外国人と楽しく働くためのビジネスマナー本 『THE よろしく GUIDE』が9月30日(月)に販売開始!

    日英中の三言語対応、外国人にとってわかりにくい 微妙なニュアンスを押さえたガイドブック

    企業動向
    2019年10月8日 10:00

    株式会社mingl(本社:東京都港区赤坂 代表取締役:正久 卓哉)は、「外国人でもわかる日本のビジネスマナー本」として、『THE よろしく GUIDE』を2019年9月30日(月)に販売開始いたしました。


    『THE よろしく GUIDE』カバー

    『THE よろしく GUIDE』本文


    【執筆背景】

    現在、日本で働く外国人や留学生は146万人近くにのぼり、直近5年間で倍増しております。しかし、彼らからは「日本で働きたい、働き続けたい。そのために、日本のビジネススタイルや商習慣をもっと知れるよう、旅行ガイドブックのような多言語の情報が欲しい」という声を耳にします。既存の就職支援サイトや大学教育もある程度まではこれらの声に対応はできますが、残念ながら十分とは言えないようです。mingl社では、このニーズに対応するため、留学生や当社の外国人スタッフの声を集めました。そして、独自の文化に根差した日本のビジネスマナー・商習慣を、日英中の三言語で、かつ微妙なニュアンスにまで踏み込んで説明したガイドブックを執筆・デザインいたしました。


    【商品特長】

    1. 日英中の三言語に対応

    在日経験の長いネイティブスピーカーのよる翻訳・校正を行なったため、外国語で説明する際に最も難しいニュアンスを正確に捉えています。日本人と外国人社員のやりとりで発生する誤解を解き、チームの生産性向上につなげられます。


    2. 外国人のニーズにフィットした内容

    外国人の声を集めながら製作したため、外国人にとってわかりにくい微妙な点を押さえた効果的な説明ができ、グローバル採用・育成体制を整えられます。グローバル採用ブランディングを向上させ、最終的には外国人社員定着率を向上させることができます。


    3. 一目でわかるイラスト

    楽しく日本のビジネスマナーを勉強してもらうべく製作したため、アイキャッチーなイラストを通じて外国人目線で説明をすることができます。


    【活用のご案内(例)】

    ・日系企業 :採用後の外国人社員の研修、外国人部下を抱える日本人管理職の研修

    ・外資系企業:日系企業との取引を担当する在日駐在員へのサポート資料、等


    【概要】

    ・価格          : 1,000円(税抜)

    ・本のサイズ       : B6(142ページ)

    ・対応言語        : 日本語、英語、中国語

    ・販売方法        : 直販、mingl社ウェブサイト、

                   正規販売代理店・Amazon経由の販売

    ・企業ウェブサイト    : https://mingl.studio/

    ・販売ウェブサイト(Amazon): https://amzn.to/2nPX3Il


    なお、本著作の執筆・翻訳・校正・イラスト・レイアウト等、印刷以外の全ての工程は内製化いたしました。出版社による通常の執筆期間は1年から1年半のところ、当社による本著製作期間は4ヶ月です。


    【会社概要】

    社名    : 株式会社mingl(株式会社ミングル)

    所在地   : 東京都港区赤坂9-2-14 赤坂桧町公園アーバンライフ 201号室

    代表者名  : 代表取締役 正久 卓哉

    事業内容  : クロスカルチャー・コミュニケーションに関わる

            各種デザイン業務、コンサルティング業務

    ウェブサイト: https://mingl.studio/

            ※本著の問い合わせに関しては下記よりお願いいたします。

    問い合わせ : 03-6721-0765、 info@mingl.studio


    【株式会社minglについて】

    minglは、クリエイティブな観点から、OpenでCross-Cultureな日本社会を実現するデザイン会社です。創業時から外国人採用の企画を行い、民間企業や独立行政法人だけでなく、各大学様とも協業いたしております。海外のデザイナーとのコラボレーションを進めており、多言語対応を前提に、日本へ市場参入、海外へ進出する際のマーケティング・デザインサポートも提供しております。本著を通じて、私たち日本人と外国人の心の距離を近づけ、よりオープンで国籍・年齢・性別・業種を越えて開かれた日本社会の実現を目指しております。

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