エプソンアメリカが設立した ソリューションプロバイダープログラム、 「MOVERIO Solution Provider」に日本企業として初参加
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、Epson America, Inc.※1(以下 エプソンアメリカ)が設立した、スマートグラス「MOVERIO」のソリューションプロバイダープログラム「MOVERIO Solution Provider」に日本企業として初めて※2参加しました。
■「MOVERIO Solution Provider」とは
エプソンアメリカは、ソリューションプロバイダーと連携し、多様なエコシステムをお客様に提供可能とすべく、スマートグラス「MOVERIO」のソリューションプロバイダープログラム「MOVERIO Solution Provider」を設立しました。本取り組みにより、「MOVERIO」を活用した拡張現実(AR)を利用して問題を解決し、人々をつなぎ、そして私たちが経験する世界を変えることを可能にします。オプティムは本取り組みを通じて、遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」や現場管理支援サービス「Smart Field」などのスマートグラスを用いたサービスやソリューションを世界に向けて展開し、新たなグローバル企業とのリレーションシップ構築を推進したいと考えております。
「MOVERIO Solution Provider」についての詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://epson.com/moverio-augmented-reality-partners
■遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」とは
遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」とは、スマートグラス、スマートフォン、タブレットのカメラを用いて現場の映像を共有し、オプティムが開発した遠隔作業指示の基本特許技術「Overlay technology」(特許第5192462号)を利用した赤ペン機能や、指差し機能を用いた画像上への作業指示などの各種支援機能を用いて現場作業をサポートできる遠隔作業支援サービスです。あらゆる人にそのとき必要な体験(知識、ノウハウ、情報)を遠隔から共有する「Remote Experience Sharing」構想をまさに具現化するサービスです。
「Optimal Second Sight」についての詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/remote/secondsight/
■現場管理支援サービス「Smart Field」とは
IoTで現場に革命を起こす現場管理支援サービス「Smart Field」とは、スマートグラスなどのウェアラブルデバイスやスマートフォン、IoT機器を使い、遠隔作業支援や作業の記録、タスク管理、位置情報管理などを行い、AI解析により統合的に現場での作業を支援することができるサービスです。
「Smart Field」についての詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/smartfield/
※1 本社:米国カリフォルニア州、President and Chief Executive Officer:Keith Kratzberg
※2 2019年4月22日時点、オプティム調べ。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 : https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ: https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 : 株式会社オプティム
上場市場 : 東京証券取引所市場第一部
証券コード: 3694
URL : https://www.optim.co.jp/
佐賀本店 : 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社 : 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 : 2000年6月
資本金 : 443百万円
主要取引先:
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容:
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
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