介護する方149人に生活動作に関する意識調査を5年継続で実施...

介護する方149人に生活動作に関する意識調査を5年継続で実施  “歩行”が最も衰えを知覚しやすい生活動作であることが判明  ~安心して歩行ができ、外出できる環境が大切~ (調査期間:2015年~2019年、毎年5~7月に実施)

ユニ・チャーム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:高原 豪久)は、大人用紙おむつ市場を牽引するメーカーとしてご本人とその介護者をサポートするための様々な商品やサービスを提供しています。この度、介護する方149人に日常生活動作に関するアンケート調査を2015年から5年間継続して行いましたので、その結果の一部をご報告します。


UC画像01


■調査のまとめ

◆介護者の8割以上の方が、「できるだけ自立した生活をしてほしい」と望んでいる。

◆日常生活の動作の中で、最も「歩行機能」が低下しやすい。

◆外出頻度が少なくなるとADL(日常生活動作)は低下傾向となる。

◆歩行機能の低下の中で、歩幅やバランス感覚が低下したと感じている。



■調査背景

当社は、企業理念に「NOLA&DOLA※」を掲げ「誰もが、いつまでも、自分らしく暮らすことができる社会=ノーマライゼーション」を実現することを目指しています。当社ヘルスケア事業では、「健康寿命を支えたい」というスローガンを掲げて、いくつになっても健康で自立した生活を送れるようサポートしています。

そこで当社では、普段介護に携わる方へ、3大介護(食事・入浴・排泄)に関する生活動作に関する意識調査を同じ方149名に5年間継続してアンケート調査を行いました。今回、そのアンケート結果の一部をご報告いたします。

※ Necessity of Life with Activities & Dreams of Life with Activitiesの頭文字



■調査概要

調査対象:ご家族を介護される方

回答者数:149名

調査期間:2015年~2019年の5年間、毎年5~7月に調査を実施

調査方法:インターネット調査



■調査結果

(1) ご本人ができることはできるだけ自分で行ってもらいたいと思いますか。

介護者の8割以上の方が、「できるだけ自立した生活をしてほしい」と望み毎年その思いは高まる。


UC画像02


(2) ご本人が日常生活の中でできる動作のレベルを教えてください。

(Barthel Indexで測定:日常生活の能力を評価する検査方法で、病院や介護現場で使われる指標。)

日常生活の動作の中で、最も「歩行機能」が低下しやすいと感じる。


UC画像03


(3) ご本人の外出頻度とADL(日常生活動作)はどのレベルですか。

外出頻度が週に3~4回の方は、ADL(日常生活動作)が維持されているが、外出頻度が週に1~2回程度になるとADL(日常生活動作)は低下傾向となる。


UC画像04


(4) 現在、ご本人の歩行状態についてお伺いします。(19年単年のみの調査)

ご本人の歩く歩幅の広さはどの程度でしょうか。

以前と比べ歩幅が狭いと感じる方は85.5%と大半を占める。


UC画像05



また、ご本人が立位の状態でのふらつきはいかがでしょうか。

以前と比べバランスが悪くなったと感じる方は72.4%と大半を占める。


UC画像06


■当社の考察

普段、介護に携わる方を対象にアンケート調査を行った結果、要介護者に対して「できるだけ自立した生活をしてほしい」と8割以上の方が望んでいることが分かりました。

しかし、継続的に外出を続けている要介護者は限られており、その一因として要介護者の加齢と共に足腰の筋力が弱まり、介護者が歩行の補助をすることに対して不安に感じることが挙げられます。当社では、従来の排泄自立支援だけではなく、生活を支える動作である“歩行”を通じた歩行自立支援のご提案まで行う事で、生活全体の自立度を高めてまいります。



■会社概要

社名  :ユニ・チャーム株式会社

設立  :1961年2月10日

本店  :愛媛県四国中央市金生町下分182番地

本社  :東京都港区三田3-5-27 住友不動産三田ツインビル西館

社員数 :グループ合計15,757名(2017年12月)

事業内容:ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品、

     ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、

     ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売



≪消費者の方のお問い合わせ先≫

ユニ・チャーム株式会社お客様相談センター

TEL:0120-041-062


ユニ・チャーム株式会社 ホームページアドレス

http://www.unicharm.co.jp/

カテゴリ:
調査・報告
ジャンル:
介護 福祉 経済(国内)
取材依頼・商品に対するお問い合わせはこちら

プレスリリース配信企業に直接連絡できます。