界用語への対応や話者分離など、議事録として必要な機能はもちろん、文字起こしした文章をAIにより様々な形に要約・編集できる機能を備えています。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/speech/

「JAPAN AI TECH BLOG」
https://engineering.japan-ai.co.jp/

■会社概要
社名：JAPAN AI株式会社
代表者：代表取締役社長工藤智昭
本社：東京都新宿区西新宿6-8-1
設立：2023年4月14日
事業内容：人工知能の研究開発、人工知能に関するコンサルティングサービス
URL：https://japan-ai.co.jp/

■ジーニーについて

ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」という2つのPurpose（企業の存在意義）のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

【会社概要】
社名：株式会社ジーニー
代表者：代表取締役社長工藤智昭
本社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階
設立：2010年4月
資本金：100百万円（連結、2025年3月末現在）
従業員数：877名（連結、2025年3月末現在）
海外拠点：米国、インド、シンガポール、ベトナム、インドネシア、UAE
事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業、デジタルPR事業
U R L：https://geniee.co.jp/