「ぜんそくリスク予報」スマートフォン用アプリケーションを 無料で提供開始
株式会社JMDC(本社：東京都港区、代表取締役社長：松島 陽介、以下「JMDC」)と、一般財団法人 日本気象協会(本社：東京都豊島区、会長：石川 裕己、以下「日本気象協会」)は、「医療ビッグデータ」と「気象ビッグデータ」を活用した健康的な日常生活の過ごし方を提案する「Health Weather(R)」※1のサービスの一環として、スマートフォン用アプリケーション「ぜんそくリスク予報」※2(以下「アプリ」)をリリースします。
ぜんそくリスク予報画面
※1「Health Weather(R)」(ヘルスウェザー)：疾患の発症や重症化予防および健康維持に関心が高い人とその人たちへサービスを提供する企業や団体に対して、「気象ビッグデータ」と「医療ビッグデータ」を使用した疾患の発症・重症化リスク情報と関連情報を提供するサービスの総称。一連のサービスを通じて、サービス利用者の健康への意識向上や行動変容を促し、健康社会の実現を目指していく。
※2「ぜんそくリスク予報」：「Health Weather(R)」の中のひとつのサービスである「ぜんそくリスク予報(TM)」をスマートフォン用アプリケーションにしたもの。「ぜんそくリスク予報(TM)」は、ぜん息患者の受診状況と気象データを掛け合わせ、気象変動によるリスク度を5段階で分類するとともに、天気予報を活用し10日先までのリスク度を表出する予測モデルを用いている。
■アプリ開発の背景
近年、地球温暖化による気候変動、熱中症やPM2.5等、環境と健康への関心が高まる中、JMDCと日本気象協会は、環境と健康の関係を指標化する解析プロジェクトを2016年12月に発足し、気象と疾患の関係の解析を進めてまいりました。
プロジェクトを実施していく中で、ぜん息で悩んでいるお子さま及びそのご家族が気象を含めた環境への事前対策(「予測」と「予防」)が重要であると認識されており、有益な情報提供を切望されていることがわかりました。このようなご意見、ご要望を踏まえ、JMDCと日本気象協会は、「ぜんそくリスク予報(TM)」をアプリで提供することで、患者自身のぜん息発症に対する回避行動や重症化を防ぐために医療機関への受診を考えるきっかけになると考えております。
■スマートフォン向けアプリケーション「ぜんそくリスク予報」
「ぜんそくリスク予報(TM)」をスマートフォンで簡単に確認することができるアプリで、小児ぜん息患者およびそのご家族向けに、気象変化に伴うぜんそくリスク度をお知らせすることで注意喚起を促すことを目的としています。
【主な機能】
・天気予報と「ぜんそくリスク予報(TM)」の表示(最大10日先まで、1日12回更新)
・天気や季節に応じたぜん息患者向けの情報配信
・体調、通院、服薬の記録および過去の記録の閲覧
・家族など複数名のID登録が可能
【サービス料】
無料
【ダウンロード先URL】
App Store ： https://itunes.apple.com/jp/app/id1372656776
Google Play： https://play.google.com/store/apps/details?id=healthweather.asthma
【画面紹介】
今日明日の気温変化に対する、ポイントをグラフとコメントで、10日先までの気温変化に対するぜん息発症のリスクを5段階の指数情報でわかりやすく表示します［(1)、(2)］。体調や服薬の状況はチャット風のインターフェースでキャラクターと会話しながら記録します［(3)］。また、自分の体調を言葉で表現できないお子様のために、音声による元気チェック機能を搭載しています［(4)］。お子様とコミュニケーションしながら体調管理ができるアプリです。
ぜんそくリスク予報画面
■株式会社JMDC
所在地 ：東京都港区芝大門
代表取締役社長：松島 陽介(まつしま ようすけ)
医療ビッグデータ業界のパイオニアとして2002年に設立。独自の匿名化処理技術とデータ分析集計技術を有し、3億3,000万件以上のレセプトデータと1,700万件以上の健診データ(2018年3月時点)の分析に基づく保険者の保健事業支援、医薬品の安全性評価や医療経済分析などの情報サービスを展開しています。健康度の単一指標(健康年齢)や健康増進を目的としたWebサービス(PepUp)など、医療データと解析力で健康社会の実現に取り組んでいます。
■一般財団法人 日本気象協会
所在地：東京都豊島区(本社)
会長 ：石川 裕己(いしかわ ひろき)
1950年に誕生した日本気象協会は、分単位で収集される国内外の気象データをもとに、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業、放送局・新聞社向け情報サービス提供など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。
