戦略的な採用業務をサポートする採用コンサルティング会社レジェンダ・コーポレーション株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：藤波 達雄)は、2011年4月入社を希望する学生の就職活動について動向調査を行っています。
資料1_相談の有無4月下旬に、1,315名の学生から回答を得た調査によると、内々定承諾の際、誰かに相談すると回答した学生は全体の57％にのぼることが明らかになりました。また、相談相手のトップは「両親」が91.6％となり、「友人」や「大学」を引き離しました。
さらに、相談内容は、男性は「企業の事業内容」、女性は「給与や福利厚生」と「勤務地」がそれぞれ最も多く、男女で求めるアドバイスの内容に違いのあることがわかりました。
≪1．内々定承諾の相談相手は両親91.6％で友人・大学を引き離しトップ≫
(1)57％の学生が内々定承諾の際、誰かに相談
2011年4月入社を希望する学生に、内々定を承諾する際に誰かに相談するかどうか尋ねたところ、57％の学生が「はい」と回答しました。また、男女別に見ると女性の62.2％が誰かに相談すると回答し、男性51.8％を10.4pt上回りました。
(参照 資料1：相談の有無)
http://www.atpress.ne.jp/releases/14940/1_1.gif
(2)相談相手は両親91.6％で、友人・大学を引き離しトップ
また、「はい」と回答した学生に、相談相手を尋ねると「両親」が91.6％となり、「友人」47.1％や「大学」(先生27.6％、キャリアセンター22.1％)を引き離しトップとなりました。
相談相手を男女別に比較すると「両親」や「兄弟、姉妹」に相談するのは女性が多く、「友人」や「学校の先輩」に相談するのは男性が多い等、男女で相談相手に違いが見られました。
(参照 資料2：相談相手)
http://www.atpress.ne.jp/releases/14940/2_2.gif
≪2．男性は「企業の事業内容」、女性は「給与や福利厚生」「勤務先」にアドバイス求める傾向に≫
内々定承諾の際に誰かに相談すると回答した学生に対して、相談内容について尋ねたところ「給与や福利厚生」が最も多く44.4％となり、次いで「企業の事業内容」41.6％、「働き方や残業時間」36.7％と続きました。
また、男性のトップは「企業の事業内容」46.0％に対し、女性は「給与や福利厚生」と「勤務地」が44.0％と同列でトップとなり、男女でアドバイスを求める内容に違いのある結果になりました。
(参照 資料3：相談内容)
http://www.atpress.ne.jp/releases/14940/3_3.gif
【レジェンダ・コーポレーションの見解】
近年、親子関係が密接になり、子供の就職先選びに積極的に関わろうとする親が増加しています。そのため、一部の大学による親向け説明会や、一部の企業による内定後の親向けフォロー実施など、親を意識する活動が目立ってきました。
本調査では、内々定承諾の際の相談相手に「両親」と回答した学生が最も多く、友人や大学を大きく引き離したことで、学生の側も親からの意見を求めている様子が伺える結果となりました。
また、2011年大卒の求人倍率は昨年を下回っており、学生は厳しい就職活動を強いられることで、身近で信頼できる相談相手として親の意見を最も求めていると分析します。
(マーケティング ディレクター 大捕 浩尚)
【アンケート調査概要 2011 年新卒】
・調査対象 ：2011年4月入社を希望する新卒学生14,737名
(文系男性3.595名、文系女性6,394名、理系男性3,080名、理系女性1,668名)
※当社が採用支援を行っている企業にエントリーしていた学生
・調査方法 ：インターネットによる調査
(当社アンケートWebサイトより回答)
・調査期間 ：2010年4月23日(金)～4月29日(木)
・有効回答数：1,315名(文系男性251名、文系女性459名、理系男性403名、理系女性202名)
うち内々定承諾の際に誰かに相談する学生750名(男性339名、女性411名)
【レジェンダ・コーポレーション株式会社について】
代表者 ： 藤波達雄(代表取締役社長)
所在地 ： 東京都新宿区西新宿6-10-1 日土地西新宿ビル15階
連絡先 ： 03-5326-7310(代表)
設立 ： 1996年10月
売上 ： 16.7億円/2008年度
URL ： http://www.leggenda.co.jp/
事業内容：
戦略的な人事業務をサポートするHRO(R)(Human Resources Outsourcing)ソリューション事業
1．採用サービス事業(採用コンサルティング、採用アウトソーシング)
2．人事サービス事業(人事コンサルティング、人事アウトソーシング)
3．労務サービス事業(労務コンサルティング、労務アウトソーシング)
4．人材・組織開発サービス事業(人材・組織開発コンサルティング、研修運営アウトソーシング)
5．ASP事業(採用支援システム、人事考課支援システム、労務人事管理支援システム)
