ストレッチ専門店「ストレチックス」運営本部のバリード・ジャパ...

ストレッチ専門店「ストレチックス」運営本部の バリード・ジャパン、1都3県限定でFC加盟店募集を開始

~ FC事業説明会を9月29日(金)、池袋にて初開催 ~

「ストレッチ専門店ストレチックス」の運営本部である株式会社バリード・ジャパン(本社:東京都文京区、代表取締役:山口 晃二)は、1号店開業から3年、首都圏5店舗チェーン展開の実績を経て、「住宅街立地」「地方都市型」ストレッチ専門店の事業モデルを構築、フランチャイズ(FC)加盟店【第1次:一都三県限定】の募集を開始、FC事業説明会を2017年9月29日(金)、池袋にて初開催いたします。

パートナーストレッチ



▽「ストレッチ専門店ストレチックス」ホームページ
http://stretchex.jp/
▽「ストレッチ専門店ストレチックス」FC募集ページ
http://franchise.stretchex.jp/


■「ストレッチ専門店」とは?
主に「慢性的なコリや疲れの解消」「運動不足解消」を目的に利用され、ベッドに寝たままマッサージを受けている感覚で、専門トレーナーが筋肉や関節を「伸ばす」ストレッチ施術をマンツーマンで行う専門サロン。保険適用外の自費サービス。2000年初頭に誕生。専門店として行っているサロンは、全国に約300店舗とされており、2010年ころから全国各地で急速に出店が続く(データ出所:ストレッチナビ)。
客層は10代~80代まで幅広いが、主に近隣に住む中高年者で「マッサージ以上の効果に期待」「運動習慣のひとつ」として、マッサージ店やフィットネスクラブ利用歴のある方が主要客層。

業界相場としての価格帯は10分1,000円を基準とし、50~60分前後の施術時間で1回5,000円~6,000円。平均利用回数は月2回となり、客単価(月額)は1万円程度。ボディケア業界において比較的に高単価水準となっている。


■住宅街立地型・地方都市型としての「ストレッチ専門店ストレチックス」FC募集開始の背景
現在、日本では高齢化を背景とした社会保障費の拡大と、その持続可能性の確保が社会問題化しています。すでに医療費は40兆円、介護給付費は10兆円を超えておりますが、国民の4人に1人が75才以上となる2025年ころまで急激な増加が続くと見込まれています。そんななか、国の戦略は「予防重視」へとシフトし、「生活習慣病等の慢性期医療にかかる費用を予防・疾病管理にシフトすることにより、健康寿命を伸ばし、健康で長生きできる社会を目指す」ことで、医療費・介護給付費の抑制を推進しています。

一方、国民において「予防医療、介護予防としての運動習慣」の重要性は理解していても「運動を始められない、始めてもやめてしまう方が多数」です。日本のフィットネスクラブ会員人口は長期間、約3%程度の水準で停滞しており、米国の約17%、英国の約13%(2015年、出典:クラブビジネスジャパン)と比較しても、いまだ低水準と言わざるを得ませんが「健康増進・維持のための運動習慣化」を促す最良な方法が「ストレッチの習慣化」だと確信しております。

ストレッチは加齢や運動不足により硬くなった筋肉を伸ばし、血行促進を促すことでコリや疲れの緩和を図ります。加えて「ストレッチを長期間継続することにより、動脈硬化の改善を促す効果」(国立健康・栄養研究所が論文発表)が見込めることから、生活習慣病予防に最適です。高齢者には関節可動域向上による転倒防止に効果的であることから、介護予防としても役立ちます。さらに「イタ気持ちいい感覚」が得られ常習性につながることから「最も手軽に、続きやすい運動のひとつ」と言え、より負荷の高い運動の習慣化を促す最良のボディケア方法です。

このストレッチを専門トレーナーがマンツーマンで施術提供しているのがストレッチ専門店ですが、その多くはターミナル駅周辺や繁華街立地や商業施設等での出店がほとんどです。対して、住宅街立地が大半のストレチックスは住宅が近い高齢者の徒歩来店、住宅周辺を活動エリアとする主婦の自転車来店などが多く「普段使いのストレッチ専門店」として認知拡大をしています。高齢化が進む日本の中核をなす中高年者に対し、「通いやすさ」=「継続しやすさ」を確保するため、住宅街立地・小商圏立地での出店を重ね、事業ノウハウを蓄積してきた弊社では、ストレチックスを住宅街や地方都市を中心に幅広く多店舗展開していくことで「お客様の健康増進」「事業者の収益拡大」「社会保障費の抑制」という「三方良し」の事業モデルとして、全国に拡大していきたいと考えております。


■「ストレッチ専門店ストレチックス」について
「ストレッチ専門店ストレチックス」は主に中高年者を主要客層として、動脈硬化改善等の生活習慣病予防に貢献する「予防医療」と、可動域向上による転倒予防等に貢献する「介護予防」に役立つ「ストレッチ専門店」として、2014年8月より店舗展開を開始。2017年8月現在まで東京・埼玉で5店舗(直営2・加盟店3)チェーン展開しています。

ストレチックスのストレッチ施術プログラムは、痛み・コリ・疲れ・生活習慣改善・姿勢改善・ダイエットなどのお悩みの解消につながる、最も効率的なストレッチを最適な組み合わせで提供するよう設計されています。プログラムを開発・監修するJATI(日本トレーニング指導者協会)認定トレーナーから研修を受け、技術習得したスタッフが施術するので、高いレベルで標準化されたストレッチを受けることができます。お客様はベッドに寝たまま、リラックスした状態でストレッチを受けられます。

パートナーストレッチは、ボディワークの経験豊富なトレーナーを積極登用し行う「高い専門性」と、継続的な施術を毎回担当が変わるのではなく、指名料無しで完全担当制(毎回同じトレーナーが継続的に施術)にて行う「高い個別性」による施術提供をしており、施術レベルの上質化に努めています。


■『ストレッチ専門店ストレチックス』【通常コース】内容・料金
<はじめてのパートナーストレッチ:通常コース(30分以上、要予約)>
・トレーナーはすべてJATI(日本トレーニング指導者協会)認定トレーナーが監修した、ストレッチ施術手技を習得。個々の課題や状態に応じて「高い専門性」と「高い個別性」による施術を提供します。
・「筋膜リリース」(筋肉の深層部まで“押し伸ばす”手技)を行い、イタ気持ちいい刺激と高い柔軟性の回復を得られます。
・iPadを活用し「姿勢写真の撮影解説」を行い、コリや疲れの根本改善に向けたアドバイスを行います。
・いつでも「着替ジャージの無料レンタル」。仕事やお出かけの帰りでも、気軽に利用できます。
・自分1人でもできる「セルフストレッチ」を適宜お伝えいたします。

<料金(税込)>
30分:3,240円/50分:5,400円/70分:7,560円/90分:9,720円
※ 延長:+10分1,080円/着替え代:無料/指名料:無料(完全担当制)

※ その他、「回数券」や「シニアストレッチ会員」「ママストレッチ会員」など、月謝制(月4回9,800円等)プログラムがございます(実施店舗は異なります)。


■「ストレチックス」チェーン本部 会社概要
運営会社 :株式会社バリード・ジャパン( http://stretchex.jp/ )
事業内容 :フランチャイズコンサルティング事業、
      ストレッチ専門店チェーン本部事業 等
代表者  :代表取締役 山口 晃二
資本金  :1,000万円
会社所在地:東京都文京区小石川3-27-16 103
加盟団体 :公益社団法人日本フィットネス協会(内閣府認定)賛助会員
直営店舗 :2店舗(新大塚店・千石店)
加盟店舗 :3店舗(上板橋店・巣鴨地蔵通り店・志木店)


■「ストレチックス」フランチャイズ事業説明会 開催概要
当社ではストレチックスを「全国主要都市」に多店舗展開することを目指し、地方都市や小商圏で成立する事業モデル確立に向けて「住宅立地」での出店検証を行ってきましたが、「約6坪で160万円超」「商圏人口10万人でも150万超」などの実績創出とノウハウ構築を図ってきました。

その実績やノウハウの一端をご紹介するとともに、当事業の理念、事業性、FCパッケージ内容などをお伝えする説明会を以下の予定で開催いたします。異業種企業の新規参入、個人独立での開業も可能ですので「社会貢献性が高い」「新規性が高い」「健康ビジネス」を新規事業としてお考えの方は、ぜひホームページから「事業説明会の参加」か、「FC紹介資料のご請求」をお申込みください。

日時  : 2017年9月29日(金)(1)10~12時 (2)13~15時 (3)16~18時
会場  : イー・ライフ・グループ株式会社 本社会議室(池袋駅 西口より徒歩5分)
      東京都豊島区池袋2-6-1 KDX池袋ビル8階
講演  : 株式会社バリード・ジャパン代表取締役/ストレチックス本部代表 山口 晃二
参加費 : 無料
申込方法: http://franchise.stretchex.jp/ にアクセスし、お申込みいただくか
      本部オフィス(Tel 03-3942-9139 )までお電話にてお申込みください。

本フランチャイズ事業は、介護・医療・ヘルスケアサービス等の隣接事業者や独立開業者に推奨いたします。今回は一次募集として【一都三県】での出店に限定した加盟店を募りますのでご了承ください。
事業説明会へのお申込み、FC事業紹介資料のご請求はホームページからご確認、お手続きください。

プレスリリース動画

取材依頼・商品に対するお問い合わせはこちら

プレスリリース配信企業に直接連絡できます。

  • 会社情報