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    Attunity Replicate 6.5の提供を開始、 さらなるエンドポイントのサポートと パフォーマンスとセキュリティを強化

    サービス
    2019年12月9日 10:30

    株式会社インサイトテクノロジー(本社所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO:アレン・マイナー)は、2019年12月9日よりAttunity Replicateの最新版である「Attunity Replicate 6.5」の日本国内へのご提供とサポートを開始することを発表します。


    Attunityは、お客様の利用環境の広がりを受けて、エンドポイントの充実を図るべく、新たなソースとターゲットのサポート、パフォーマンスとセキュリティを強化したAttunity Replicate 6.5をリリースしました。これにより、企業はデータ統合を加速し、より高度なデータ利活用環境をビジネスユーザに提供することができます。



    ■Attunity Replicate 6.5で提供される新機能

    1. 新たなエンドポイントのサポート

    ・データソースとしてSalesforceのSaaSアプリケーション

    ・データソースとしてMongoDB

    ・ターゲットとしてGoogle Cloud BigQuery

    ・ターゲットとしてDatabricks on Azure


    2. パフォーマンスの改善

    ・ターゲットであるKafkaに対して、Avro形式を使用して、

     Kafkaによって生成されたメッセージをエンコードすることで処理性能が向上。

    ・ターゲットであるログストリームに新しい圧縮レベルスライダーを追加。

     スライダーによって、データ量と処理速度を調整することが可能。

    ・ルックアップを実行する代わりに、トランザクションログから直接LOBを

     読み取ることで、ソースであるMicrosoft SQL Serverのパフォーマンスを改善。

    ・下記のエンドポイントに対する拡張並列ロードをサポート。

     - Teradata(ソース)

     - Amazon RDS for Microsoft SQL Server(ソース)

     - Microsoft Azure Data Warehouse(ターゲット)

     - Snowflake on AWS(ターゲット)

     - Snowflake on Azure(ターゲット)

    ・下記のエンドポイントに対する複数テーブルへの

     バッチ変更の並行適用をサポート。

     - Amazon Redshift

     - Microsoft Azure SQL Data Warehouse


    3. セキュリティの強化

    ・メール設定における「Use SSL」オプションの追加。

    ・Windowsでの非特権アカウントでのReplicateの実行。

    ・TLS 1.0およびTLS 1.1のサポートの廃止。



    ■Attunityについて

    Attunityは、異なるプラットフォームにまたがったデータへのアクセス、情報の共有や配布を可能にするソリューションを提供しているQlik社の一部門です。Attunityでは、データベースレプリケーション、変更データキャプチャ(Change Data Capture:CDC)、データ接続、企業ファイルレプリケーション(Enterprise File Replication:EFR)や管理ファイル転送(managed-file-transfer:MFT)などのソリューションを提供しています。Attunity製品を使用することによりお客様は、現在のIT環境に混在する異なったシステム間のデータやファイルにリアルタイムで効率的かつ容易に操作することが可能となります。



    ■株式会社インサイトテクノロジーについて

    株式会社インサイトテクノロジーは1995年の設立で、データベースに関わるソフトウェア・ハードウェア・コンサルティング事業を展開する、データベース専門企業です。大手企業を顧客に持ち、自社開発のセキュリティ監査ソフト「PISO」は、導入企業600社超、データベース監査市場で12年連続国内シェアNo1*の実績があります。またインサイトテクノロジーが主催するデータベース技術者向けカンファレンス「db tech showcase」には世界中からデータベースエキスパートが講師として参加し、毎年700名以上のデータベースエンジニアが参加しています。


    *出典:ガバナンス&監査編 2019年度版 サイバーセキュリティソリューション市場の現状と将来展望(ミック経済研究所)


    ※アマゾン ウェブ サービス株式会社、アマゾン ウェブ サービス、AWS、Amazon Aurora、AWS Database Migration Service、AWS Schema Conversion Toolは、米国その他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

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