2009年度　武田科学振興財団　研究助成金・奨励金の贈呈者が決定

財団法人　武田科学振興財団(理事長　横山 巖、所在地：大阪市淀川区)は、11月13日(金)、シェラトン都ホテル東京にて、2009年度に研究助成金・奨励金を贈呈する研究者を対象とした贈呈式を挙行いたします。2009年度は、全国356名に総額20億56百万円を贈呈することになりました。

武田科学振興財団では、科学技術に関する独創的・先端的な研究について、選考委員会による選考後、理事会の承認を経て助成金を贈呈しており、1963年の財団設立以来2009年度までに総数3,626件、総額96億45百万となっております。
現在、武田科学振興財団では、「特定研究助成」「生命科学研究助成」「医学系研究奨励」など11の研究助成プログラムがあり、幅広く助成を行っております。
なお、各プログラムの内容および本年度の贈呈者につきましては、財団ホームページをご覧ください。(URL： http://www.takeda-sci.or.jp )
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【贈呈式】
　会場：シェラトン都ホテル東京　地下2階「醍醐」
　時間：13時30分～15時


【武田科学振興財団　2009年度　研究助成事業概要】
特定研究助成
本邦の医学の発展に向け、組織が総力をあげて取り組む共同研究(学内または複数機関の融合研究)に対し、研究機関を対象に支援(1件5,000万円～1億円　10件)

武田報彰医学研究助成
大学、研究機関の研究室を立上げ3年未満の新進医学系研究者を対象に、世界をリードする医学の先端研究への支援(1件3,000万円　5件)

生命科学研究助成
生命科学分野において独創的かつ顕著な研究を行っていると認められる研究者またはそのグループを対象に、人類の健康増進に寄与する生命科学に関する科学技術の進歩、発展に大きく貢献すると評価される研究活動への支援(1件1,000万円　30件)

生命科学研究奨励
生命科学分野(医学・薬学を除く)において独創的かつ顕著な研究を行っていると認められる研究者またはそのグループを対象に、人類の健康増進に寄与する生命科学に関する科学技術の進歩、発展に大きく貢献すると評価される研究活動への支援(1件300万円　30件)

医学系研究奨励
医学系の満45歳未満の新進研究者またはそのグループを対象に、わが国の医学分野の進歩・発展に貢献すると評価される独創的な研究活動への支援(1件300万円　175件)

医学系研究奨励継続助成
2007年度の医学系研究奨励対象者で、卓越した研究への継続支援(1件300万円　12件)

薬学系研究奨励
薬学系の満45歳未満の新進研究者またはそのグループを対象に、わが国の薬学分野の進歩・発展に貢献すると評価される独創的かつ先駆的な研究活動への支援(1件300万円　40件)

薬学系研究奨励継続助成
2007年度の薬学系研究奨励対象者で、卓越した研究への継続支援(1件300万円　6件)

シンポジウム研究奨励
シンポジウムのポスター発表者またはグループへの助成(1件50万円　5件)

杏雨書屋研究奨励
杏雨書屋所蔵の資料及びそれに関連する研究活動への支援(1件50万円　7件)

高等学校理科教育振興奨励
高等学校の理科教育に貢献すると評価される研究活動への支援(1件30万円　36件)


【財団法人　武田科学振興財団の概要】
財団法人　武田科学振興財団は、「科学技術の研究を助成・振興し、国内外の科学技術及び文化の向上発展に寄与する」ことを目的とし、武田薬品工業株式会社からの寄付を基金として1963年に設立されました。詳細については、財団ホームページをご覧ください。

1．名称　　：財団法人　武田科学振興財団(主務官庁：文部科学省)
2．所在地　：大阪市淀川区十三本町2丁目17-85
　　　　　　 (TEL：06-6308-7418) (URL： http://www.takeda-sci.or.jp )
3．理事長　：横山 巖
4．設立　　：1963年9月30日
5．基本財産：542億7,107万円＜2009年3月31日現在＞
6．事業規模：2008年度実績18億9,206万円
　【主な事業】1．研究助成事業(87.5％)
　　　　　　　・科学技術に関する研究機関および科学技術の研究者に対する奨励金の贈呈(研究助成金)
　　　　　　　・科学技術に関する注目すべき研究業績に対する褒賞(武田医学賞)
　　　　　　　・科学技術に関する国際シンポジウムの開催

　　　　　　　2．外国人留学生事業(5.8％)
　　　　　　　・留学研究者に対する助成金の支給

　　　　　　　3．杏雨書屋事業(6.7％)
　　　　　　　・東洋医書その他図書資料の保管・整理・公開
　　　　　　　・科学技術振興のための出版物の刊行

　　　　　　　＊(　)内は2008年度事業実績(金額)による事業比率