世界の褥瘡の市場規模、疾患概要、疫学予測：2026年調査レポートを発表
株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「世界の褥瘡の市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル：Pressure Ulcers Epidemiology Forecast; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析（日本、米国、ヨーロッパ、インドなど）、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。
■主な掲載内容
本レポートは、褥瘡（Pressure Ulcers／Pressure Injuries）の疫学動向について、過去の患者推移と2026～2035年の将来予測を整理した市場調査レポートである。褥瘡は、持続的な圧迫、ずれ、摩擦などによって皮膚および皮下組織が局所的に損傷する病態で、特に長期臥床、移動能力低下、感覚障害を有する患者で発生しやすい。高齢化、慢性疾患の増加、長期療養施設や在宅ケア利用者の増加を背景に、医療・介護現場で大きな疾病負担を形成している。調査会社は、病院、長期療養施設、在宅ケアなど各環境での有病率が概ね5％から20％超まで幅広く、患者の重症度、リスク構成、予防体制、ケアの質によって大きく変動すると整理している。本調査では2025年を基準年、2019～2025年を過去分析期間、2026～2035年を予測期間として、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドの8主要市場における有病率、発症率、年齢、性別、病期、診断患者数などを分析している。
褥瘡は長時間の圧迫によって局所血流が低下し、組織虚血と壊死が進むことで生じる。圧迫だけでなく、ベッド上で身体がずれる際のshear、皮膚とシーツなどの摩擦、湿潤なども組織損傷を悪化させる。
特に仙骨部、踵部、坐骨部など骨突出部に生じやすく、患者が自力で体位変換できない場合にリスクが高い。
分類としてはStage I～IVに加えて、深部組織損傷、壊死組織によって深さを判定できないunstageable ulcerなどが含まれる。
したがって、褥瘡は単に「皮膚が赤くなる」状態から、皮下組織、筋、骨にまで達する重度損傷まで連続的な重症度を持つ。
進行すると感染、創傷治癒遅延、疼痛、入院期間延長、手術需要などにつながり、患者QOLと医療資源利用の双方に大きく影響する。
今回の疫学で最も重要なのは、褥瘡の数値が一般人口ベースではなく、病院患者、ハイリスク患者、長期療養患者などの選択された集団を分母としている場合が多い点である。
資料では、病院、長期療養施設、在宅ケア環境における褥瘡有病率が概ね5％から20％超とされる。
これは一般人口の5～20％が褥瘡を有するという意味ではない。
分母は、入院患者、施設入所者、在宅で介護を受けるハイリスク患者などであり、それぞれ患者背景が大きく異なる。
そのため、5％と20％超という幅は必ずしも研究間矛盾ではなく、患者の重症度、移動能力、栄養状態、看護体制、予防対策などの差を反映している可能性が高い。
米国では年間最大約300万人の成人が褥瘡の影響を受けるとされる。
ただし、この「up to 3 million adults annually」は発症患者数なのか、診断・治療対象となった患者総数なのか、今回の抜粋では厳密な定義が明示されていない。
したがって、米国の年間新規発症数が必ず300万例という意味には取らない方がよい。
病院獲得性圧迫損傷（Hospital-Acquired Pressure Injury：HAPI）については、急性期患者100人あたり約8.3例とされる。
また、より広い推定として、リスクのある患者の約7.9％が褥瘡を発症するとされる。
8.3/100人と7.9％は概ね近い値であり、急性期ハイリスク患者における負担が1割弱程度であることを示している。
ただし、8.3/100という表現が一定期間中の新規発症率なのか、ある時点での有病割合なのか、今回の資料だけでは完全には明確でない。
したがって、これを一般人口の「年間8.3％発症率」として扱うべきではない。
年齢では、高齢が最も重要なリスク因子の一つとされる。
資料では、褥瘡患者の約3分の2が70歳超で発生するとされる。
これは高齢者に疾病負担が集中していることを示す。
ただし、「70歳以上の3分の2が褥瘡になる」という意味ではなく、「褥瘡患者全体の約3分の2を70歳超が占める」という患者構成比として読むのが適切である。
高齢者では皮膚の菲薄化、皮下組織減少、血流低下、活動性低下、栄養不良、併存疾患などが重なるため、圧迫に対する組織耐性が低下しやすい。
したがって、2026～2035年の高齢化は褥瘡患者プールを押し上げる重要な要因となる。
一方、褥瘡は高齢者だけに起こるわけではない。
麻痺、脊髄損傷、重症疾患、長期ICU管理、意識障害などによって若年患者でも高リスクとなり得る。
資料では、immobility、incontinence、paralysis、severe debilitationなどが重要リスク因子として挙げられている。
したがって、年齢と機能障害を別々に評価する必要がある。
発症時期では、入院患者の褥瘡の最大83％が入院後最初の5日以内に形成されるとされる。
この数字は非常に重要で、褥瘡予防が「長期入院後に始めればよい」ものではなく、入院直後から必要であることを示す。
ただし、この83％は全入院患者の83％が5日以内に褥瘡を形成するという意味ではない。
すでに入院中に褥瘡を発症した症例のうち、最大83％が最初の5日以内に形成されたという時間分布として理解するのが適切である。
したがって、入院初日のリスク評価、早期体位変換、支持面選択、皮膚チェックが重要となる。
病態リスクは、外的要因と内的脆弱性の組み合わせで形成される。
外的要因には圧迫、摩擦、ずれが含まれる。
内的要因には、運動能力低下、栄養不良、失禁や湿潤、慢性疾患、循環不良、高齢による皮膚変化などが含まれる。
このため、褥瘡発生は一つの原因だけで説明できず、複数のリスクが重なるほど発症可能性が高くなる。
米国では、年間約250万件の入院が褥瘡発生と関連するとされる。
しかし、この250万件も慎重に解釈する必要がある。
「hospitalizations associated with pressure ulcer occurrence」とされているため、250万人のユニーク患者が毎年新規に褥瘡になるという意味ではなく、褥瘡が診断・併存した入院件数、あるいは褥瘡関連入院の広い指標である可能性がある。
同一患者の複数回入院が含まれる可能性もあり、全国の新規患者数とは別の指標である。
したがって、米国の「年間最大300万人が影響を受ける」という値と「約250万入院」を単純加算してはいけない。
前者は患者規模、後者は入院負担という異なる指標である可能性が高い。
米国のケア環境別頻度は8～40％とされる。
この幅はかなり大きいが、患者重症度とケア環境による差を反映すると考えられる。
たとえばICU、脊髄損傷、長期臥床など極めて高リスクな集団では40％近い数字がみられ得る一方、一般病棟や予防体制が整った施設では低い可能性がある。
したがって、「米国民の8～40％が褥瘡を有する」という意味ではない。
また、冒頭に「affecting up to 40% of at-risk patients」とあるため、40％は明らかにハイリスク集団における上限値として理解するのが適切である。
今回の資料では米国以外のドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドについて具体的国別数値は示されていない。
そのため、8主要市場を対象とするレポートではあるものの、この抜粋だけから各国の褥瘡有病率を定量的に比較することはできない。
また、褥瘡は医療・介護の質、看護配置、予防プロトコル、長期療養施設構造などに強く影響されるため、国別比較では単純な患者人口だけでなくケア体制を考慮する必要がある。
治療と予防では、まず圧迫を取り除くことが基本となる。
定期的な体位変換、pressure off-loading、適切なマットレスやクッションの使用によって局所圧を減らす。
褥瘡は一度深部まで進行すると治療が難しくなるため、発生前またはStage Iなど早期段階からの介入が特に重要である。
湿潤管理も重要である。
失禁や発汗によって皮膚が長時間湿潤すると、皮膚バリアが弱くなり、摩擦や圧迫による損傷が起きやすくなる。
したがって、失禁ケア、皮膚保護、適切な清潔管理が予防の一部となる。
栄養状態の最適化も重要である。
低栄養は皮膚・組織の耐久性を低下させ、創傷治癒を遅らせる可能性がある。
そのため、蛋白質、エネルギー、微量栄養素などを含め、患者ごとの栄養評価が必要となる。
創傷被覆材としては、ハイドロコロイド、アルギネート、フォームドレッシングなどが用いられる。
これらは創面の湿潤環境を適切に維持し、滲出液を管理し、治癒を促進することを目的とする。
難治性創傷では陰圧閉鎖療法（Negative Pressure Wound Therapy：NPWT）などの高度な創傷治療が使用される場合がある。
生物学的マトリックスなどの高度創傷治療技術も資料に挙げられている。
ただし、これらはすべての褥瘡患者の第一選択になるわけではなく、病期、創傷深度、滲出液量、感染状態などに応じて選択される。
感染が疑われる場合には局所抗菌薬または全身性抗菌薬が使用されることがある。
ただし、褥瘡が存在するだけで全員に全身抗菌薬を投与するわけではなく、臨床的感染がある場合に適応を判断する必要がある。
重症または治癒しない褥瘡では外科的デブリードマンや皮弁再建が必要となる場合がある。
これは壊死組織が広範囲に存在する症例や、深部組織まで障害された難治例に対する高度治療である。
したがって、治療市場は早期の予防・ドレッシングから高度創傷治療・外科治療まで非常に幅広い。
市場の観点では、褥瘡は発症後治療だけでなく「予防市場」が極めて重要な疾患である。
advanced-stage ulcersは入院期間、創傷処置、感染管理、手術などを増やし医療コストを大幅に押し上げるため、体位変換、支持面、皮膚ケア、リスク評価などの予防介入に大きな経済的価値がある。
2026～2035年の患者プールを押し上げる第一の要因は高齢化である。
褥瘡患者の約3分の2が70歳超とされるため、高齢人口拡大は潜在リスク人口を増やす。
第二に、糖尿病、脳血管障害、神経疾患、重症慢性疾患などによって移動能力の低い患者が増える可能性がある。
第三に、長期療養施設や在宅介護の利用拡大がある。
第四に、重症患者の救命率改善によって、長期間臥床する患者が増える可能性がある。
一方、発症を抑える方向には、予防プロトコルの標準化、早期リスク評価、体位変換、圧分散デバイス、栄養管理、看護教育などが働く。
したがって、高齢化によってリスク人口が増加しても、ケアの質が向上すれば一人あたりの褥瘡発症率を下げられる可能性がある。
このため、2026～2035年の疾病負担は、人口構造だけでなく予防ケアの質に強く左右される。
全体として本レポートは、褥瘡を「持続的圧迫、摩擦、ずれなどによって皮膚・皮下組織に局所損傷が生じ、特に高齢、長期臥床、麻痺、失禁、栄養不良、循環不良を有する患者で高頻度に発生する予防可能性の高い創傷性病態」と位置づけている。
病院、長期療養施設、在宅ケアなどでの有病率は概ね5％から20％超、米国の高リスク集団では8～40％とされるが、これらは一般人口有病率ではなくケア環境・ハイリスク集団内の割合である。
病院獲得性圧迫損傷は急性期患者100人あたり約8.3例、広いハイリスク集団では約7.9％とされる。褥瘡患者の約3分の2は70歳超で、入院中に発症する症例の最大83％が最初の5日以内に形成されるとされる。ただし、この83％も入院患者全体の発症率ではなく、褥瘡発症例における早期発生の割合として解釈すべきである。
米国では年間最大約300万人が影響を受け、約250万件の入院が褥瘡と関連するとされるが、患者数と入院件数は異なる指標であり単純合算してはいけない。また、42のような単一全国有病率があるわけではなく、8～40％という大きな幅は患者リスクとケア環境の違いを反映している。
治療では、体位変換、圧迫除去、湿潤管理、栄養改善を基本とし、ハイドロコロイド、アルギネート、フォームドレッシング、NPWTなどを病期に応じて使用する。感染時には適切な抗菌治療を行い、重症・難治例ではデブリードマンや皮弁再建が検討される。
2026～2035年の疫学・市場動向を考えるうえでは、高齢化、慢性疾患増加、長期療養・在宅介護拡大によって潜在リスク人口が増える可能性がある一方、標準化された予防ケアによって発症率そのものを低下させる余地が大きい。
したがって、今後の褥瘡管理における中心的課題は、発症後の創傷治療だけに重点を置くのではなく、入院・入所直後からリスクを評価し、特に最初の数日間に体位変換、圧分散、失禁・湿潤管理、栄養介入を徹底すること、さらに病院、長期療養施設、在宅ケア間で予防基準の格差を縮小することである。2026～2035年は、増加する高齢・要介護人口の中で、褥瘡をどこまで「発生後に治療する疾患」から「発生前に防ぐ疾患」へ転換できるかが、臨床・介護・公衆衛生・市場の主要テーマになるとまとめられる。
※目次構成
- 序文
1.1 はじめに
1.2 調査の目的
1.3 調査方法および前提条件 - エグゼクティブサマリー
- 褥瘡市場概要 ― 主要8市場
3.1 褥瘡の過去の市場規模（2019～2025年）
3.2 褥瘡の市場規模予測（2026～2035年） - 褥瘡の疫学概要 ― 主要8市場
4.1 褥瘡の疫学動向（2019～2025年）
4.2 褥瘡の疫学予測（2026～2035年） - 疾患概要
5.1 徴候および症状
5.2 原因
5.3 リスク因子
5.4 ガイドラインおよび病期
5.5 病態生理
5.6 スクリーニングおよび診断 - 患者プロファイル
6.1 患者プロファイルの概要
6.2 患者心理および精神・感情面への影響因子 - 疫学動向および予測 ― 主要8市場（2019～2035年）
7.1 主な調査結果
7.2 前提条件およびその根拠
7.3 主要8市場における褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：米国（2019～2035年）
8.1 米国における褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：英国（2019～2035年）
9.1 英国における褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：ドイツ（2019～2035年）
10.1 ドイツにおける褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：フランス（2019～2035年）
11.1 フランスにおける褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：イタリア（2019～2035年）
12.1 イタリアにおける褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：スペイン（2019～2035年）
13.1 スペインにおける褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：日本（2019～2035年）
14.1 日本における褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 疫学動向および予測：インド（2019～2035年）
15.1 インドにおける褥瘡の疫学動向（2019～2035年） - 患者ジャーニー
- 治療上の課題およびアンメットニーズ
- キーオピニオンリーダー（KOL）の見解
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