ブレインパッド、レコメンデーションシステム 「Rtoaster(TM)」を「なんでも酒や カクヤス」Webサイトに導入

お酒を中心としたオンライン通販サイトにおいて、 多様な消費者嗜好と配達エリアに合わせた最適な情報提供を実現

サービス
2009年12月24日 11:00
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 データマイニングのアウトソーシングサービスおよび最適化技術開発の株式会社ブレインパッド(本社:東京都品川区、代表取締役:草野 隆史、以下「ブレインパッド」)は、このたび、株式会社カクヤス(本社:東京都北区、代表取締役社長:佐藤 順一、以下「カクヤス」)に対して、行動ターゲティング・レコメンデーションシステム「Rtoaster(TM)(アール・トースター)」を導入いたしました。
 本システムはカクヤスが運営する、お酒を中心としたオンライン販売サイトである、「なんでも酒や カクヤス」( http://www.kakuyasu.co.jp/ )のリニューアルに合わせてサービスを開始いたしました。


■導入による主な効果
・訪問者のニーズに適したコンテンツを推奨
 「ビール好きの方にはビールを中心としたランキング」、「ワイン好きの方にはワインを中心とした特集情報」などのように、限られたWebサイトのスペースにおいて、顧客ニーズ、嗜好性とのマッチング強化を行なう行動ターゲティング、レコメンデーションにより、訪問者を目的情報までスムーズに誘導することが可能となりました。

・配達エリアに合わせた顧客コミュニケーションを実現
 サイトアクセス時のIPアドレスから訪問者の地域(エリア)を判別することで、地域に合わせたコンテンツの切り替えが可能になりました。カクヤスの配達サービス(365日/年中無休)のエリア内/エリア外に応じて提供する情報コンテンツを切り替えることで、適切な顧客コミュニケーションを実現しています。

・訪問者の過去の購買情報、閲覧情報からお奨め商品を推奨
 膨大なユーザの購買情報、閲覧情報(アクセスログ)から、ブレインパッドの独自のレコメンドアルゴリズムによって、最適な“お奨め商品”を決定して訪問者へ推奨することで、訪問者が潜在的に求めていた商品に対する“気付き"”を与えます。豊富な品揃えの中から、商品購入の意思決定を支援することが可能となりました。

 なお、カクヤス ネットショッピングでは今回のサイトリニューアルと、行動ターゲティング・レコメンド ソリューション「Rtoaster(TM)」の導入により、平均購入単価が108%に上昇いたしました。


■サービス導入背景
 カクヤスでは、配送先が配達可能エリア内の場合とエリア外の場合によって、提供できるサービスが異なります。また、酒類は顧客の嗜好性が強く、多様なニーズ・目的でのサイト訪問があります。その為、ユーザに対してサービスの理解を深めてもらう必要があることや、ユーザの嗜好に合わせた商品推奨(商品提案)を実施し、リピート化(顧客化)を推進していくことが常に求められていました。
 そうした背景の中、サイト訪問者のアクセス地域、行動傾向(アクセスログ、検索キーワード)や、性別、年代、過去の取引実績(Web以外も含む)などの顧客データに基づいた情報提供や、精緻な自動レコメンデーションを実現できる、「Rtoaster(TM)」をご採用頂きました。カクヤスでは今後、行動ターゲティング・レコメンデーションシステム「Rtoaster(TM)」のデータを更に活用するため、メール配信システム、アクセスログ解析ツールとの連携を図り、より一層の顧客満足度の向上に取り組んでいく予定でおります。


■Rtoaster(TM)(アール・トースター)について
 「Rtoaster(TM)」はASPサービスまたはサーバ設置型によってブレインパッドが提供する、総合レコメンデーションシステムです。サイト訪問者のクリック傾向、検索キーワードなどの行動情報をリアルタイムに「スコア」として点数化し、サイト訪問者に最適なコンテンツをWebページ上でリアルタイムに切り替え、表示することができます。単なる商品案内のレコメンデーションだけではなく、サイト訪問者(顧客)との関係構築を目的としたレコメンデーションを実現します。


■株式会社ブレインパッドについて
所在地: 東京都品川区東五反田5-2-5 KN五反田ビル6F
代表者: 代表取締役 草野 隆史
資本金: 90,375,000円
URL  : http://www.brainpad.co.jp/

 ブレインパッドは、大量データの解析技術「データマイニング」と「最適化技術」に特化したサービス・カンパニーです。ITの普及や社会のユビキタス化を背景に、企業内で加速度的に蓄積量が増加しているデータを利用して、マーケティング領域では顧客の特徴や行動の予測を、リスク管理領域では不正や事故の確率を推定し、これらに基づく最も合理的な施策案を算出することで、直接・間接的にクライアント企業の収益に貢献しています。

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